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三菱商事(株)

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富士フイルム 医薬品開発・販売に本格参入 富士フイルムファーマ株式会社を設立(2010/2/9)
三菱商事、東邦ホールディングスと資本・業務提携

富士フイルム株式会社(社長:古森 重隆)は、平成22年4月営業開始を目指して富士フイルムファーマ株式会社(社長:八木 完二、以下FFP)を設立し、医薬品開発・販売に本格参入します。また、三菱商事株式会社(以下三菱商事)、東邦ホールディングス株式会社(以下東邦HD)との資本・業務提携により早期にビジネスを確立し、高品質で信頼性の高い医薬品を医療機関に安定供給していきます。

今回の新会社設立は、富士フイルムの医薬品事業の開発、販売基盤を構築することを目的としており、FFPは医薬品の開発、製造および販売を行います。営業開始当初はジェネリック医薬品の販売から開始します。

ジェネリック医薬品は先発医薬品に比べて安価であり、国内では厚生労働省が患者負担の軽減や医療費抑制を目的として、普及を推進しています。一方、今後の利用促進のためには、医療関係者に対し、ジェネリック医薬品の品質や安定供給、情報提供に関する信頼性を高めていく必要があると言われています。FFPはこうしたニーズに対応し、「原材料の品質管理」「製造工程および設計品質の管理」「市販後の品質管理」という「3つの品質管理」を中心とした「FFP独自の医薬品に対する品質保証基準」(*1)を設け、この基準に合致した製品を国内外の提携製薬企業から選別評価・調達し、富士フイルムブランド製品として医療機関や調剤薬局にお届けし、信頼性の高いジェネリック医薬品の普及に努めます。

さらに、FFPは富士フイルムの医薬品研究所と連携して、独自のFTD技術(*2)を駆使した高付加価値なジェネリック医薬品を開発、販売します。将来は、同技術を軸に、ジェネリック医薬品に限らず富士フイルムが開発する特長ある新薬も手掛ける総合医薬品会社を目指します。FTD技術の活用によって、薬剤の溶解性向上、安定性向上、徐放化、剤型変更などを実現し、従来品と比較して、体への負担が少なく、医療機関にとって使いやすい薬剤の提供を目指します。

富士フイルムは、今回のFFP設立にあたり、医療分野で幅広いライフサイエンスビジネスを推進し、国内外の製薬会社・原薬メーカーとの強いネットワークを持つ三菱商事と提携し、高品質な原薬を低コストで入手できる体制をつくります。また、医薬品卸売大手の一社として、広範な販売網と物流ネットワークを持つ東邦HDと提携することで、医薬品の安定供給の体制を構築します。この両社と資本関係を含む業務提携を行い、医薬品業界における新しい事業モデルの構築を目指します。

富士フイルムグループは、メディカル・ライフサイエンス事業を重要な成長分野として位置付け、総合ヘルスケアカンパニーとして「予防~診断~治療」の全領域をカバーしていくことを目指し、事業を展開しています。「治療」の領域においては、優れた創薬力を有する富山化学工業、放射性医薬品で長年の実績がある富士フイルムRIファーマなど新薬メーカーが傘下にあり、独自の抗体開発技術を持つ東大発ベンチャーの株式会社ペルセウスプロテオミクス、医薬品原料生産を手掛ける富士フイルムファインケミカルズ株式会社をグループ内に有しております。また、新薬候補の探索強化を目的に昨年6月に医薬品研究所を設立し、医薬品事業を拡大してきました。「診断」の領域においては、デジタルX線画像診断装置や医用画像情報システム、内視鏡などで、長年にわたり医療業界において実績があります。これらの富士フイルムグループにおける独自技術とリソースを生かし、総力を結集して特長のある医薬品の研究、開発を行いFFPの医薬品事業に活用していきます。

*1 FFP独自の医薬品に対する品質保証基準: 写真フィルム事業で培った高い信頼を持つ富士フイルム製品の品質基準をジェネリック医薬品にも適用しようとするもので、FFP独自の品質保証を確保するための「3つの品質管理」の運用基準。

*2 写真フィルムなどの開発で培った富士フイルムの独自の技術。乳化、分散、ナノ粒子、ナノカプセル形成、多孔質・多層薄膜などによって、目的とする化学物質を「処方化、製剤化」(Formulation)して、「目的の部位」(Targeting)に「適切な量を、適切なタイミングで届ける」(Delivery)技術。



1. 新会社の概要
(1) 社名 : 富士フイルムファーマ株式会社
(2) 事業内容 : 医薬品の研究開発、製造、販売および輸出入
(3) 設立年月日 : 平成21年11月2日
(4) 資本金 : 50百万円
(5) 代表取締役社長 : 八木 完二
(6) 営業開始 : 平成22年4月(予定)
(7) 株主 : 富士フイルム(80%)、三菱商事(15%)、東邦HD(5%)
(8) 提携企業の役割
三菱商事 : 国内外からの良質な原薬および医薬品の調達、海外販路の開拓などを支援。
東邦HD : FFP製品の販売・物流を担当し、医療機関に安定供給する。FFP製品の医療機関、調剤薬局への販売活動展開。
2. FFPの「3つの品質管理」への取り組み
富士フイルムは、写真フィルムの製造において、製品の均一性・信頼性を最重要視し、原材料の調達から包装に至るまでの各工程に厳しい品質保証を課してきました。FFPは、ジェネリック医薬品の販売にあたり、お客さまに安心して当社の医薬品を使用いただくため、在庫確保と納期短縮による安定供給に取り組むことはいうまでもなく、富士フイルムの厳しい品質管理システムを医薬品に適用して、「3つの品質管理」を中心とした「FFP独自の医薬品に対する品質保証基準」を設けました。
http://www.fujifilm.co.jp/corporate/news/articleffnr_0362.html

~国産バイオ燃料実現に向け、製造技術提供により国家プロジェクトに参画~ 北海道十勝地区におけるバイオエタノール製造施設の竣工について(2009/5/18)
 三菱商事株式会社(社長 小島順彦)、およびキリンホールディングス株式会社(社長 加藤壹康)は、北海道バイオエタノール株式会社(社長 飛田稔章)が北海道十勝地区で取り組む「燃料用バイオエタノール製造プロジェクト」に2007年10月から参画し、バイオエタノール製造施設の建設を進めてきました。今回、同施設が本格的なバイオエタノール製造を開始することに伴い、2009年5月24日に竣工式が開催されることが決まりました。

 このバイオエタノール製造施設は、農林水産省による国家プロジェクト「バイオ燃料地域利用モデル実証事業」の1つで、三菱商事社を中心としたコンソーシアムにより建設が進められてきました。キリングループは、これまで培ってきた「発酵・バイオ」の技術力を生かし、原料処理・発酵プロセスの設計・構築に加え、エタノール製造プラント全体の設計・施工を担当しました。特に、エタノール生成効率を最大限にまで高めるために、最適な原料粉砕レベルの設定(特許出願中)、エネルギー効率を高めるプラント設計など、様々な工夫を凝らしています。なお、蒸留設備については日本化学機械製造社が技術提供しています。

 近年、温室効果ガスの排出抑制による地球温暖化防止策の1つとして、バイオエタノールの利用拡大が世界中で進められていますが、日本におけるバイオエタノール製造の現状は、いまだ小規模技術実証の段階であり、生産拡大が今後の課題とされています。
 今回の北海道十勝地区での取り組みでは、バイオエタノールの原料調達から燃料の供給まで一体となった国産技術による事業の確立を目指し、ホクレンの清水製糖工場(北海道上川郡清水町)構内に年産1.5万KL規模のバイオエタノール製造設備を建設しました。今後、本格稼働により、バイオエタノールの量産体制が整います。
http://www.mitsubishicorp.com/jp/pdf/pr/mcpr090518h.pdf

豪州クイーンズランド州New Saraji 原料炭プロジェクト権益取得(2008/7/17)
 三菱商事が100%出資するMitsubishi Development Pty Ltd(本社:豪州シドニー、以下MDP社)を通じて50%の権益を保有するBMA(MDP社、BHP Billiton社が各々50%を出資する石炭合弁事業体)は、本日New Hope社(本社:豪州シドニー)より豪州クイーンズランド州ニューサラジ(New Saraji)原料炭プロジェクトの100%権益を、24.5億豪ドル(MDP社持分:12.25億豪ドル、約1,260億円)にて取得することにつき合意に至りました。

 New Saraji 原料炭プロジェクトは、豪州クイーンズランド州ボーエン炭田ダイサート付近に位置するBMA Saraji 炭鉱に隣接する未開発原料炭鉱区です。2008年3月27日付New Hope社分析報告に基づくNew Saraji原料炭プロジェクトの資源量概算は合計690百万トンとなっております。

 今回BMAが取得する資産は、New Saraji原料炭プロジェクトの石炭採掘申請権(MLA70383)、石炭探査権(EPC837)及び両資産の取得者に付与される年間10百万トンのアボットポイント(AbbotPoint)港湾出荷枠(同港拡張に伴う出荷枠)となっており、関係各社の同意及び政府関連機関の

 許認可取得を以って取得手続を完了する予定です。


 BMA CEOであるJohn Smithは、次のように語っています。
 「本権益取得は、資産価値の最大化に注力しつつ長期に亘る成長と低コスト天然資源の確保を加速させるというBMAの戦略に合致するものです。」
 「これまでのドリルによる探査の結果、New Saraji原料炭プロジェクトは大規模且つ高品位の原料炭資源を有していることが判明しています。」
 「今後BMAにより実施される資源探査や評価作業の結果次第ではありますが、New Saraji原料炭プロジェクトは潜在的に大規模且つ高品位原料炭炭鉱として開発可能なプロジェクトです。」
 「New Saraji原料炭プロジェクトはBMAの操業中のSaraji炭鉱に隣接していることから、私共の既存原料炭事業に多大な相乗効果をもたらす潜在性を有しております。」
http://www.mitsubishicorp.com/jp/pdf/pr/mcpr080717n.pdf

西豪州ウランプロジェクトの権益獲得(2008/7/10)
三菱商事が100%出資する豪州現地法人の三菱デベロップメント社(Mitsubishi Development PtyLtd、以下MDP 社*)は、Cameco 社(本社:カナダ サスカチュワン州 サスカトゥーン)と共にRioTinto 社(本社:イギリス ロンドンおよび豪州 メルボルン)から西豪州キンタイア(Kintyre)ウランプロジェクトの権益を獲得することに合意しました。
MDP 社とCameco 社は合弁事業体(MDP 社:30%、Cameco 社:70%)を組成し、Rio Tinto 社から495 百万米ドルでKintyre プロジェクトを買収します。Cameco 社は、カナダに本社を置くウランの採掘および精錬・加工において業界をリードする会社であり、本プロジェクトでもオペレーターとなる予定です。
MDP 社はCameco 社やKintyre 地区における先住民権を有するマルトゥ(Martu)族との協業を通じてワールドクラスである本プロジェクトの探査や開発を取り進めて参ります。
Kintyre プロジェクトは西豪州(パースから北東に約1,250km)に位置しますが、一定レベルの探査が既に完了しているウランプロジェクトです。1985 年にウランが発見された後、1988 年まで大規模な探査活動が実施されていましたが、ウランマーケットの低迷を受け、探査は一時中断されていました。その後、ウラン価格の上昇を受け2006 年に追加の検討が実施され、2007 年11 月、RioTinto 社による売却プロセスに入りました。本プロジェクトの開発・採掘は西豪州政府およびMartu族による承認が必要となります。現在の西豪州政府はウランの探査は許可しているものの、新規のウラン鉱山開発は政策上禁止しています。一方で豪州連邦政府あるいは各政党ではウラン開発に理解を示す動きも一部には出ており、これを受けて将来的には開発が解禁されることが期待されております。
他の多くの発電方法と比較して大幅に温暖化ガスの排出レベルが低い原子力発電は、環境負荷の小さいエネルギー源と評価されています。Kintyre プロジェクトが開発に至った際は、日本などへの安定的かつ低コストでの燃料供給を実現するものであり、更なる温暖化防止にも貢献するものであります。
* MDP 社はオーストラリアのシドニーに本社を有する当社の100%子会社です。同社はオーストラリアにおいて石炭や鉄鉱石の事業投資活動を実施しており、世界最大の原料炭供給者であるBMA(BHP Billiton 社との合弁会社)の50%の権益を保有しています。
http://www.mitsubishicorp.com/jp/pdf/pr/mcpr080710n.pdf

三菱商事フードテックとインテグレートがマーケティングに関し業務提携(2007/8/24)
 三菱商事全額出資の総合食品化学会社として本年8月1日に誕生した三菱商事フードテックは、マーケティングプランニング会社のインテグレートと機能性食品素材のマーケティングに関して、このたび業務提携した。

23件のCDM/JI事業について日本政府承認を取得(2007/5/9)
 九州電力、四国電力、中国電力、中部電力、東京電力、東北電力、三井物産、三菱商事及び国際協力銀行は、4月23日付で、世界銀行プロトタイプ・カーボン・ファンド(「PCF」)を通じて参加する23件のクリーン開発メカニズム(Clean Development Mechanism (CDM))事業及び共同実施(Joint Implementation (JI))事業について、日本政府より承認を受けた。
 PCFは、上記の我が国の出資者をはじめとし、世界10カ国より23の政府、政府関係機関や民間企業が出資して、2000年1月に世界で初めて設立されたカーボンファンド(温暖化ガス削減基金)である。PCFの資金運用は世銀に委託されており、開発途上国等において温室効果ガスの削減とともに持続的開発に役立つプロジェクトの実施のために利用される。プロジェクトの実施を通じて実際に削減された温室効果ガス排出量は、排出権として出資比率に応じてPCFの出資者に分配されることとなっており、分配された排出権を我が国の国内で受け取るためには、日本政府の承認が必要とされている。
 今回、日本政府より承認を受けたのは、風力発電や水力発電、バイオマス発電事業といった再生可能・代替エネルギー事業や省エネルギー事業、ゴミ処理場などからのメタンガス等の回収事業など、世界15カ国における23の事業(うちCDM事業16件、JI事業7件)。PCFは、これら23件の事業を通じ、合計2,755万トン CO2の排出権を獲得する見込みである。

リチウムイオン電池製造の新会社設立で協議開始(2007/5/8)
 ジーエス・ユアサ コーポレーション(以下、GSユアサ)、三菱商事、三菱自動車の3社は、電気自動車(EV)に使用可能で大容量かつ高性能なリチウムイオン電池を製造する合弁会社設立に向けて具体的な協議を開始した。今後、半年以内をめどに細部を詰め、新会社の設立を目指していく。  出資比率はGSユアサ 51%、三菱商事 34%、三菱自動車 15%とする予定。本社はGSユアサの京都本社内に置き、第1段階として30億円規模の投資を行い、GSユアサの京都本社工場内に年産20万個の自動化量産ラインを新設し、2009年までの稼動開始を計画している。
 大型リチウムイオン電池は、自動車を含むさまざまな分野での量的拡大が確実視されており、この市場ニーズにいち早く応えるための体制構築が重要となっている。大型リチウムイオン電池の高い技術を保有しその用途拡大を目指すGSユアサ、電池事業への参入に加えその周辺事業の創出を目指す三菱商事、および究極のクリーンカーであるEVの普及を目指す三菱自動車の3社が力を結集することで、最大のシナジーを発揮できると判断した。

三社共同でリチウムイオン電池新会社の設立を目指す(2007/5/8)
 ジーエス・ユアサ コーポレーション(GSユアサ)、三菱商事、三菱自動車工業の3社は、電気自動車(EV)に使用可能で大容量かつ高性能なリチウムイオン電池を製造する合弁会社設立に向けて具体的な協議を開始した。今後、半年以内をめどに細部を詰め、新会社の設立を目指していく。
 出資比率はGSユアサ 51%、三菱商事 34%、三菱自動車 15%とする予定。本社はGSユアサの京都本社内に置き、第1段階として30億円規模の投資を行い、GSユアサの京都本社工場内に年産20万個の自動化量産ラインを新設し、2009年までの稼動開始を計画している。
 大型リチウムイオン電池は、自動車を含むさまざまな分野での量的拡大が確実視されており、この市場ニーズにいち早く応えるための体制構築が重要となっている。大型リチウムイオン電池の高い技術を保有しその用途拡大を目指すGSユアサ、電池事業への参入に加えその周辺事業の創出を目指す三菱商事、および究極のクリーンカーであるEVの普及を目指す三菱自動車の3社が力を結集することで、最大のシナジーを発揮できると判断したもの。

「BMLライフサイエンス・ホールディングス」を設立(2007/1/12)
 三菱商事とビー・エム・エル(以下「BML」)は、本日、食品検査・衛生試験・治験等、バイオ・ライフサイエンスの分野に関する合弁会社、株式会社BMLライフサイエンス・ホールディングスを設立することで基本合意に至ったので、お知らせする。



合弁会社の概要
(1)商号:株式会社BMLライフサイエンス・ホールディングス
(2)本社:東京都渋谷区
(3)社長:大貫 利喜(現株式会社BMLフード・サイエンス代表取締役社長)
(4)設立年月日:2007年2月上旬(予定)
(5)資本金:100百万円(予定)
       [出資比率:BML65%、MC35%]
(6)事業内容:食品検査・衛生試験・治験等、バイオ・ライフサイエンスに関する事業並びにそれらの事業を行う子会社の支配・管理
(7)決算期:3月
http://www.mitsubishi.co.jp/

岩手大と「ダイカストにおけるフラーレンの離型効果の評価」の共同研究に着手(2006/12/5)
 この度、三菱商事と岩手大学は、「ダイカストにおけるフラーレンの離型効果の評価」に係る共同研究に着手した。
 100%ピュアーな炭素素材であるフラーレンは、金型素材である鉄と馴染みが良く、一方で、アルミやマグネシウムとは馴染まない特性がある。さらに、工業素材としてのフラーレンは、柔らかい球状分子結晶構造であるが故に、金型表面のこまかな凹凸に均一に塗布出来ると考えられている。また、フラーレンの反応性の高さから、アルミ溶湯熱によって金型面と反応し、強固な炭素膜を形成する効果も期待されている。
 共同研究期間は本年11月より来年7月までを予定しており、その成果をフロンティアカーボンによる商品開発にフィードバックし、出来上がった商品を三菱商事の販売ネットワークに乗せてダイカストメーカーに販売して行く計画。又、共同研究で得られたデータを販売ツールとして活用する考え。
http://www.mitsubishi.co.jp/

「フラーレン」を用いた変形性関節症治療薬で研究成果を発表(2006/11/27)
 三菱商事と学校法人聖マリアンナ医科大学は過去1年半に亘る共同研究により、ナノカーボン素材であるフラーレンが、加齢に伴う変形性関節症の治療に優れた薬効を有するとの発見を得た。本研究成果の一部は、12月9日よりチェコのプラハで開催される国際変形性関節症学会で聖マリアンナ医科大学の遊道講師より発表される予定。
http://www.mitsubishi.co.jp/