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(株)Qlife

(株)Qlifeのホームページへ
全国600万件のレセプトデータを根拠とした「処方実績」を表示 医療現場の実態を反映した薬の情報提供へ(2010/7/14)
QLifeは、「処方実績の多い疾患」の表示を開始した。これは、249メーカー17,086種の薬剤を掲載し月間50万人が利用する薬剤検索サイト『QLifeお薬検索』(http://www.qlife.jp/meds/)上で、「この薬は、どんな疾患の治療目的で使われることが多いか」を具体的根拠データを基に紹介するもの。

特に、各疾患(「標準病名」を使用)において処方実績が多い1位、2位、3位までについては具体的に順位を表示し、それ以外の順位のものに関しては「半期前のデータに比べた時の処方増減」のみを「↑」「→」「↓」(矢印)で表示する。

これまでも『QLifeお薬検索』では、薬剤ごとに、「適応疾患のうち主なもの」を案内していたが、今後は、「実際に使用されている主要疾患の全て」を実績データを基に表示し、より医療現場の実態を反映した情報提供を行う。

今年4月の「診療報酬制度改定」で、医療機関や調剤薬局は、領収書とは別に、「具体的な薬剤名(種類)などを詳しく記載した明細書」を患者に渡すことが原則、義務化された。またジェネリック医薬品の使用が強く奨励されるなどして、患者が「どの薬剤がよいか?」の選択に参加する機会も増えている。そのため、患者が薬剤に関してインターネットなどで調べる機会は今後急増すると思われる。
http://www.qlife.co.jp/news/100714qlife_news.pdf
http://www.qlife.co.jp/news/1293.html

6割の家庭で、処方薬の使いまわし 8割以上の家庭が余った処方薬を保存し、子供への自己判断使用も5割にのぼる (オフロキサシン点眼液)(2010/6/11)
QLifeと、医療経営コンサルティング、薬剤師を対象としたプロモーション及び調査を行う株式会社ネグジット総研は、このほど共同で『処方薬の「家庭内保存」と「個人間譲渡」実態調査』を行った。過去一年以内に医療機関を受診した、家庭の主婦(子供あり)1000名を対象にアンケートを行った。

それによると、8割以上の家庭が余った処方薬を保存しており、また5割は余った薬を自己判断で子供に使用したことがあった。処方された本人以外への使いまわしも多く、家族間と友人・知人間あわせて6割が経験していた。また処方薬の使いまわしを「怖い」と感じる人ほど、使いまわしをしない傾向が顕著で、リスクの啓発が使いまわしの抑制につながる可能性が示唆された。

この調査結果について、東京大学大学院薬学系研究科教授の澤田康文氏は、次のように述べた。
“自己判断での使いまわしや子供への服薬は、「医者もどきで処方、薬剤師もどきで調剤」しているようなものだ。まさに不適正使用といえる。「この薬でこのように使い回すとこのような副作用が起こる!」ということをもっと具体的に知って頂きたい。例えば、この調査で「あまり怖さを感じないで使いまわされることが多い薬」として「腰痛のシップ」が挙がったようだが、腰痛症によく処方されるケトプロフェンテープは、旦那さん用のものが余ったからといって妊娠後期の奥さんに過量に貼付したら、胎児毒性(胎児動脈管収縮)が起こる可能性がある。”

【調査の背景】
「処方薬の家庭内保存」や、それを背景とする「処方薬の個人間譲渡」は、事故につながる危険がある。ところが実態としては、薬が余った場合には、節約などを理由にそのまま保存してしまう家庭も多い。そして、適切な服薬か否かを医療者に相談することもなく、あるいは使用期限が切れていたのに気づかずに、家族内や友人・知人間で譲渡し、使用してしまうケースも珍しくない。この実態を明らかにするとともに、問題の解決糸口を見つけることを目的として、1年以内に医療機関の受診経験がある子持ち主婦に、アンケートを実施した。

【結論の概要】

1. 85%の家庭に、余った処方薬が存在する。余った理由は「服用忘れ」が半数を占める。ただし若年層は「意図的に途中で服用止めた」「多めに処方してもらった」の比率が上がる。
2. 家庭内に処方薬が余っていても、25%の母親は、その事実を医師・薬剤師に隠す(聞かれても言わない)。
3. 半数の母親が、余った処方薬を医師に相談せず自己判断で、子供に使用(過去に本人用に処方されたものを含む)したことがある。
4. 16%の母親は、薬に使用期限があることを、知らない。
5. 60%の母親は、本人以外の処方薬を、家族間や友人・知人間で使いまわしたことがある。多いのは、痛み止め・解熱剤、湿布剤、風邪薬など。なお、風邪薬、抗生物質、睡眠薬・安定剤は、医療者に秘密にして個人間譲渡されやすい傾向がある。
6. 67%の母親が、処方薬の使いまわしは「怖い」と感じている。「怖い/怖くない」は、処方薬の使いまわしをする/しないに、強く関係している。「怖い」群で使いまわしたことがある人は43%にとどまるのに対し、「怖くない」群では93%が使いまわし経験ある。リスクの啓発が、使いまわしの抑制につながる可能性が示唆された。
http://www.qlife.co.jp/news/1006011qlife_news.pdf
http://www.qlife.co.jp/news/1148.html

うつ病患者1000名に聞いた「医者と薬をどう見るか」(2010/5/14)
8割が「うつ病」と疑って受診するが、診断後でも半数近くが「本当に病気か」などと疑問続く
「回復理由」は様々だが、「未回復理由」は7割が自分のせいと考え、医療のせいは少数派

QLifeは、うつ病患者が「医療機関での治療」をどう捉えているか、について調査を実施した。うつ病患者1000名(回復群500名、未回復群 500名)を対象にアンケートを行った。

それによると、一般的に精神科受診は他科受診に比べ抵抗感が強いといわれるが、実際には半数近い患者が精神科受診に全くためらいを感じず、強くためらった患者は2割強であった。男性、中高年層の方が抵抗感はない。また、精神疾患は自己診断が難しいといわれるが、実際には、患者の8割近くが、受診前から自分がうつ病という可能性を疑っていた。
http://www.qlife.co.jp/news/1005014qlife_news.pdf
http://www.qlife.co.jp/news/1123.html

「1つの患者の声(投書)」で、7割が「他の患者への治療」を変える(2009/5/15)
「接遇面などではなく、治療内容に関しての本音」を、9割が“もっと聞きたい“

株式会社QLifeは、『1人の患者の声が医師の治療に与える影響調査』の結果を発表した。外部のインターネット・調査パネルを使って、30歳以上の開業医・病院勤務医の合計300人から回収したもの。
それによると、「患者の声を聞いて、治療を積極的に変える」医師が多いことが分かった。(注:正確には「治療法の選択そのものについて」ではなく「治療法選択時の確認行為について」変えるか否かを、医師に聞いた。後者の方が、専門知識差ある両者間でのコミュニケーションとして成立しやすい、および建設的に一般化しやすいと考えたためである。)

患者=”お客さん”だから当然、という背景もあるかもしれないが、実際には、営利意識差がありそうな「開業医」と「病院勤務医」との間で、傾向に大きな違いが見られなかった。そして、9割の医師が「接遇面などではなく、治療内容に関する、患者さんの本音」を、“もっと聞きたい”と答えた。
http://www.qlife.co.jp/news/090515qlife_news.pdf

内科医300人調査、新型インフルエンザ対策の「現場初動状況」と「行政評価」(2009/5/8)
株式会社QLifeは、『全国内科医300人調査「新型インフルエンザ対策」現場の初動状況と行政評価』の結果を発表した。インターネット調査で、30歳以上の診療所・病院勤務医の合計300人(内科医のみ)から回収したもの。

舛添大臣が新型インフルエンザ等感染症の発生宣言したのが、4月28日。その後1週間の初動について、全国の医療機関の現場はどのような状況であったか、また行政の緊急対応をどう見ているのか、内科医300人に対してアンケート調査した。

その結果は、8割以上の医療機関が役割に応じた対策を実施しており、少なくとも患者対応に関しては現場混乱がないようだ。そして4割は「政府は過剰反応」と考えるものの、対策内容は「適切」と評価。地域によって温度差はあるが、国を挙げての初動は、まずまず合格点といえそうだ。ただし「ワクチン製造の新型一本化」には反対が多勢を占めた。
http://www.qlife.co.jp/news/090508qlife_news.pdf