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(株)シード・プランニング

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2011年版 遺伝子解析支援ビジネスの現状と将来展望 - シーケンサー/DNAチップ/PCRおよび受託解析サービスの市場動向分析(2011/2/18)
ポイント
国内の次世代シーケンサー市場は37億円(2009年)。2011年以降には第3世代、第4世代シーケンサーが投入され市場は拡大。
DNAチップ市場はチップ単価の低下により、2011年以降も縮小傾向が続くとみられる。
遺伝子受託解析市場は88億円(2010年見込)。今後は次世代シーケンシングや遺伝子検査目的のリアルタイムPCR装置等の利用が増加し、順調な市場拡大が期待。
シーケンサーやDNAチップ、PCRといった遺伝子解析装置は、従来のゲノム研究のみならず、遺伝子検査や創薬、食品検査などにおいて、近年、その重要性を高めています。とりわけ、次世代シーケンサーの登場はゲノム利用研究に変革をもたらすものとして大きな注目を集めています。

本調査では、遺伝子解析のデバイス市場および受託解析サービス市場について現状の課題と将来動向について考察し、2015年までの市場予測を行いました。また、各企業の製品や受託サービス内容、事業動向のほか、遺伝子解析に関連した国家プロジェクトの動向についてもまとめました。

本資料が遺伝子解析支援ビジネスや、遺伝子解析関連の研究に携わる方にご活用して頂ければ幸いです。

調査概要調査目的
•遺伝子解析支援ビジネスに参入している企業を、キャピラリーシーケンサー・次世代シーケンサーメーカー/DNA チップメーカー/PCR・リアルタイムPCR メーカー/受託解析企業の4分野に分けて、各企業の事業内容および今後の展開について調査する。
•各分野ごとの市場規模の推計を行い、あわせて市場分析を行う。
•遺伝子解析関連分野における国家プロジェクトの動向について調査する。
主な調査対象
•遺伝子解析機器に関する国内/海外企業
•遺伝子受託サービスに関する国内企業
主な調査方法
•関係者、関係企業へのヒアリング調査
•各種文献、インターネットによる調査
http://www.seedplanning.co.jp/press/2011/2011021801.html
http://www.seedplanning.co.jp/report/02364.html

2010-11年版 医薬品開発戦略分析総合調査 第2巻 ― 準大手・中堅編 ―(2011/2/10)
市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、このほど、医薬品開発戦略分析総合調査シリーズとして「2010-11年版  医薬品開発戦略分析総合調査 第2巻 -準大手・兼業企業31社の開発戦略-」を発刊いたしました。

本書は、準大手・中堅クラスの国内創薬企業31 社(医薬品売上約150 億円以上1,000 億円程度、売上げベスト21 位から80 位前後に位置)の2011 年1 月現在までの、研究開発分野・体制、業績、営業体制、海外展開までが1 冊で分かる総合的調査資料としてまとめています。情報量の豊富さと分析等において、類書と一線を画す資料となっております。

なお、本書は、医薬品開発戦略分析総合調査シリーズ全5 巻の第2 巻です。シリーズは四半世紀以上にわたり改訂を重ねています。

本シリーズは以下の構成となっています。

  第1巻 国内大手企業
  第2巻 国内準大手・兼業企業(本書)
  第3巻 ジェネリック薬企業編
  第4巻 外資系企業と親企業
  第5巻 海外中堅企業編 別巻: 医薬品開発戦略シリーズ 解析編

本書のポイントは以下の通りです。

本書のポイント
◆ 国内準大手・中堅・兼業の製薬企業31社の事業動向を徹底調査。
  2011年1月末までの最新情報を掲載!
  [掲載企業]
  旭化成ファーマ、 味の素製薬、 あすか製薬、 宇部興産、 化血研、 科研製薬、
  キッセイ薬品工業、 杏林製薬、 クレハ、 興和・興和創薬、 三和化学研究所、
  ゼリア新薬工業、 千寿製薬、 ツムラ、 帝人ファーマ、 テルモ、 トーアエイヨー、
  富山化学工業、 日本化薬、 日本ケミカルリサーチ、 日本ケミファ、 日本新薬、
  日本臓器製薬、 日本たばこ産業・鳥居薬品、 久光製薬 、 扶桑薬品工業、
  丸石製薬、 マルホ、 明治製菓、 持田製薬、 ヤクルト本社


◆ 09年度は薬価改定がなかったことやM&A効果により、概ね順調に推移。

◆ 中堅クラスは、後発品(バイオシミラー含む)事業に傾注。

◆ GE薬改善組と悪化組が明確に。改善組代表の日本ケミファは、GE薬売上げが医薬品売上比67%を占めるまで拡大。
  ここ数年の利益ダウンからも脱却し、GE薬で利益創出するビジネスモデルを構築。

◆ 科研製薬は増収増益。杏林製薬は過去最高売上・利益を達成。明治製菓もGE薬事業が順調に成長。
  富山化学工業を買収した異業種の富士フィルムはGE薬新会社が本格稼動。

◆ 合弁会社設立によりGE事業に注力するあすか製薬は、大幅利益ダウンを継続。

◆ バイオシミラー(BS)市場参入企業が急増。JCRとキッセイ薬品は、国産初のエリスロポエチンBSを投入。
  G-CSF製剤BSは、興和テバと日本化薬、持田製薬と富士製薬とがそれぞれ共同開発。
  日本化薬は、抗がん剤GEを手掛けると伴に、抗体医薬後発品へも参入可能性あり。

◆ 10年度より試行導入された新薬価制度「新薬創出加算」が今後のキーを握る?
http://www.seedplanning.co.jp/press/2011/2011021802.html
http://www.seedplanning.co.jp/report/02325.html

2011年版 遺伝子解析支援ビジネスの現状と将来展望 - シーケンサー/DNAチップ/PCRおよび受託解析サービスの市場動向分析-(2011/2/10)
ポイント
国内の次世代シーケンサー市場は37億円(2009年)。2011年以降には第3世代、第4世代シーケンサーが投入され市場は拡大。
DNAチップ市場はチップ単価の低下により、2011年以降も縮小傾向が続くとみられる。
遺伝子受託解析市場は88億円(2010年見込)。今後は次世代シーケンシングや遺伝子検査目的のリアルタイムPCR装置等の利用が増加し、順調な市場拡大が期待。

シーケンサーやDNAチップ、PCRといった遺伝子解析装置は、従来のゲノム研究のみならず、遺伝子検査や創薬、食品検査などにおいて、近年、その重要性を高めています。とりわけ、次世代シーケンサーの登場はゲノム利用研究に変革をもたらすものとして大きな注目を集めています。

本調査では、遺伝子解析のデバイス市場および受託解析サービス市場について現状の課題と将来動向について考察し、2015年までの市場予測を行いました。また、各企業の製品や受託サービス内容、事業動向のほか、遺伝子解析に関連した国家プロジェクトの動向についてもまとめました。

本資料が遺伝子解析支援ビジネスや、遺伝子解析関連の研究に携わる方にご活用して頂ければ幸いです。
http://www.seedplanning.co.jp/report/02364.html

2010-11年版 医薬品開発戦略分析総合調査 第2巻 ― 準大手・中堅編 ―(2011/2/10)
* 国内準大手・中堅・兼業の製薬企業31社の事業動向を徹底調査!
2011年1月末までの最新情報を掲載!
* 09年度は薬価改定がなかったことやM&A効果により、概ね順調に推移。
* 中堅クラスは、後発品(バイオシミラー含む)事業に傾注。GE薬改善組と悪化組が明確に。改善組代表の日本ケミファは、GE薬売上げが医薬品売上比67%を占めるまで拡大。ここ数年の利益ダウンからも脱却し、GE薬で利益創出するビジネスモデルを構築。
* 科研製薬は増収増益。杏林製薬は過去最高売上・利益を達成。明治製菓もGE薬事業が順調に成長。富山化学工業を買収した異業種の富士フィルムはGE薬新会社が本格稼動。
* 合弁会社設立によりGE事業に注力するあすか製薬は、大幅利益ダウンを継続。
* バイオシミラー(BS)市場参入企業が急増。JCRとキッセイ薬品は、国産初のエリスロポエチンBSを投入。G-CSF製剤BSは、興和テバと日本化薬、持田製薬と富士製薬とがそれぞれ共同開発。日本化薬は、抗がん剤GEを手掛けると伴に、抗体医薬後発品へも参入可能性あり。
* 10年度より試行導入された新薬価制度「新薬創出加算」が今後のキーを握る?
http://www.seedplanning.co.jp/report/02325.html

手術症例における静脈血栓塞栓症の予防および治療実態に関する調査(2011/1/31)
2004 年の肺血栓塞栓症/深部静脈血栓症(静脈血栓塞栓症)予防ガイドライン発行以降、各医療施設の静脈血栓塞栓症予防に対する意識が向上する中、整形外科手術後の静脈血栓塞栓症の予防薬として2007 年6 月にアリクストラ、2008 年4 月にクレキサンが発売されました。その後、アリクストラは腹部手術施行患者に適応を拡大し、急性肺血栓塞栓症および急性深部静脈血栓症の治療薬としても承認申請中であり、クレキサンも腹部手術施行患者を適応追加しています。さらに、エドキサバンも下肢整形外科手術患者における静脈血栓塞栓症の予防を適応として、現在承認申請中となっています。

このような医療環境の中、本調査は、手術症例における静脈血栓塞栓症の予防状況と薬物療法実施基準を明らかにすることで、予防対象患者数を把握・推計するとともに、静脈血栓塞栓症予防薬の使用状況と評価を明らかにし、今後の製品別使用割合を推計することにより、静脈血栓塞栓症予防の方向性を探索することを目的としています。
http://www.seedplanning.co.jp/report/02873.html

「2010年版虚血性心疾患治療の現状と将来展望」 調査結果がまとまりました。(2011/1/7)
2010年版虚血性心疾患治療の現状と将来展望

◆ 狭心症患者数は、2010年現在およそ65万人と推計される。今後は微増、もしくは横ばいと予測される。
◆ PCI(*1)実施症例のうちDES(*2)は約70%に使用されている。今後、ACS(*3)でのDESの使用が推奨されれば、DESの使用率はさらに伸びる。
◆ 虚血性心疾患の主な要治療薬となる抗血小板薬の出荷額は2016年には1,600億円になると予測される。

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、虚血性心疾患治療の現状と将来展望に関する調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

虚血性心疾患治療は、近年、薬剤溶出ステントなどの新しいデバイスの進歩により特にPCI治療において大きな変化がありました。PCI分野の発展により虚血性心疾患治療の選択肢が大きな広がりを見せる中、デバイスの変化は、抗血小板薬を中心とした薬物療法にも変化を及ぼしています。また抗血小板薬市場では、大型製品として成長した「プラビックス」に次ぐ新たな抗血小板薬として、海外では2009年に「エフィエント(プラスグレル)」が上市され、日本においても「エフィエント(プラスグレル)」を始めとするADP受容体阻害薬、トロンビン受容体拮抗薬などが開発されています。

本調査では、PCI治療およびPCI実施後の抗血小板薬による薬物療法に焦点を当て、PCI症例の患者背景、ステントの選択、PCI実施後の抗血小板療法について、PCI実施医100名に対するアンケートおよび専門医4名へのヒアリングを行い、今後求められる治療についての分析を行いました。

なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート「2010年版虚血性心疾患治療の現状と将来展望」(価格:378,000円:税込、2010年12月27日発刊)として販売しております。

調査結果のポイントは以下の通りです。
(*1) PCI (percutaneous coronary intervention) 経皮的冠動脈インターベンション
(*2) DES (drug-eluting stent) 薬剤溶出ステント
(*3) ACS (acute coronary syndrome) 急性冠症候群

狭心症患者数は、2010年現在およそ65万人と推計される。
今後は微増、もしくは横ばいと予測される。
2008 年の厚生労働省の患者調査によれば、虚血性心疾患の患者数は81 万人、うち狭心症は約60万人、急性心筋梗塞は約5 万人とされる。虚血性心疾患の大部分を占める狭心症の患者数は、2010 年現在およそ65 万人と推計され、今後は微増もしくは横ばいと予測される。検査技術の進歩により、狭心症と診断される患者数は以前よりも増加しているが、実際に血行再建療法まで必要とする狭心症の患者数は大幅には増加しないと推測される。
PCI実施症例のうちDESは約70%に使用されている。
今後、ACSでのDESの使用が推奨されれば、DESの使用率はさらに伸びる。
DES は、2004 年に保険適応が認可された「サイファー」を始め、2010 年には「ザイエンス V」、「プロムス」が発売され、現在、5 製品が使用できる状況にある。
DES はPCI のうち、約70%に実施されている。現在、ACS でのDES の使用は推奨されていないが、今後ACS でのDES の使用が推奨されれば、DES の使用率はさらに伸びる。生体分解性ステントなどの次世代ステントは、今後数年での上市はないと予測され、しばらくはDES 製品による市場の活性化が続く。
虚血性心疾患の主な要治療薬となる抗血小板薬の出荷額は2016年には1,600億円になると予測される。
虚血性心疾患の治療には、抗血小板薬として、低用量アスピリンがほぼ全例に使用され、PCI 実施後も使用は継続される。
PCI 実施症例のうち、約90%は抗血小板薬の2剤併用療法が実施されている。2剤併用療法には、容量アスピリンと「プラビックス」が主に使用される。
2009 年の虚血性心疾患治療に関わる主な抗血小板薬の市場は約1,100 億円である。2016年までに、「プラビックス」の適応追加およびトロンビン受容体拮抗薬、ADP 受容体阻害薬の新薬の発売があり、全体の市場は約1,600 億円となると予測した。
http://www.seedplanning.co.jp/press/2011/2011010701.html

2010年版 虚血性心疾患治療の現状と将来展望 -経皮的冠動脈インターベンション(PCI)治療とPCI実施後の薬物療法-(2010/12/27)
ポイント
虚血性心疾患治療におけるPCI症例の患者背景、PCI実施状況、ステントの選択およびPCI後の薬物療法についてPCI実施医100名にアンケートを実施
今後の抗血小板薬に専門医が期待することとは何か
2016年の抗血小板薬市場を予測

虚血性心疾患治療は、近年、薬剤溶出ステントなどの新しいデバイスの進歩により特にPCI治療において大きな変化がありました。PCI分野の発展により虚血性心疾患治療の選択肢が大きな広がりを見せる中、デバイスの変化は、抗血小板薬を中心とした薬物療法にも変化を及ぼしています。

また抗血小板薬市場では、大型製品として成長した「プラビックス」に次ぐ新たな抗血小板薬として、海外では2009年に「エフィエント(プラスグレル)」が上市され、日本においても「エフィエント(プラスグレル)」を始めとするADP受容体阻害薬、トロンビン受容体拮抗薬などが開発されています。

本資料では、PCI治療およびPCI実施後の抗血小板薬による薬物療法に焦点を当て、PCI症例の患者背景、ステントの選択、PCI実施後の抗血小板療法について、PCI実施医に対するアンケートおよび専門医へのヒアリングを行い、今後求められる治療についての分析を行いました。虚血性心疾患治療に関わる治療薬、デバイスを開発されている企業の方々にご活用いただければ幸いです。
http://www.seedplanning.co.jp/report/02715.html

電子カルテ/PACSの市場予測がまとまりました(2010/12/13)
http://www.seedplanning.co.jp/press/2010/2010121301.html

アルツハイマー型認知症・軽度認知障害(MCI)の治療・診断の現状と今後の方向性 2010(2010/12/10)
【ポイント1】 現在のアルツハイマー型認知症、軽度認知障害の診断・治療の現状を整理
  ・ 基本事項(定義、患者数等)
  ・ 診断の現状
  ・ アリセプトの処方状況と評価方法、
  ・ 現在の治療の目標
  ・ 服薬コンプライアンス、望まれる剤型
  ・ ガランタミン、メマンチン、リバスチグミン、GEアリセプトの使い分け

【ポイント2】 今後のアルツハイマー型認知症、軽度認知障害の診断・治療の今後の方向性を予測
  ・ 根本治療薬の開発状況、臨床医からの評価
  ・ 開発中の早期診断技術(画像診断、体液バイオマーカー)の臨床応用の可能性
  ・ 軽度認知障害(MCI)、preclinical stageが治療対象として確立する可能性、時期
  ・ 今後5年、10年後のADの診断・治療動向、治療薬市場を予測

本資料は、現在アルツハイマー型認知症(以下、AD)治療薬の開発を進められている企業の方々や、世界的に高齢化が進みますます関心が高まるに関連したビジネスをお考えの企業の方々に、お役にたてば幸いです。
http://www.seedplanning.co.jp/report/02323.html

世界におけるペプチド医薬品の開発動向と市場展望 調査結果(2010/12/9)
◆ ペプチド医薬品の開発対象疾患領域は多岐にわたる
◆ 臨床試験では後期開発段階のペプチド医薬品が多い
◆ ペプチド医薬品市場は年率10%前後で順調に成長
http://www.seedplanning.co.jp/press/2010/2010120901.html

世界のペプチド医薬品開発の現状と将来展望 ~医薬品としてのペプチドの今後の方向性~(2010/11/30)
ポイント
2009年度のペプチド医薬品市場はおよそ110億米ドル、今後も順調な市場拡大が期待
現在臨床試験が行われている新規ペプチド医薬品は100種類以上
コンジュゲートペプチドの開発や治療用ペプチドワクチン増加など、ペプチド医薬品の可能性は大きく広がっている

ペプチドは20世紀中ごろから既に医薬品として利用されており、内分泌・代謝性疾患における成長ホルモンやがん治療時のホルモン療法として多数の製品が上市されています。近年ではペプチドの化学修飾技術の開発や高分子などとのコンジュゲートペプチドへの展開、また治療用ペプチドワクチンの開発などにより医薬品としての可能性がさらに拡大しています。2000年以降、臨床試験が実施されている開発候補品の数も急増、2010年時点で100種類以上の新規ペプチド医薬品の開発品が臨床試験段階にあります。

ペプチド医薬品は従来の内分泌・代謝性疾患や骨粗鬆症、生殖器関連のがんだけでなく、感染症、皮膚疾患、自己免疫・炎症性疾患、脳神経疾患など幅広い疾患領域で開発が進められており、今後は医薬品市場全体を拡大させる成長ドライバーになると期待されています。また、合成技術の進展により、従来よりも長鎖で複雑なペプチドが合成によって製造きるようになり、より安価で安全性の高いペプチドジェネリックの開発・普及も期待されます。

今回、世界におけるペプチド医薬品開発の最新動向や企業のアライアンス動向、市場動向などを調べ、ペプチド医薬品開発の現状と将来展望をまとめました。本資料はペプチド医薬品開発に携わる方はもちろん、新しいバイオ医薬品の研究開発を担当される方などにもご活用頂ければ幸いです。
http://www.seedplanning.co.jp/report/02311.html

世界のペプチド医薬品開発の現状と将来展望 ~医薬品としてのペプチドの今後の方向性~(2010/11/30)
http://www.seedplanning.co.jp/report/02311.html

2010年版 医薬品開発戦略分析総合調査 第1巻 ― 大手医薬品企業の研究開発と世界戦略 ―(2010/11/5)
レポート概要•日本の大手製薬企業13社を徹底調査! 2010年10月までの最新情報を集録!
•海外売上比の高いトップ企業は円高が直撃、2010年問題が顕在化し始める。
•第一三共は、新薬・OTC・GE薬・ワクチンの4事業を手掛ける国内唯一の製薬企業に。
•グローバル製品は「アリセプト」(エーザイ)、「オルメサルタン」(第一三共)、「ベシケア」(アステラス)が好調に推移。
•日本企業の海外企業買収進み、営業拠点・R&D拠点世界に広がる!
•研究領域・開発品の見直し、絞り込み、提携・アライアンスの積極化がさらに進む。
•会社組織図・研究開発組織図、研究開発人員を独自取材。
http://www.seedplanning.co.jp/report/02324.html

2010年版 製薬企業の生産体制とアウトソーシングの動向調査(2010/7/7)
レポート概要
製薬企業各社は2005年4月の新薬事法施行などを受け、生産体制を見直し、再編・分社化を推し進めてきました。アステラス製薬や第一三共は自社工場を全て分社化し、関連会社の再編も積極的に行なっています。また、エーザイがインドに原薬・製剤の生産、研究拠点を設け、武田薬品工業はアイルランドでの原薬生産拠点を一元管理体制にするなど、グローバルな視点で生産体制を最適化させる動きも見られました。
生産拠点の統廃合に加え、製造をアウトソーシングすることでコストを低減させ、効率的な生産体制の構築を目指す動きに並行して、生産の品質保証・品質管理体制の強化が進められています。

本レポートは、2008年版(2008年2月25日刊)の改訂版として、各社の生産体制、アウトソーシング状況等3年間の変化をまとめています。製薬企業と受託企業とのベストマッチングをサーポートする資料としてお役に立てるものです。

掲載企業
◆50社掲載 <50音順>
旭化成ファーマ、 あすか製薬、 アステラス製薬、 アストラゼネカ、 エーザイ、 大塚製薬、 小野薬品工業、 科研製薬、 キッセイ薬品工業、 協和発酵キリン、 杏林製薬、 グラクソ・スミスクライン、 興和、 小林化工、ザイダスファーマ(旧日本ユニバーサル)、 サノフィ・アベンティス、 沢井製薬、 参天製薬、 塩野義製薬、 ゼリア新薬工業、 第一三共、 大正製薬、 大正薬品工業、 大日本住友製薬、 大鵬薬品工業、 大洋薬品工業、 武田薬品工業、 辰巳化学、 田辺三菱製薬、 中外製薬、 長生堂製薬、 ツムラ、 テルモ、 東洋製薬化成、 東和薬品、 富山化学工業、 日医工、 日本イーライリリー、 日本化薬、 日新製薬、 日本ベーリンガーインゲルハイム、 ノバルティス ファーマ、 バイエル薬品、 万有製薬、 久光製薬、 ファイザー、 扶桑薬品工業、 マイラン製薬、 明治製菓、 持田製薬

調査項目
1. 会社概要
2. 生産体制の概要
生産関連組織図(サプライチェーン、プロセス研究、製造拠点)
3. 製造拠点の内訳
会社名、工場名、所在地、規模(敷地面積・生産人員数)、生産工程、生産品目
4. 生産設備等に関する最近の動向(~2010年)
5. アウトソーシング委託先
6. 生産体制
分社化、統合等の経緯、生産拠点配置状況、生産体制整備の方向性
7. 生産のアウトソーシング
アウトソーシング窓口、アウトソーシング状況
http://www.seedplanning.co.jp/report/02012.html

世界の核酸医薬品開発の現状と将来展望がまとまりました。(2010/3/19)
 ・ 核酸医薬品の開発対象疾患領域はがんを中心に多岐にわたる。
 ・ 抗体医薬と異なり、多くの製薬企業に研究開発・販売の機会がある。
 ・ 第2世代のRNA修飾技術登場によりアンチセンスの臨床開発が最も進んでいる。
 ・ 数年内に複数の核酸医薬品が登場すると予測される。

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、世界における核酸医薬品の開発状況と将来展望について調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

現在、低分子医薬品・抗体医薬品に次ぐ新規医薬品として核酸医薬品に対する期待が高まっています。核酸医薬品は疾患に関連するmRNAやmiRNA、タンパク等を標的とするため作用機序が明確であり、副作用も少ないと期待されています。さらに抗体医薬との違いとして合成が可能であるということがあります。近年では第2世代のアンチセンス医薬やRNAi(RNA干渉)を利用した医薬品(siRNAなど)の開発が活発化しています。2008年にはmiRNAを標的としたアンチセンス医薬、静注製剤によるsiRNAの臨床試験も開始されました。ノンコーディングRNAと呼ばれる領域にはまだ解明されていないことも多く、今後、積極的に研究が進められ、新たな医薬シーズになり得る標的が多く創出されることが期待されます。
また、核酸医薬はそのままだと体内の消化酵素などによって直ぐに分解されてしまう為、ドラックデリバリー技術(DDS)が非常に重要となります。現在、臨床開発が進められている核酸医薬は患部への直接投与によるものが多いですが、今後は新しいDDS技術の開発によって静脈内投与や経口投与など投与方法の選択肢が増え、核酸医薬品の適用分野が大きく広がることが予想されます。

今回の調査では核酸医薬品開発について、世界における研究開発の状況とDDS技術の開発状況の2つの視点で調査を実施しました。特に本研究分野で先行している欧米企業の研究動向や臨床試験の状況を中心に国内企業の動向などをも調べ、核酸医薬品開発の展望を明らかにしました。

なお、本調査結果は調査研究レポート「世界の核酸医薬品開発の現状と将来展望~シーズ開発とデリバリー技術開発の両面から~」(価格:189,000円、2010年3月10日発刊)として販売しています。

調査結果のポイントは以下の通りです

核酸医薬品の対象疾患領域はがんを中心に多岐にわたる。抗体医薬と異なり、多くの製薬企業に研究開発・販売の機会がある。
酸医薬品の対象疾患領域はがんを中心に循環器や眼、自己免疫・炎症、感染症、脳神経など多岐にわたっている。抗体医薬と異なり、多くの製薬企業に研究開発・販売の機会がある。

第2世代のRNA修飾技術登場によりアンチセンスの臨床開発が最も進んでいる。数年内に複数の核酸医薬品が登場すると予測される。
核酸医薬品の開発段階について最近はsiRNAの開発に注目が集まっているが、実際には第2世代のRNA修飾技術の登場によりアンチセンスの臨床開発が最も進んでいる。数年の内に複数の核酸医薬品が上市されることは間違いないと思われる。

核酸医薬品は既存の医薬品市場全体を大きく拡大させる可能性がある。
現在、臨床試験が進められている核酸医薬品の7割強は新規市場が期待できる①既存薬がない、もしくは②既存薬との併用として開発が進められている。これらの開発品が上市されれば、医薬品市場の拡大につながるものと期待される。
http://www.seedplanning.co.jp/press/2010/2010031902.html

高齢者/病者用食品市場調査がまとまりました。(2010/3/19)
・ 高齢者/病者用食品市場は2008年に1,000億円の大台を越えた。
・ 以後、市場は100億円規模で拡大が続き、2014年には1,600億円を超えることが予想される。

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、高齢者食品/病者用食品市場について調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

我が国の総人口に占める65歳以上の高齢者の割合は2009年で22.8%となり、まさに「超高齢化社会」を迎えようとしています。将来人口推計によると、2013年には国民の4人に1人が、2035年には3人に1人が高齢者という時代が目前に迫っています。このような時代背景を踏まえ、高齢者/病者用食品のニーズは年々高まっており、市場は年率10%前後での成長を続け、2009年度の市場規模は1,100億円を超す見込みです。
制度面では、2009年4月から「特別用途食品制度」が改定され、濃厚流動食品は「総合栄養食品」としてのカテゴリーを与えられました。また、2010年の診療報酬改定においては、「栄養サポートチーム加算(新NST加算)」の導入が決定され、当該食品への期待が高まっています
今後は、高齢化や医療費の抑制などの社会状況の変化にともない、在宅療養高齢者/患者向けの食品のニーズが拡大することが予想されます。

このような状況を踏まえ、高齢者/病者用食品扱い事業者30社に対して取扱商品の売り上げ動向と注力分野、販路などについて調査を行い、濃厚流動食品や咀嚼嚥下補助食品など治療食・介護食市場の現状と将来展望を探りました。

なお、本調査結果は調査研究レポート「2010年度版 高齢者/病者用食品市場総合分析調査」(価格:99,750円、2010年2月25日発刊)として販売しています。

調査結果のポイントは以下の通りです

【調査結果要旨】

高齢者/病者用食品市場は2008年に1,000億円の大台を越えた。以後、市場は100億円規模で拡大が続き、2014年には1,600億円を超えることが予想される。
今回の調査では、主に病院や高齢者施設で利用されている、①濃厚流動食品、栄養・水分補給飲料、②咀嚼嚥下補助食品、③腎臓病対応食品、④糖尿病対応食品、⑤褥瘡・PEM対応食品、⑥鉄・カルシウム・ファイバー補強食品、⑦大腸検査食品、の7分野について、分野ごとの市場規模、企業別販売高、商品別販売高を推計した。
上記分野を合計した市場規模は、毎年10%前後の成長を続けており、2009年度は約1,100億円と推計。5年後の2014年には1,600億円を越す見込み。
このような市場の拡大には、高齢者人口の増加もあるが、当該食品分野の購入者となる病院や施設の管理栄養士や医師が適切な栄養療法、食事療法を提供できるように、画期的な商品を開発してきた食品メーカーの開発力、啓蒙力が貢献している。飲み込みが困難になった方の窒息や肺炎を防ぐために開発された増粘剤や、胃ろうを増設した方の胃から食道への逆流を防ぐために開発されたゲル状の濃厚流動食品、高齢者の脱水を予防するための水分補給食品など、エポックメーキング的商品が市場を押し上げてきた。
今回の調査でも、新規に開発されたタイプの増粘剤や濃厚流動食品の売上の伸びが大きく、参入企業各社の開発競争が続いている。
http://www.seedplanning.co.jp/press/2010/2010031901.html

2009年8月7日 発刊 脳卒中の医療連携体制を担う医療機能別医療機関名全国一覧(2009/8/7)
ポイント
都道府県毎に個別で作成されている脳卒中の医療機能別・二次医療圏別医療機関リストを一元化、各医療機関の住所・電話番号・病床数を記載
脳卒中の急性期・回復期・維持期の全国の医療機関名がわかる!
全医療機関の位置を地図におこし、医療連携体制を見える化
2007年7月、厚生労働省より各都道府県に対して、「4疾病5事業については 1. 疾病又は事業ごとに必要となる医療機能を明確化した上で、 2. 地域の医療機関がどのような役割を担うかを明らかにし、さらに 3. 医療連携体制を推進していくことが求められる」という通達が出され、保健医療計画には各医療機能を担う医療機関等の名称を記載することが求められました。早急な医療連携体制整備が求められる脳卒中では、ほぼすべての都道府県が医療機能ごとの医療施設一覧を作成しています。
各都道府県の医療機能ごとの医療施設一覧は、それぞれが個別で作成されているため、記載事項は都道府県毎に異なります。シード・プランニングではこれらを平準化し、一覧として分かりやすいリストを作成しました。各都道府県の一覧にはほとんど記載されていない住所・電話番号を、全ての施設に対して記載しています。脳卒中の急性期・回復期・維持期の医療施設について、全国ほとんどの施設名とその所在地が分かります。
今年度の補正予算において、地域医療再生のための予算として3100億円が計上されました。各都道府県は二次医療圏ごとに「地域医療再生計画」の策定を行いますが、脳卒中の医療連携体制のデータも計画の策定に活用されるでしょう。当データ集は地域医療再生計画や脳卒中治療に関連する事業を展開されている企業様必携の資料です。
http://www.seedplanning.co.jp/report/01372.html

SFDA南方医薬経済研究所の調査から見る 中国の医薬関連市場と医療行政の動向 2009(2009/8/6)
ポイント
中国最大・最高権威の医薬経済調査機関の調査報告から、今の医薬関連市場と業界の置かれている状況がマクロ・ミクロ両面からわかる!
医薬品(西洋薬、漢方、生物製剤)、医薬原料、医療機器など医薬関連市場がわかる!
中国政府の今進めている医薬・医療政策が、専門知識なくわかる!
本書は、SFDA(中国国家食品薬品監督管理局)南方医薬経済研究所の調査研究データの独占翻訳編集権を株式会社シード・プランニングが取得し、シード・プランニング独自の調査データも加えて日本の読者向けに編集した資料です。

本書は、2008年版「中国の医薬関連市場と医療行政の動向」の全面改訂版です。市場データを充実し、次々と打ち出される医療改革の政策を分かりやすく、かつ生きた情報としてお届けします。重要項目は前年版の内容も再掲しています。

中国は、医薬工業総生産額が2008年8667億元(13兆円)に達し、毎年二桁増を続けている魅力的な市場です。米国発のサブプライムローン不況の影響も最小限に止まりそうです。現在の最も大きな課題は、国民皆保険への改革です。中国政府は、2007年に都市住民基本医療保険の実験的実施を開始、基盤整備のため医薬分業、基本薬の価格統一、承認制度の改訂、流通の簡素化、環境対策強化など様々な政策を推進しています。
http://www.seedplanning.co.jp/report/01418.html

関節リウマチ治療の現状と将来展望 ~ アクテムラ、ヒュミラ登場。レミケード、エンブレルへの影響は ~(2009/7/10)
ポイント
新たに登場した生物学的製剤は『レミケード』『エンブレル』に取って代われるのか
診療所における生物学的製剤の使用は増えるのか
薬物療法の選択基準は投与方法か、作用機序か
2003年、生物学的製剤である抗体医薬品『レミケード』が関節リウマチの適応となり、治療は大きく進歩しました。
2005年、新たな生物学的製剤『エンブレル』が、2008年6月には『アクテムラ』と『ヒュミラ』が発売されました。
薬物療法は進歩したが投与方法、薬剤費負担の増大などの課題が残っています。
http://www.seedplanning.co.jp/report/01379.html

電子薬歴システムと薬局向けITシステム市場の動向(2009/7/3)
ポイント
電子薬歴システムの市場規模・普及率と今後の予測
レセプトコンピュータ(薬局向け)の市場規模・普及率と今後の予測
調剤過誤防止システム、本部管理システムの市場動向
電子薬歴システムとは、薬歴データを電子化して保存・管理するシステムであり、医療機関が使用する電子カルテに当たるシステムです。薬歴とは、薬剤服用歴の略であり、薬局では通常、患者ごとの薬歴を作成しています。

電子薬歴システムは、単に薬歴を保存・管理するだけでなく、処方データの比較機能などを搭載し、服用指導支援機能を強化する方向にあります。レセプト作成などを行うレセプトコンピュータは、すでにほとんどの薬局が導入していますが、電子薬歴システムが本格的に普及するのは、これからのことだと考えられます。今後、電子薬歴システム市場の拡大が期待されます。

また、薬局向けITシステムとして、電子薬歴システム、レセプトコンピュータ以外に、調剤過誤防止システム、本部管理システムがあります。本レポートでは、薬局市場の概況や義務化されたレセプトオンライン請求の状況を踏まえつつ、電子薬歴システムを中心に薬局向けITシステム市場の動向を明らかにします。
http://www.seedplanning.co.jp/report/01366.html

2009年版 バイオ医薬品受託製造企業の現状と将来展望(2009/7/1)
ポイント
国内外でのバイオ医薬品受託製造先選定のための最新情報を独自に調査!
今後の国内バイオ医薬品受託製造企業の展開は?国内市場活性化のための課題は?
海外主要企業15社、国内注目企業12社の詳細情報を掲載!
本書において調査対象としたバイオ医薬品受託製造企業は、遺伝子組み換え、細胞融合、動物細胞・微生物培養などからなるバイオテクノロジー技術をベースに、バイオ医薬品を受託製造することを主たる事業として展開している企業で、BCMO(Biopharmaceutical Contract Manufacturing Organization)と呼ばれています。
世界にBCMO企業は200社存在すると言われていますが、主力企業は欧米に固まっています。ベーリンガーインゲルハイム(独)、ロンザ(スイス)、DSM(オランダ)、サンド(独)が上位4社であり、これら4社は世界のバイオ医薬品受託市場の5割以上を占めています。次いでダイオシンスバイオテクノロジー(米)、セルトリオン(韓国)、アベシア(英)が続き、上記7社が世界市場をリードしています。
一方、日本は、技術・設備対応力において海外に大きく遅れをとっており、旭硝子と東洋紡バイオロジックスの2社がかろうじて国際レベルに達していると言えるに過ぎません。
このような背景には、日本の製薬企業においてバイオ医薬品(特に抗体医薬)の開発・商業化が欧米に比べて遅れており、ごく最近まで受託製造のニーズがあまり求められていなかったことがあります。現在では、協和発酵キリン、中外製薬など、これまで日本のバイオ医薬品を牽引してきた少数の企業のほかに、武田薬品、アステラス製薬、第一三共などのビッグファーマにおけるバイオ医薬品の開発が本格化し、その関連の研究支援サービスや治験薬製造を中心とするアウトソーシングニーズは増加傾向にあります。しかし国内にはGMPに準拠した設備を持つBCMO企業が数少ないことから、海外のBCMO企業がその受け皿となっているのが現状です。
本書では、前述のような状況を踏まえ、海外15社、国内12社のBCMO企業の最新動向を調査し、今後のバイオ医薬品市場拡大に伴い、バイオ医薬品受託製造市場がどのように展開していくのか、また、国内市場が活性化するためにはどのような課題を克服しなければならないのかを考察しました。
今後BCMO企業にアウトソーシングを考える製薬企業様、新たにBCMO市場に参入を考える企業様の事業戦略にお役に立てていただけましたら幸いです。
http://www.seedplanning.co.jp/report/01367.html

2009年版 電子カルテの市場動向調査 - 電子カルテ/PACS市場規模予測とシェア動向 -(2009/6/30)
ポイント
電子カルテ・PACS市場動向を把握し、2013年までの市場規模を予測
電子カルテ市場を「病院向け/診療所向け/歯科向け」別に分析
電子カルテ・PACSベンダーシェアを把握
1999年4月に厚生省(現厚生労働省)が電子カルテを認め、2001年の貸付金制度、2002年の補助金制度により電子カルテ市場が立ち上がりましたが、普及の歩みは国やベンダーの思惑よりも遅く、病院向け電子カルテ市場は黎明期が長く続いている状況にあります。
病院向け電子カルテ市場は大病院から中小病院へと導入が広がり、診療所向け電子カルテ市場は普及率10%を超え、レセプトオンライン義務化もあり、今後の伸長が期待されています。
2004年版では第一編で電子カルテ導入病院電子カルテベンダーの状況、第二編で電子カルテ未導入病院へのアンケート調査、第三編で電子カルテ導入診療所の状況を把握し、2005年・2007年・2008年版では電子カルテ及びPACSの市場動向や病院・診療所におけるPC端末・サーバ市場を把握し、本資料はその2009年版です。
2009年版では、医療ITの導入目的が病院内のIT化だけに留まらず、地域連携(病病・病診連携)のニュアンスが強まりつつあることなどに注目し、レセプトオンライン化対応の状況や、フイルムレス特需に沸くPACS市場などについて調査を行いました。
本資料を電子カルテ・PACS等医療ITシステムベンダー、ハードウェアメーカーに活用いただき、電子カルテ・PACS等医療IT市場促進の一助となれば幸いです。
http://www.seedplanning.co.jp/report/01371.html

スイッチOTC薬と第1類医薬品の潜在需要調査がまとまりました(2009/6/26)
98%の人が何らかの医薬品を利用。処方薬とOTC薬の使用経験には年代差が
OTC医薬品の利用目的は、8割が「発熱や頭痛等の症状への対処」。5割は医師を受診する前に経過(様子)を見るために使用
医療用からスイッチOTC化された薬の購入意向は45%。軽度の症状では医師を受診しなくなると思う人は36.7%

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、医療用医薬品の成分を転用したスイッチ薬とOTC医薬品の潜在需要調査を行い、このほど、その結果をまとめました。

これまで医師の処方箋がなければ使用できなかった医療用医薬品の中から、医療用として実績があり、副作用の心配が少ないなどの要件を満たした医薬品を、一般用医薬品(以下、OTC医薬品)へスイッチしたものをスイッチOTC薬といいます。スイッチOTC薬は薬局などで処方箋なしに購入できます。

国は医療費適正化政策の推進で、軽症のものは各自が薬を自分で購入できるよう医療用医薬品のスイッチOTC化を進めており、承認されるスイッチOTC薬の数は年々増加しています。 今後は、特に生活習慣病関連の医薬品が徐々にスイッチ化されていくことが見込まれ、現在、OTC医薬品市場の5%程度のシェアといわれる第1類医薬品の市場規模が拡大していくことが見込まれます。

本調査では、20代以上の男女を対象に、OTC医薬品のうち、特に第1類医薬品の購入に焦点を当て、購入状況や商品選択、消費者にとっての薬剤師の役目、スイッチOTC薬の購入意向など、今後の市場拡大要因についてまとめました。

詳細は下記
http://www.seedplanning.co.jp/press/2009/2009062601.html

今後のOTC医薬品市場拡大の大きなカギを握る第1類医薬品への消費者の期待とは スイッチOTC薬と第1類医薬品の潜在需要調査(2009/6/5)
ポイント
薬剤師のみが販売できる「第1類医薬品」のユーザー調査
OTC医薬品のスイッチ化推進で、拡大するOTC医薬品市場の可能性
店頭で医薬品を購入するのをためらう要因とは?
2009年6月1日より改正薬事法が施行となり、大部分のOTC医薬品の販売が登録販売者のいるコンビニやスーパー、量販店等においても可能になりました。
販売チャネルが拡大することにより、これまで比較的影響を受けにくいといわれてきた医薬品価格も競争が激化する可能性があります。OTC医薬品の市場規模の内訳は、現在のところ第2類・第3類医薬品が約95%と圧倒的な割合を占め、第1類医薬品は市場の約5%程度だといわれています。

しかし、国も医療費の適正化政策を推進しており、軽症のものは、各自が薬を自分で購入できるよう医療用医薬品のスイッチOTC化を進めています。スイッチOTCとなる医薬品は、過去にもありましたが、承認されるスイッチOTCの数は年々増加しています。今後は、特に生活習慣病関連の医薬品が徐々にスイッチ化されていくことが見込まれ、第1類医薬品の市場規模が拡大していくことが見込まれます。

また、薬剤師のいる店舗でしか販売ができない第1類医薬品の販売については、参入障壁も高く、比較的価格競争の影響を受けにくいといわれています。

本調査では、20代~60代の男女を対象に、OTC医薬品のうち、特に第1類医薬品の購入に焦点をあて、購入状況や商品選択、消費者にとっての薬剤師の役目など、今後の市場拡大要因についてまとめます。
http://www.seedplanning.co.jp/report/01324.html
http://www.seedplanning.co.jp/press/2009/2009062601.html

「分子イメージング市場の動向と診断技術の展望」調査の結果がまとまりました(2009/1/26)
分子プローブの臨床開発は欧米企業が圧倒的に先行、国内企業は画像診断装置の開発で市場を狙う
分子プローブ開発の対象技術はPETが中心、検査対象疾患はがん・循環器・脳神経の3つに集中
分子プローブの国内市場は10年後には現在のおよそ3倍となる300億円市場に成長

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、分子イメージング市場と診断技術としての実用性に関する調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

分子イメージング技術は急速に進展し、疾患の早期診断技術として活用する研究が活発化しています。病理組織検査などに比べ非侵襲的であることや、生体内において分子レベルの挙動を調べることができるため、いままでの画像機器などではわからなかった疾病状態のより正確な診断も可能になることも考えられます。

今回の調査では、診断のために研究開発が進められている分子プローブやイメージング機器、解析技術などを対象とし、また研究を進めていくために重要な動物用のイメージング装置・プローブを調査し、分子イメージングを利用した診断技術が医療現場に与えるインパクトや課題、そして市場としての分子イメージングについて明らかにしました。

調査結果の詳細は「分子イメージング市場の最新動向と診断技術としての将来展望」(2008年11月28日発刊)として販売しております。

本調査の結果のポイントは以下の通りです。

なお、用語の詳細は<用語説明>の項をご覧ください。

分子プローブの臨床開発は欧米企業が圧倒的に先行、国内企業は新規画像診断装置の開発で市場を狙う
分子イメージングを疾病診断技術として利用するためのキーポイントは、疾患の状況をより正確かつ安定的に診断できるような分子プローブを開発することである。
分子プローブは体内診断薬に分類され、臨床開発が必要になる。現在、企業が主体となり臨床開発を進めている分子プローブは世界において約30弱であるが、その全てが海外企業によるものである。これらプローブの開発企業の国籍をみると、米国と欧州で9割以上を占めており、国内企業は分子プローブの臨床開発で遅れをとっているという状況である。今後、国内においては分子プローブを開発できるベンチャー企業の育成や、非臨床・臨床試験の整備などが重要であると思われる。

国内企業の分子イメージングに関する動向としては、新しい画像診断装置の開発が中心である。日本が優れる要素技術を活かし、どれだけ診断に役立つ機能を付加した画像診断装置を開発・市場投入できるか、国内企業の動向が注目される。

分子プローブ開発の対象技術はPETが中心、検査対象疾患はがん・循環器・脳神経の3つに集中
分子メージングでは様々な画像診断技術を利用するが、現在、企業によって臨床開発が進められている分子プローブから見た利用技術の半数がPETであり、次いでSPECT(シンチグラフィ検査も含む)、MRIとなっている。PETは他の画像診断技術に比べ感度が高く、炭素やフッ素などが放射性同位体として利用できるため、分子プローブとしての汎用性も高い。PETは今後も分子イメージングを利用した診断技術の中心となると思われる。

一方、検査対象疾患については、診断自体が難しく早期発見が望まれるがん・循環器(心筋梗塞の原因となる血栓など)・脳神経(アルツハイマー型認知症など)の3つに集中している。これらの疾患は患者数が多く、罹患した場合にはQOL(生活の質)が著しく低下するため、分子イメージングによるより早期・正確な診断が求められている。

分子プローブの国内市場は10年後には現在のおよそ3倍となる300億円市場に成長
現在利用されている分子プローブはがん領域が中心であり、その国内市場は2008年度でおよそ100億円強であると推測される。前述の通り国内では新規分子プローブの臨床開発が進められていないため、すぐに市場が拡大するという状況ではない。しかし、海外ではアルツハイマー型認知症など市場拡大に大きく貢献する可能性がある新規プローブが開発されており、数年後にはこれらが国内でも臨床開発が進められ、上市されると思われる。これにより分子プローブの市場は大きく拡大し、2018年には300億円程度の市場を形成すると推測した。

<用語説明>
・ 分子イメージング(Molecular Imaging)
PETやSPECT、MRIなどを用い、ヒトや動物を生きたまま生体内における分子レベルの挙動を非侵襲的に画像化する技術
・ 分子プローブ
各種の疾患の原因となる遺伝子・タンパク質の活性制御を担う様々な化合物やその化合物に結合する標識化合物のことでリガンドやトレーサーとも呼ばれる。例えばPETの場合はポジトロン放出核種を化合物にラベルして分子プローブとする。またMRIの場合は核スピンを持つ原子が分子プローブとして利用される。
・ PET(Positron Emission Tomography)
生体にポジトロン放出核種で標識した化合物などを投与、ポジトロンが消滅する時に放出されるγ線をPETカメラによって検出し、コンピューター上で化合物の分布などを画像するもの。がん細胞が通常よりもブドウ糖の取り込みが数倍多いことを利用し、がんの有無/活動性を調べる18F-FDGを利用したPET検査が普及している。
・ SPECT(Single Photon Emission Computed Tomography)
シングルフォトン放出核種を患者の体内に投与し、その分布をガンマカメラで撮影するもの。SPECT検査では断層撮影し、立体的な画像をコンピューター上で構成する。基本原理はPETと同じであるが、PETと比べ定量性や使用できる元素の汎用性が劣る。
・ MRI(Magnetic Resonance Imaging)
核磁気共鳴 (NMR) 現象を利用して生体内の内部の情報を画像化するもの。放射線を使用しないのでPETやSPECTに比べ、安全性が高いとされている。
<調査概要>
調査対象
分子イメージング関連国内企業・・・・・・15社
分子イメージング関連海外企業・・・・・・32社
分子イメージング関する研究者・・・・・・・3名
調査方法
対面ヒアリング調査
当社所有の既存データ・オープン情報による調査
調査項目
分子イメージングに関する市場(分子プローブ・装置・動物試験受託)
分子イメージングを疾病診断として利用するための課題や今後の方向性
分子イメージングに関する国内企業や研究機関、海外企業における研究開発動向や提携関係
調査時期
2008年7月~11月
http://www.seedplanning.co.jp/press/2009/0126.html

薬事法改正によるOTC医薬品の流通変革と消費者の行動変化について調査しました(2009/1/19)
登録販売者がいればコンビニやスーパーで医薬品を購入する人は66%
早くもコンビニやスーパーにドラッグコーナーを開設した実験店舗が出現
2012年には登録販売者が10万人を超す

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、2009年6月からコンビニなどでも一部医薬品が買えるようになる薬事法の改正による消費者動向の変化と流通の変革について調査し、このほど、その結果をまとめました。

弊社では、医薬品業界や医薬品市場について20年以上にわたり調査を行ってきましたが、今年6月から施行される改正薬事法は薬剤師のほかに医薬品を販売できる新たな「登録販売者」という制度を設けることで、これまで薬局、ドラッグストア等において薬剤師による販売しか認められていなかった医薬品販売をコンビニなどでも販売できるようにする46年ぶりの大改革であり、この施行により医薬品流通業界、及び消費者がどのような行動変化を起こすかについてこのほど調査をおこないました。
消費者への調査は、1000人の女性消費者を対象にインターネットで行いました。

なお、調査結果の詳細は「改正薬事法によるOTC医薬品販売制度大変革と消費者動向調査」(2009年1月発刊)として販売しております。

本調査の結果のポイントは以下の通りです。

登録販売者がいればコンビニやスーパーで医薬品を買ってもいいという人は66%
1000人の女性消費者へのアンケートの結果によれば、登録販売者がいればコンビニやスーパーでも医薬品購入したい人の割合は全体の66.2%で、コンビニやスーパーでの購入を肯定的にみる人の割合は半数を大きく上回る結果であり、薬局やドラッグストア以外でも購入できるという利便性が歓迎されているという結果が得られた。年代別に比較すると肯定的見方が最も多かったのは40代で7割を超えた。一方、60代では4割が「そう思わない」と回答した。年代により若干の差が見られる結果となった。

また『夜間緊急時に医薬品を買いにいく店舗』として女性消費者の85%がコンビニをあげ、『他の買い物のついでに医薬品を買えたら便利な店舗』としては84%がスーパーと答えた。
本調査ではこのほかに『緊急に必要とした医薬品』や『医薬品購入にあたりお店に期待するサービス』などについても調査している。

コンビニやスーパーにドラッグコーナーを開設した実験店舗が出現
本調査では6月からの改正薬事法施行に向けての流通業界の動きについて業界にインタビュー調査を行った。その結果、OTC医薬品の販売制度が変わることにより、薬剤師でなくても登録販売者がいれば販売できる医薬品が登場し、医薬品販売の裾野は広がるため、医薬品販売については、コンビニやスーパーでの競争激化と共に、新たな店舗機能拡大の一環として、医薬品販売の導入を検討しているところも多く、ファミリーマートやサークルKサンクスなど、一部店舗で医薬品販売の実験を開始している企業もある。ファミリーマートの実験店舗は、コンビニでのOTC医薬品の購入ニーズの検証や、売れ筋商品、販売ピーク時間などの把握や、社員に対し、登録販売者試験に必要な医薬品販売の実務経験と、知識の習得を図ることも目的であるとしている。

「登録販売者」は2012年には10万人を超える
医薬品の販売について、従来は、薬剤師が専門に販売を行っていたが、2009年6月に施行される改正薬事法により、薬剤師のほかに、一部のOTC医薬品を販売できる資格として、「登録販売者」の資格が新たに設けられることなり、2008年の第一回の資格試験では4万1千人が合格、登録された。2009年の改正薬事法の施行時には約6万人が登録される見込みである。今後「登録販売者」は毎年1万人以上が登録され、2012年には10万人を超えるものと予測される。

メタボ、肥満対策商品の購買動向についても調査
今回の薬事法改正を機会に、メタボ・肥満対策用のOTC医薬品もコンビニなどで購入できるようになる。本調査ではメタボ・肥満対策用としてすでに販売されているドリンク剤や飲料について、消費者がこれまでに購入したことのあるものについて商品別の購買動向と、今後購入したいものについても調査した。これまでに購入した商品では特定の商品に購買が集中していることが把握され、またこれまでの購入は少ないが、今後購入したい商品として有望な商品も把握された。

<調査概要>
調査内容
◎消費者アンケート調査 <20~60代の女性1,000名:各年代200名>
OTC医薬品、ドリンク剤、サプリメント、トクホの購入状況
セルフメディケーション商品の購入店舗の使い分け状況(効能別、チャネル別、分量別)
特定健診の受診状況と、メタボリックシンドローム対策の方法 など
◎流通動向
小売業における登録販売者の育成・配置、販売戦略の状況
調査方法
インターネットによるユーザーアンケート調査
訪問による企業・団体へのヒアリング調査、各種オープンデータ収集
調査時期
2008年9月~12月  (ネットリサーチは2008年10月下旬に実施)
http://www.seedplanning.co.jp/press/2009/0119.html

登録販売者がいればコンビニやスーパーで医薬品を購入する人は66% 早くもコンビニやスーパーにドラッグコーナーを開設した実験店舗が出現 2012年には登録販売者が10万人を超す(2009/1/19)
市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、2009年6月からコンビニなどでも一部医薬品が買えるようになる薬事法の改正による消費者動向の変化と流通の変革について調査し、このほど、その結果をまとめました。

弊社では、医薬品業界や医薬品市場について20年以上にわたり調査を行ってきましたが、今年6月から施行される改正薬事法は薬剤師のほかに医薬品を販売できる新たな「登録販売者」という制度を設けることで、これまで薬局、ドラッグストア等において薬剤師による販売しか認められていなかった医薬品販売をコンビニなどでも販売できるようにする46年ぶりの大改革であり、この施行により医薬品流通業界、及び消費者がどのような行動変化を起こすかについてこのほど調査をおこないました。
消費者への調査は、1000人の女性消費者を対象にインターネットで行いました。

なお、調査結果の詳細は「改正薬事法によるOTC医薬品販売制度大変革と消費者動向調査」(2009年1月発刊)として販売しております。

本調査の結果のポイントは以下の通りです。

登録販売者がいればコンビニやスーパーで医薬品を買ってもいいという人は66%
1000人の女性消費者へのアンケートの結果によれば、登録販売者がいればコンビニやスーパーでも医薬品購入したい人の割合は全体の66.2%で、コンビニやスーパーでの購入を肯定的にみる人の割合は半数を大きく上回る結果であり、薬局やドラッグストア以外でも購入できるという利便性が歓迎されているという結果が得られた。年代別に比較すると肯定的見方が最も多かったのは40代で7割を超えた。一方、60代では4割が「そう思わない」と回答した。年代により若干の差が見られる結果となった


また『夜間緊急時に医薬品を買いにいく店舗』として女性消費者の85%がコンビニをあげ、『他の買い物のついでに医薬品を買えたら便利な店舗』としては84%がスーパーと答えた。
本調査ではこのほかに『緊急に必要とした医薬品』や『医薬品購入にあたりお店に期待するサービス』などについても調査している。

コンビニやスーパーにドラッグコーナーを開設した実験店舗が出現
本調査では6月からの改正薬事法施行に向けての流通業界の動きについて業界にインタビュー調査を行った。その結果、OTC医薬品の販売制度が変わることにより、薬剤師でなくても登録販売者がいれば販売できる医薬品が登場し、医薬品販売の裾野は広がるため、医薬品販売については、コンビニやスーパーでの競争激化と共に、新たな店舗機能拡大の一環として、医薬品販売の導入を検討しているところも多く、ファミリーマートやサークルKサンクスなど、一部店舗で医薬品販売の実験を開始している企業もある。ファミリーマートの実験店舗は、コンビニでのOTC医薬品の購入ニーズの検証や、売れ筋商品、販売ピーク時間などの把握や、社員に対し、登録販売者試験に必要な医薬品販売の実務経験と、知識の習得を図ることも目的であるとしている。

「登録販売者」は2012年には10万人を超える
医薬品の販売について、従来は、薬剤師が専門に販売を行っていたが、2009年6月に施行される改正薬事法により、薬剤師のほかに、一部のOTC医薬品を販売できる資格として、「登録販売者」の資格が新たに設けられることなり、2008年の第一回の資格試験では4万1千人が合格、登録された。2009年の改正薬事法の施行時には約6万人が登録される見込みである。今後「登録販売者」は毎年1万人以上が登録され、2012年には10万人を超えるものと予測される。

メタボ、肥満対策商品の購買動向についても調査
今回の薬事法改正を機会に、メタボ・肥満対策用のOTC医薬品もコンビニなどで購入できるようになる。本調査ではメタボ・肥満対策用としてすでに販売されているドリンク剤や飲料について、消費者がこれまでに購入したことのあるものについて商品別の購買動向と、今後購入したいものについても調査した。これまでに購入した商品では特定の商品に購買が集中していることが把握され、またこれまでの購入は少ないが、今後購入したい商品として有望な商品も把握された。

<調査概要>
調査内容
◎消費者アンケート調査 <20~60代の女性1,000名:各年代200名>
OTC医薬品、ドリンク剤、サプリメント、トクホの購入状況
セルフメディケーション商品の購入店舗の使い分け状況(効能別、チャネル別、分量別)
特定健診の受診状況と、メタボリックシンドローム対策の方法 など
◎流通動向
小売業における登録販売者の育成・配置、販売戦略の状況
調査方法
インターネットによるユーザーアンケート調査
訪問による企業・団体へのヒアリング調査、各種オープンデータ収集
調査時期
2008年9月~12月  (ネットリサーチは2008年10月下旬に実施)
http://www.seedplanning.co.jp/report/01144.html

ジェネリック薬企業39社とジェネリック薬参入の新薬メーカー6社を対象に調査を実施(2009/1/13)
◆ ジェネリック薬売上高(44社)合計は、3,480億円、前年比14%増
◆ ジェネリック薬企業にもドラスティックな再編・提携が進行中

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、ジェネリック薬企業の現状と開発戦略について調査し、このほど、その結果をまとめました。

ジェネリック薬業界はここ数年急激に業績を伸ばしています。ジェネリック薬市場の拡大を見て、新薬企業のなかにもジェネリック薬に本格参入する企業が増えるとともに、ジェネリック薬がらみのM&Aも進んでいます。

今回の調査では、ジェネリック薬の製造・販売を事業とする製薬企業39社および、近年、ジェネリック薬事業に参入して売上を伸ばしている新薬メーカー6社を対象に、ジェネリック薬の販売形態、受委託関係、新製品情報や事業戦略を調べました。

なお、調査結果の詳細は「2008年版 医薬品開発戦略分析総合調査 第3巻 -ジェネリック薬企業39社の全貌-」(2008年12月26発刊)として販売しております。

本調査の結果のポイントは以下の通りです。

ジェネリック薬売上高(44社)合計は、3,480億円、前年比14%増
ジェネリック薬の製造・販売を事業とする製薬企業39社のジェネリック薬だけの売上高は、合計で3,182億円。これに、今回の調査対象とした新薬メーカー6社のうち、すでにジェネリック薬の売上がある5社の金額298億円を加えると44社合計で3,480億円、前年比14%増となることがわかった。

特に業績が急伸しているのは病院での採用が増えている売上100億円以上の大手ジェネリック薬企業で、13社合計で5年間で68%もの驚異的な伸びを示している。

(参考)
ジェネリック薬大手のジェネリック薬売上
沢井製薬343億円、東和薬品304億円、大洋薬品工業282億円、日医工260億円
新薬系企業のジェネリック薬売上
日本ケミファ96億円、明治製菓75億円、科研製薬45億円、日本化薬41億円
ジェネリック薬企業にもドラスティックな再編・提携が進行中
新薬企業のなかにもジェネリック薬に本格参入する企業が増えるとともに、ジェネリック薬がらみのM&Aも進んでいる。

田辺三菱製薬は、ジェネリック薬販売会社の田辺製薬販売(株)を設立、同時に長生堂製薬を買収した。杏林製薬は、日清キョーリン(株)を解散して杏林製薬に吸収、子会社東洋ファルマーをキョーリンリメディオに名称変更しキョーリングループ全体でジェネリック薬事業を推し進める。日医工は、帝國製薬からテイコクメディックスを買収し、販売力と製造部門の強化をはかった。

外資系ジェネリック薬企業の動きも活発で、米国Mylan Laboratoriesが独Merckのジェネリック薬事業を買収したことからメルク製薬はマイラン製薬になった。世界ジェネリック薬トップのイスラエルTEVAは興和と提携し2009年4月に興和テバ(株)を設立する。日本ケミファと組んだインドRanbaxyは、2008年6月に第一三共に買収されたが、日本でのジェネリック薬事業の展開はまだ見えていない。共和薬品工業はインドLupinに、日本ユニバーサル薬品はインドZydusに買収されている。

<調査概要>
掲載企業
【ジェネリック薬企業 39社】
アイロム製薬、アルフレッサファーマ、岩城製薬、エルメッド・エーザイ、大原薬品工業、キョーリンリメディオ 、共和薬品工業、ケミックス、小林化工、沢井製薬、サンド、昭和薬品化工、大正薬品工業、大洋薬品工業、高田製薬 、辰巳化学、田辺製薬販売、長生堂製薬、鶴原製薬、帝國製薬、テイコクメディックス、同仁医薬化工、東菱薬品工業、東洋製薬化成、東和薬品、日医工、日新製薬<山形>、ニプロファーマ、日本ジェネリック、日本薬品工業、日本ユニバーサル薬品、富士製薬工業、ポーラファルマ/科薬、堀井薬品工業、マイラン製薬、メディサ新薬、祐徳薬品工業、陽進堂、わかもと製薬
【新薬企業のジェネリック薬事業 6社】
日本ケミファ、明治製菓、科研製薬、日本化薬、あすか製薬、興和テバ
調査項目
会社概要
経営指標の推移
医薬品部門 (販売高構成比)
(1) 薬効別販売高構成比
(2) 医薬品別販売高
(3) 医療用医薬品の構成
    1- ジェネリック薬 (品目数、成分数、売上比)
    2- 製品・商品、販売委託品数
会社組織図
設立の経緯と近年の主要動向
事業動向
研究開発戦略
(1) 研究開発戦略のコンセプト
(2) 研究開発組織
(3) 研究開発フロー
(4) 研究所
(5) 提携関係
海外戦略
販売方法と流通
(1) 物流ルート
(2) 主な仕入先
(3) 主な販売先
(4) 主要卸、販社、販売エリア
製造販売承認品目一覧 (2006~2008年10月)

シード・プランニング、医師不足に対応する遠隔医療の現状と展望をまとめる(2008/11/26)
現在は、遠隔放射線診断支援サービスがビジネスとして顕在化。
2012年には放射線画像診断の35%が遠隔支援サービス利用に。
病理診断は、2012年には10%強が遠隔支援サービス利用に。
遠隔医療の発展はEHRの普及が鍵。

 市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、病診連携・地域ケア・在宅医療へと拡大する「遠隔医療」について現状と今後の展望を調査し、このほど、その結果をまとめました。

 現在の医療は、医師不足と救急医療の増加などから、人的リソースが疲弊する「負のスパイラル」が起きていると指摘されています。その改善策のひとつとして、わが国に普及しているIT技術とネットワークを活用した遠隔医療が注目されています。

 本調査では、遠隔医療への参入企業や遠隔医療を推進するプロジェクトの取り組みを調査し、遠隔医療の現状を把握するとともに、遠隔医療の方向性を2012年まで展望しました。

 なお、調査結果の詳細は、「2008年版遠隔医療の現状と今後の展望」(税込価格199,500円/2008年11月6日発刊)として販売しております。

 調査結果のポイントは以下の通りです。

◆現在は、遠隔放射線診断支援サービスがビジネスとして顕在化。
 2012年には放射線画像診断の35%が遠隔支援サービス利用に。

 関連資料:遠隔放射線診断支援サービス市場の予測

 放射線科専門医が全国に約4,500人しか存在しない状況の中、検査機器の高度化で増加し続ける読影量に対応し、かつ、患者に質の高い医療を提供するために、遠隔放射線診断支援サービスが誕生した。読影センターなどに通信ネットワークを通じて画像を送り放射線科専門医が読影。読影医はレポートを作成して、依頼主病院に返送する。
 2005年の放射線診断読影件数は約2,400万件。このうちの10%、約240万件が遠隔放射線診断支援サービスでの読影となっている。
 2008年度の診療報酬改定により、医療機関は今後、画像診断管理加算を算定するため、放射線画像の約8割を専門医による読影に切り替えると想定される。
 2012年には約3,280万件の読影が必要な画像の発生が想定されるが、発生する画像の80%を専門医が読影すると仮定すると、勤務医の読影量が大きく増加するとは考えにくく、全体の35%約1,148万件の読影が遠隔放射線診断支援サービスを利用すると予測される。

◆病理診断は、2012年には10%強が遠隔支援サービス利用に。

 関連資料:遠隔病理診断支援サービス市場の予測

 2005年の病理診断は、病理組織顕微鏡検査が641万件、病理組織迅速顕微鏡検査が6万件であった。
2012年の検査件数を予測すると、病理組織顕微鏡検査が815万件、病理組織迅速顕微鏡検査が13万件と推定される。
 病理検査でも遠隔放射線診断支援サービス同様ビジネス化し、約10%のシェアを獲得すれば約82万件が遠隔サービス利用となる。術中迅速診断でもデジタルネットワーク化が進み、各10%が遠隔支援サービスを利用するとすれば約1.3万件。計83万件が遠隔支援サービスを利用することになる。


◆遠隔医療の発展はEHRの普及が鍵。
 現在の医療情報ネットワークは院内で活用するものが多い。しかし電子カルテがEHR(生涯電子カルテ:Electonic Health Record)に進化することで、生涯にわたり健康情報医療情報が蓄積され、必要なときに取り出せる仕組みが確立する。
 患者はどの医療機関を訪れてもEHRに蓄積されている健康情報や診療履歴に基づいて診断を受けられる。
 病診連携システムが定着し、今後は地域連携の活性化へと向かう今、電子カルテからEHRへの進化が期待される。

●抗体医薬品の保健適用拡大により臨床が進み、市場が拡大。 ●抗体医薬品市場は2010年には1700億円を超える。 ―シード・プランニングが抗体医薬品の開発と臨床現場のインパクトを調査―(2008/6/10)
 調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(東京・台東区 梅田佳夫社長)は、医療現場に大きなインパクトを与えつつある抗体医薬品に関する開発と臨床現場の状況の調査を実施し、調査研究レポート「抗体医薬品開発とビジネス展開の今後の方向性」(2008年4月30日発刊)にまとめた。

 株式会社シード・プランニングでは、医薬・バイオに関する技術動向、市場調査を継続的に行なっているが、このほど臨床現場での抗体医薬品の使用状況と国内大手医薬品メーカー等へのヒアリング調査を行い、抗体医薬品の開発状況と将来展望についてまとめた。

 本調査の結果のポイントは以下の通りである。

◆抗体医薬品の市場は2007年で800億円、10年後には7,000億円に達すると予測される
 今回の調査で、日本の2007年の抗体医薬品市場は約800億円と推計されたが、2010年には1,700億円を超え、今後10年で7,000億~8,000億円市場に成長し、医療用医薬品市場7~8兆円の1割を占めるようになると予想される。これは欧米製品の導入や日本発の抗体医薬品の開発が進んでいること、臨床実績が積まれ、抗体医薬品の保険適応範囲の拡大が期待できることが背景となっている。関節リウマチや乳がん、血液がんなどでの治療が改善され、大きな効果が得られるようになり、臨床現場において抗体医薬品の評価が確立し、使用が広がっている。 

<日本における抗体医薬市場の拡大可能性(2010年)>

◆臨床現場で関節リウマチ、乳がんへの抗体医薬品の使用が進んでいる
 今回の調査では特に臨床現場での抗体医薬品の使用状況についてヒアリングを行い、現在抗体医薬品が導入されている主な疾患「関節リウマチ」「乳がん」「血液がん」「大腸がん」について、臨床でのインパクトと使用実態、効果や課題について調査した。
 その結果、この数年で特に大幅に使用が増加している「関節リウマチ」「乳がん」において、使用目的や場面が広がり、ニーズや課題が多様化していることが明らかになった。また、これまで根治は難しいと見られていたこれらの疾患でも治癒につながる例が出始めていることから、抗体医薬品のより早期段階からの使用に対する期待も高まっている。
 さらに、抗体医薬品の保険適応範囲が拡大し、使用目的や対象者が広がったことで、大病院だけでなく診療所等でも抗体医薬品の使用が広がっており、それによって抗体医薬品の受容条件やニーズも変わってきていることも判明した。
 また、乳がんや血液がん等に対する抗体医薬品では効果の事前予測が導入され、臨床現場において個人ごとに、薬の作用を最大化し患者のQOLを最適化する「個別化医療」の実現につながっていることも大きなインパクトとなっている。

 各抗体医薬品の臨床現場での位置づけ、今後の使用目的の広がり等について、下図に示した。

<現在発売されている抗体医薬の臨床における位置づけと今後の変化>

◆日本での国産抗体医薬品の開発が進み、大手医薬品メーカーの参入も進んでいる
 これまで日本では、欧米で開発された抗体医薬品を導入して使用するという状況であったが、今回の調査で、日本においても研究開発が進み、大手企業において抗体医薬品開発が急速に進展していることが把握できた。
 2005年に中外製薬の「アクテムラ」がキャッスルマン病用に国産抗体医薬として初めて上市され、さらに2008年から関節リウマチへの適用拡大となり、大幅な市場の広がりが期待されている。2007年に合併を発表し抗体医薬品開発の加速化を目指すキリンファーマ、協和発酵工業を含めた三社が日本の抗体医薬を引っぱってきた。
 そこに武田薬品工業、第一三共、アステラス製薬、エーザイの大手もM&Aも含め開発を強化しており、今後も抗体医薬品の開発動向は目を離せない状況となっている。

【調査概要】
◆調査対象 
 ●抗体医薬開発に取り組む製薬企業(国内 12社)
   抗体医薬開発の大手製薬企業   6社
   ベンチャー企業             4社
   外資系製薬企業            2社
 ●臨床医(国内 10病院)
   関節リウマチ      4病院
   乳がん          4病院
   血液がん        1病院
   大腸がん        1病院
◆調査方法 
 ●面接調査、公開情報調査
◆調査項目
 ●抗体医薬開発の現状と展望
 ●臨床における抗体医薬のインパクトと今後の方向性
 ●企業情報、開発情報
◆調査期間 
 ●2007月12月~2008年4

医療機関の機能性食品利用について調査(2006/10/24)
 調査・コンサルティング会社のシード・プランニングは、医療機関での特定保健用食品やサプリメントなどの機能性食品の利用可能性について調査を実施し、調査研究レポート「医療機関向け機能性食品の受容性と今後の方向性」(2006年10月発刊)にまとめた。
 シード・プランニングでは、機能性食品についての調査を10年以上にわたり継続的に行っている。本調査レポートは、医療費抑制のため病気予防に重きが置かれつつある昨今の潮流と消費者のニーズの増加を受け、医療機関や医師を通じての機能性食品の利用可能性について調べたものである。また、医師が持つ特定保健用食品や健康食品に対する考えや、医療機関での取り扱い意向やその理由などについても調査を行った。
http://www.seedplanning.co.jp/

分子イメージングを利用した医薬品開発に関する調査(2006/10/6)
 調査・コンサルティング会社のシード・プランニングは、分子イメージングを利用した医薬品開発に関する調査を実施し、調査研究レポート「分子イメージングを利用した医薬品開発の将来展望」(2006年9月発刊)にまとめた。
 シード・プランニングでは医療・医薬、バイオに関する市場調査を継続的に行っているが、このほど医学/薬学を中心とした各分野で注目されているPETやSPECT、MRIなどを用い、ヒトや動物を生きたまま生体内の分子レベルの挙動を非侵襲的に画像化する技術「分子イメージング」に関し、医薬品開発へ活用するという視点でレポートを作成した。また医薬品開発におけるフェーズI試験の前に、早期開発意思決定の為に行う「マイクロドーズ試験」についても併せて調査を行った。
 本調査は分子イメージング/マイクロドーズ試験に関する研究機関を中心に、機器メーカーや関連ベンチャー企業、製薬企業を対象とし、ヒアリングによる調査を行った。また、国内主要製薬企業29社にはアンケート調査を実施し、15社より回答を得た。分子イメージング/マイクロドーズ試験の現状と今後の展望、課題についてまとめた。
http://www.seedplanning.co.jp/