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薬事工業生産動態統計平成21年年報について(2011/2/8)
http://www.mhlw.go.jp/topics/yakuji/2009/nenpo/index.html

医療用医薬品の将来予測(2011/1/17)
~「新薬スランプ」という状況下で、わが国製薬市場の将来を探る~

調査要綱

 矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内製薬市場の調査を実施した。

1.調査期間:2010年1月~11月
2.調査対象:製薬企業、医薬品卸、医療機関、薬局、行政当局、学識経験者等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査併用

調査結果サマリー

◆ 2017年医療用医薬品生産高は16兆3,473億円(ケースⅡ)と予測
 ケースⅠは、医療制度改革が医薬品需要に多大な影響を及ぼすことを想定して算出した。その結果、2010年が8兆4,701億円、2014年が9兆6,230億円、2017年が10兆5,143億円と予測する。
 ケースⅡは、医薬品需要と企業努力の底堅さと緩やかに推移する医療制度改革を加味して算出した。その結果、2010年が8兆7,991億円、2014年が12兆717億円、2017年が16兆3,473億円と予測する。

◆ 新薬創出・適応外薬解消等促進加算制度により業界再編の可能性も
 2010年4月より2年間の試行措置として新薬創出・適応外薬解消等促進加算制度*注が実施された。この制度が定着できるかどうかについては製薬企業、医薬品卸、医療機関・調剤薬局の理解と対応にかかっている。同制度が試行から恒久的な制度に移行したならば、新薬上市の目処がたたない状態、あるいは新薬創出加算品目を持たない製薬企業にとっては、市場からの退場を余儀なくされることになる。
http://www.yano.co.jp/press/press.php/000735

「2010年版虚血性心疾患治療の現状と将来展望」 調査結果がまとまりました。(2011/1/7)
2010年版虚血性心疾患治療の現状と将来展望

◆ 狭心症患者数は、2010年現在およそ65万人と推計される。今後は微増、もしくは横ばいと予測される。
◆ PCI(*1)実施症例のうちDES(*2)は約70%に使用されている。今後、ACS(*3)でのDESの使用が推奨されれば、DESの使用率はさらに伸びる。
◆ 虚血性心疾患の主な要治療薬となる抗血小板薬の出荷額は2016年には1,600億円になると予測される。

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、虚血性心疾患治療の現状と将来展望に関する調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

虚血性心疾患治療は、近年、薬剤溶出ステントなどの新しいデバイスの進歩により特にPCI治療において大きな変化がありました。PCI分野の発展により虚血性心疾患治療の選択肢が大きな広がりを見せる中、デバイスの変化は、抗血小板薬を中心とした薬物療法にも変化を及ぼしています。また抗血小板薬市場では、大型製品として成長した「プラビックス」に次ぐ新たな抗血小板薬として、海外では2009年に「エフィエント(プラスグレル)」が上市され、日本においても「エフィエント(プラスグレル)」を始めとするADP受容体阻害薬、トロンビン受容体拮抗薬などが開発されています。

本調査では、PCI治療およびPCI実施後の抗血小板薬による薬物療法に焦点を当て、PCI症例の患者背景、ステントの選択、PCI実施後の抗血小板療法について、PCI実施医100名に対するアンケートおよび専門医4名へのヒアリングを行い、今後求められる治療についての分析を行いました。

なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート「2010年版虚血性心疾患治療の現状と将来展望」(価格:378,000円:税込、2010年12月27日発刊)として販売しております。

調査結果のポイントは以下の通りです。
(*1) PCI (percutaneous coronary intervention) 経皮的冠動脈インターベンション
(*2) DES (drug-eluting stent) 薬剤溶出ステント
(*3) ACS (acute coronary syndrome) 急性冠症候群

狭心症患者数は、2010年現在およそ65万人と推計される。
今後は微増、もしくは横ばいと予測される。
2008 年の厚生労働省の患者調査によれば、虚血性心疾患の患者数は81 万人、うち狭心症は約60万人、急性心筋梗塞は約5 万人とされる。虚血性心疾患の大部分を占める狭心症の患者数は、2010 年現在およそ65 万人と推計され、今後は微増もしくは横ばいと予測される。検査技術の進歩により、狭心症と診断される患者数は以前よりも増加しているが、実際に血行再建療法まで必要とする狭心症の患者数は大幅には増加しないと推測される。
PCI実施症例のうちDESは約70%に使用されている。
今後、ACSでのDESの使用が推奨されれば、DESの使用率はさらに伸びる。
DES は、2004 年に保険適応が認可された「サイファー」を始め、2010 年には「ザイエンス V」、「プロムス」が発売され、現在、5 製品が使用できる状況にある。
DES はPCI のうち、約70%に実施されている。現在、ACS でのDES の使用は推奨されていないが、今後ACS でのDES の使用が推奨されれば、DES の使用率はさらに伸びる。生体分解性ステントなどの次世代ステントは、今後数年での上市はないと予測され、しばらくはDES 製品による市場の活性化が続く。
虚血性心疾患の主な要治療薬となる抗血小板薬の出荷額は2016年には1,600億円になると予測される。
虚血性心疾患の治療には、抗血小板薬として、低用量アスピリンがほぼ全例に使用され、PCI 実施後も使用は継続される。
PCI 実施症例のうち、約90%は抗血小板薬の2剤併用療法が実施されている。2剤併用療法には、容量アスピリンと「プラビックス」が主に使用される。
2009 年の虚血性心疾患治療に関わる主な抗血小板薬の市場は約1,100 億円である。2016年までに、「プラビックス」の適応追加およびトロンビン受容体拮抗薬、ADP 受容体阻害薬の新薬の発売があり、全体の市場は約1,600 億円となると予測した。
http://www.seedplanning.co.jp/press/2011/2011010701.html

怖い全身の動脈硬化!「一般の方800名の動脈硬化に関する意識調査結果」 心臓・頭以外の動脈硬化は約3割、依然低い “全身の動脈硬化”の認知度(2010/12/27)
~60代以上の男性の8割が動脈硬化の危険因子を持つが、がんよりも怖い動脈硬化の存在を知らない~

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニー(本社:東京都千代田区、代表取締役プレジデント:デイビッド・W・パウエル)は、全国の40歳代から70歳代の男女800名を対象に、「動脈硬化に関する意識」調査を2010年12月上旬に実施いたしました。

全身に起きる動脈硬化は、部位によっては症状が出にくい場合もあり、発見や遅れによりQOL(Quality Of Life)の低下や生命予後を悪化させるケースがあります。今回、体が示す動脈硬化のサインへの認知や理解、また、動脈硬化の危険因子の有無を調査いたしました。ここに調査結果がまとまりましたので、報告いたします。
http://www.jnj.co.jp/jjmkk/press/2010/1227/index.html

患者さん・薬剤師 対象調査報告 ~患者さん・薬剤師ともに国の医療費増大に対する共通の危機感 ジェネリック医薬品の積極活用は増加傾向~(2010/12/21)
沢井製薬株式会社(本社:大阪市、代表取締役社長:澤井光郎)は、本年11月5日から8日の4日間、過去3ヶ月以内に薬を処方・調剤された患者さん400名、及び全国の薬剤師の方々300名を対象にジェネリック医薬品に対する意識調査を実施いたしました。
http://www.sawai.co.jp/press/2010/pdf/20101221.pdf

化粧品国内市場の販売チャネル別動向を調査 -ネット通販急伸、通販チャネルにおけるシェア07年25%→10年35%に拡大の見込み-(2010/12/9)
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、国内の化粧品市場を百貨店、ドラッグストア、通信販売など販売チャネル別に調査した。その結果を調査報告書「化粧品チャネル・トレンドデータ 2010」にまとめた。
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10120.html

世界のペプチド医薬品開発の現状と将来展望 ~医薬品としてのペプチドの今後の方向性~(2010/11/30)
ポイント
2009年度のペプチド医薬品市場はおよそ110億米ドル、今後も順調な市場拡大が期待
現在臨床試験が行われている新規ペプチド医薬品は100種類以上
コンジュゲートペプチドの開発や治療用ペプチドワクチン増加など、ペプチド医薬品の可能性は大きく広がっている

ペプチドは20世紀中ごろから既に医薬品として利用されており、内分泌・代謝性疾患における成長ホルモンやがん治療時のホルモン療法として多数の製品が上市されています。近年ではペプチドの化学修飾技術の開発や高分子などとのコンジュゲートペプチドへの展開、また治療用ペプチドワクチンの開発などにより医薬品としての可能性がさらに拡大しています。2000年以降、臨床試験が実施されている開発候補品の数も急増、2010年時点で100種類以上の新規ペプチド医薬品の開発品が臨床試験段階にあります。

ペプチド医薬品は従来の内分泌・代謝性疾患や骨粗鬆症、生殖器関連のがんだけでなく、感染症、皮膚疾患、自己免疫・炎症性疾患、脳神経疾患など幅広い疾患領域で開発が進められており、今後は医薬品市場全体を拡大させる成長ドライバーになると期待されています。また、合成技術の進展により、従来よりも長鎖で複雑なペプチドが合成によって製造きるようになり、より安価で安全性の高いペプチドジェネリックの開発・普及も期待されます。

今回、世界におけるペプチド医薬品開発の最新動向や企業のアライアンス動向、市場動向などを調べ、ペプチド医薬品開発の現状と将来展望をまとめました。本資料はペプチド医薬品開発に携わる方はもちろん、新しいバイオ医薬品の研究開発を担当される方などにもご活用頂ければ幸いです。
http://www.seedplanning.co.jp/report/02311.html

医療・医薬品関連データ集 数字に見る-医療と医薬品2010(2010/11/25)
「本資料は、医療を取り巻く環境の変化の中で、現代人の健康や疾病の状況、医療供給体制、さらには医療に貢献する医薬品産業の現状などに関するさまざまなデータを当社なりの観点で収集したものです。編集に当たっては、原則としてデータは原資料のまま掲載するよう努めました。

制作にあたっては十分な注意をしておりますが、特に信頼性を必要とするご利用にあたりましては原典等による内容のご確認をお願い致します。

今後も内容の充実を図ってゆきたいと考えておりますので、ご利用に当たりましてお気づきの点がございましたらアステラス製薬株式会社広報部(〒103- 8411東京都中央区日本橋本町2-3-11 e-mail: databook@jp.astellas.com)までお知らせ下さい。
http://www.astellas.com/jp/csr/community/data.html

「うつの痛み」がうつ病の回復を妨げると感じる患者さん68.6%!(2010/11/17)
患者さんと医師を対象とした、「うつの痛み」実態調査結果より
~「うつの痛み」は精神症状やうつ病全体に影響。主治医に話していない人ほど治療満足度低い~

「うつの痛み」情報センター(※1)は、うつ病患者さん及びうつ病を診療する医師のうつ病に伴う身体症状としての「痛み」への認識や実態を明らかにするため、このたび患者さんと医師を対象とした「うつの痛み」実態調査を実施いたしました。

本調査は、過去5年以内にうつ病と診断され、現在うつ病治療薬を服用しており、且つ、がん、関節リウマチ、痛風の治療薬を服用していないうつ病患者さん(スクリーニング調査 3,374例、本調査 663例)および、うつ病、うつ状態の患者を1ヶ月に20人以上診療している精神科・心療内科医師とうつ病、うつ状態の患者を1ヶ月に5人以上診療している一般内科医師(本調査:456例)を対象に実施いたしました。

その結果、患者さん、医師ともに「痛み」の症状は精神症状やうつ病の回復に影響を及ぼすと考えていることが明らかになりました。うつ病に伴う多様な症状のうち「痛み」は、精神症状や睡眠障害に比べ診療の場で話されていない傾向にあり、「痛み」の症状を話していない患者さんは、話している患者さんよりも治療満足度が低いことがわかりました。また、大半の医師が、患者さんに「痛み」の症状について話してもらうことで、うつ病の治療効果が上がると認識していることなどが明らかになりました。

うつ病と「痛み」
うつ病は、抑うつ気分、不安、興味の喪失といった精神症状のほかに、睡眠障害などの身体症状が見られることは一般的に知られていますが、肩、胃、首などに「痛み」を伴う身体症状については、あまり知られていません。うつ病の患者さんであっても、「痛み」がうつ病の症状であると気づかない人が多く、そのつらい症状を医師に話していないために、治療に結びついていないのが現状です。WHOは、2020年にはうつ病が虚血性心疾患に次いで健康な日常生活を障害する疾患の2番目に大きな要因になると予測しています。そのため、疾患についての正しい理解を広め、うつ病の早期発見・早期治療、及び適切な治療に結びつけることが必要だと考えられています。

“Breaking Through Barriers”と「話してみよう。うつの痛み」
“Breaking Through Barriers”は、うつ病のより良い治療を目指して「医師と患者のコミュニケーション」のバリアを打ち破ろうというテーマのもと展開されている活動の世界的なテーマです。日本では、「うつの痛み」情報センターにおいて「話してみよう。うつの痛み」をキーメッセージとして情報提供活動を行っております。
https://www.lilly.co.jp/pressrelease/2010/news_2010_31.aspx

2010年の一般用医薬品の国内市場調査をテーマ別分析 -一般用医薬品市場調査(4)-(2010/11/12)
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、改正薬事法により変動する国内の一般用医薬品の主要薬効73品目の市場を1月-4月にかけて調査し、結果を3回に分けて報告した。今回の「一般用医薬品データブック 2010 No.4」では、この調査市場を総合的・多面的に把握するため、カテゴリー横断的に捉えるテーマ分析や総括分析を行った。また、OTC(一般用医薬品)企業32社の事例分析と、チェーンドラッグ企業12社の改正薬事法対応を取り上げた。
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10109.html

主要小売チェーン10業態の調査を実施 -2010年度見込 2007年度比売上伸び率 No.1 ドラッグストア、売上規模 No.1 食品スーパー-(2010/11/11)
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、競争力の強化とさらなる成長のためのM&Aや業務提携、そしてグループ力を活かした商品展開、新たな店舗フォーマット(業態類型)の開発を進めている小売チェーンについて調査を実施した。その結果を報告書「2010年 リテールチェーンの現状と将来性」にまとめた。
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10108.html

呼吸器疾患治療剤、感覚器官用剤、抗アレルギー剤、皮膚疾患治療剤、解毒剤の 医療用医薬品の国内市場を調査 -2010年 医療用医薬品市場調査(3)-(2010/10/8)
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、医療用薬剤全24分類の国内市場を今年1月から2年かけて6回にわたり調査を行なっている。第3回の今回は、呼吸器疾患治療剤、感覚器官用剤、抗アレルギー剤、皮膚疾患治療剤そして解毒剤市場の調査結果を、報告書「2010 医療用医薬品データブック No.3」にまとめた。

この調査では、疾病概要、患者数、エビデンス(調査研究に基づく、医薬品・治療・検査方法などの適正判断用証拠)・診療ガイドラインの動向、治療薬剤、企業の製品開発などを調査・分析した。また行政の動向やジェネリック医薬品の浸透度、スイッチOTCの現状など、この市場に影響を及ぼす要因を分析した。
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10094.html

化粧品市場の調査結果、価格帯別分析を中心に総括(2010/9/16)
•化粧品全体市場…09年は2兆1,799億円(前年比2.3%減)、10年も同1.5%減の見込み
•価格帯別市場…10年の高価格帯は微減に留まる、ライフスタイル提案型ブランドなど下支え
•販売チャネル別市場…09年は通信販売が唯一拡大、上位3位入り。10年には量販店抜き2位へ

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、2010年1月-5月にかけて国内の化粧品市場の調査を行い3回に分けて報告してきたが、このほど、その結果をベースとして価格帯別の分析を中心に様々な角度から2009年の化粧品市場を総括し、今後の市場を展望した。また、インターネットによる消費者調査を実施し、消費者の需要動向も分析した。これらの結果を報告書「化粧品マーケティング要覧 2010 総括編」にまとめた。
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10087.html

メイクアップ10品目、ボディケア7品目の化粧品国内市場を調査 -化粧品市場調査(3)-(2010/7/9)
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、国内の化粧品市場の調査を実施している。このたび第3回目として、メイクアップとボディケアの市場調査結果を報告書「化粧品マーケティング要覧 2010 No.3」にまとめた。この調査では、メイクアップ10品目とボディケア7品目の各市場の現状を分析し、今後を予測した。なお、第4回目ではこれまで公表してきた調査結果を踏まえ、様々な角度から国内の化粧品市場全体を総括し発表する予定である。

◆調査結果の概要

 2009年   2010年見込   前年比
メイクアップ  4,781億円    4,589億円 96.0%
ボディケア  1,121億円    1,107億円 98.8%

(1)メイクアップ

2009年の市場は、前年比4.9%減の4,781億円となった。2008年秋以降の急速な景気後退によって、メイクアップの中心となる中価格帯商品が苦戦したことを始め、外出を控えることに伴うメイクアップの使用頻度低下、百貨店への来客数低迷など、マイナス要因が重なった。メイクアップ市場全体の50%近くを占めるファンデーションでは、メイクアップベース、日中用乳液・美容液、日焼け止めなどファンデーションに複数の機能を加えたBBクリームや、自然素材を主原料としたミネラルファンデーションが人気を集めている。しかし、両者ともまだ市場規模が小さく、ファンデーション市場全体を押し上げるまでには至っていない。アイメイク関連や、チークカラー、リップカラー、ネイルカラー・ネイルケアといったカラーバリエーションを楽しむ商品は、節約志向から買い控えの対象となりやすく、セルフセレクションの低価格商品などに需要が流れた。

2010年の市場は、BBクリームやミネラルファンデーション以外は厳しい市場環境が続く見通しであり、前年比4.0%減の4,589億円が見込まれる。ただ、BBクリームはメイクアップの手順を簡略化するという商品特性から、使用品目数を減らすことになるため、メイクアップベースやスキンケアなど他の品目の需要を奪うことにもなる。長期的にはメイクアップ市場、もしくは化粧品市場全体の縮小要因となることが懸念される。

(2)ボディケア

2009年の市場は、前年比1.6%減の1,121億円となった。「ロクシタン」(ロクシタン ジャポン)、「ラッシュ」(ラッシュジャパン)など“ライフスタイル提案型ブランド”が好調を維持し、ボディシャンプー、ボディクリーム・ローション、バスプロダクツの3品目が実績を伸ばした。しかし、市場でシェアの大きいサンタン・サンスクリーンとリップクリームが、それぞれ最需要期の天候に恵まれず実績が減少した。また、除毛・脱毛料は剃刀やシェーバー、抑毛ローションなどに需要が分散している。ボディマッサージケアクリームは痩身効果を訴求したスリミング商品が伸び悩んでいることから、それぞれ実績が減少した。

2010年の市場は、前年比1.2%減の1,107億円が見込まれる。ライフスタイル提案型ブランド各社はリラックスやアロマテラピーなど癒し効果を訴求し、季節やイベントに合わせた商品投入を積極的に行っている。一方、制度品メーカーがボディケア全般への注力度を低下していることや、低価格品へのシフトなどが、市場の縮小要因と考えられる。また、サンタン・サンスクリーンとリップクリームは、その年の最需要期の天候に市場動向が大きく左右される状況が今後も続くと考えられる。


◆注目市場

(1)ファンデーション 【メイクアップ】

2009年 2,238億円  2010年見込 2,125億円(前年比95.0%)

皮膚のシミ、ソバカス、凹凸などをカバーし、肌を美しく見せるための肌色化粧料である。季節ごとにファンデーションを買い替える習慣が薄れたことで、1990年代後半以降は市場が縮小していたが、2000年代中頃にはエイジングケア意識の高まりに伴い、これを訴求した商品のヒットで反転する年もあった。

2009年の市場は、前年比5.2%減の2,238億円となった。各メーカーの主力である中価格帯マス向けカウンセリングブランドの多くがノープリントプライスを採用しており、店頭での値引き販売が出来ないことや、低価格商品へのシフトによって、市場は大幅に縮小した。厳しい市場環境の中、これまで韓国メーカーが中心だったBBクリームで、2008年後半以降は国内メーカーからも「ドクターシーラボ BBパーフェクトクリーム」(ドクターシーラボ)や「フレッシェル モイストリフト Wクリーム」(カネボウコスメット)などが発売、ヒット商品が生まれた。また、肌にやさしいことを訴求したミネラルファンデーションも需要を獲得しており、商品の投入が相次ぎ活性化した。

2010年の市場は、前年比5.0%減の2,125億円が見込まれる。消費者の低価格志向は強く、ノープリントプライスの中価格帯マス向けカウンセリングブランドは厳しい状況が続く見通しである。また、高価格帯商品の主力チャネルとなっている百貨店も閉店やその予定が相次いでおり、減少が見込まれる。

(2)マスカラ 【メイクアップ】

2009年 306億円  2010年見込 304億円(前年比99.3%)

まつ毛を濃く長く見せる化粧料である。目元を強調したアイメイクのトレンドが続き、1990年代後半以降市場の拡大が続いていた。しかし、近年は若年層を中心にまつ毛をより長く、濃く見せるアイメイクも広がっており、つけまつ毛のアイラッシュや、人工まつ毛を付けるエクステンションといった、マスカラ以外の方法によるアイメイクの増加も影響し、市場の成長が鈍化していた。

2009年の市場は、前年比1.0%減の306億円となった。「ランコム」(日本ロレアル)の「オシィラシオン」から日本初の電動マスカラ(電動ブラシによってマスカラを塗布)が発売され話題となった。しかし、アイラッシュやエクステンションサロンなどが浸透してきたことや、低価格品に需要がシフトしていること、また、買い控えによって市場は縮小に転じた。

2010年の市場も低迷し、前年比0.7%減の304億円が予測される。アイラッシュやエクステンションの流行が続いているものの、エクステンションは定期的にサロンに通う必要があり経済的負担があることや、マスカラでもアイラッシュ並みのボリューム感を出す商品の投入が相次いでいることから、マスカラへの回帰も見られる。しかし、低価格品の高機能化が進む中で購入単価が低下しているため、市場の回復には時間が掛かる見通しである。

(3)ボディクリーム・ローション 【ボディケア】

2009年 89億円  2010年見込 92億円(前年比103.4%)

首より下に使用するクリーム及びローションで、水分や油分を与えるほか、香りの付加などの機能を持つ。近年、ライフスタイル提案型ブランドが、季節に合わせたフルーツや植物などの香りを添えた商品を品揃えすると共に、各社の積極的な出店によって実績を伸ばしているため、2005年以降市場が拡大している。また、美容意識の高まりに伴い、手や脚などパーツケアを望む消費者が増加していることも成長を後押ししており、カウンセリング、セルフセレクションを問わず、ハンドクリームを中心に各メーカーが積極的に商品投入を行っている。

2009年の市場は、前年比7.2%増の89億円となった。百貨店などで扱う高価格帯ブランドは伸び悩んだものの、ハンドクリームを中心にボディクリーム・ローションの使用が定着していることや、トップメーカーのロクシタン ジャポンが実績を伸ばしたことで、不況下にもかかわらず高い成長率となった。また、販売チャネル別でも、バラエティショップやライフスタイル提案型ブランドの直営店・FC店を含むチャネルが40%以上を占めている。

2010年の市場は、前年比3.4%増の92億円が予測される。ライフスタイル提案型ブランドも成長の鈍化傾向が見られるものの、積極的な商品投入と店頭での販促活動や季節毎の売場作りなどによって需要の取り込みを図っており、引き続き市場を牽引していくと見られる。エアコンの使用などでオフィスや家庭で乾燥を感じる人が増加しており、冬季だけでなく年間を通じてボディクリーム・ローションへの需要があることや、手や脚などへのパーツケア意識が高まっていることから、今後も年率4%前後の成長が予測される。

(4)バスプロダクツ 【ボディケア】

2009年 41億円  2010年見込 41億円(前年比100.0%)

入浴時に浴槽内に入れて使用する化粧料で、剤型別には液体、粉末、カプセル、オイルなどの種類があり、身体の洗浄、芳香効果、保湿効果、発汗作用を訴求する。ライフスタイル提案型ブランド各社の積極的な展開によって、2005年以降市場が拡大している。また、入浴による疲労回復や新陳代謝向上効果が注目を集め、若年層の間で半身浴が浸透していることも市場拡大の背景にあり、特に美容意識の高い層の需要を集めている。

2009年の市場は、前年比5.1%増の41億円となった。引き続きライフスタイル提案型ブランド各社が好調だったほか、クナイプジャパンの本格参入などが成長を後押しした。その時の気分によって使い分けたいと考える消費者が多いことから1回使い切りタイプの人気が高く、その中心価格帯となっている1,000円未満の商品が60%以上を占めている。

2010年の市場は、前年並みが見込まれる。バスプロダクツと競合するドラッグストアや量販店などで販売されているトイレタリーの浴用剤(当項目では対象外)が、温浴や疲労回復効果などの訴求に加え、香りの種類を増やしている。こうしたトイレタリーの浴用剤は需要期に割引販売を行っており、当項目の対象であるバスプロダクツが相対的に割高となるため、市場の成長は鈍化していく見通しである。
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10062.html

精神神経疾患治療剤、脳疾患治療剤、消化器官用剤の国内市場を調査 -2010年医療用医薬品市場調査(2)-(2010/7/6)
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、医療用医薬品の国内市場を今年1月から2年かけて6回に亘り調査を行なう。

第2回の今回は、市場が大きく、社会的関心の高い精神神経疾患治療剤を始め、新たに市場拡大が予測される多発性硬化症治療剤、脳疾患治療剤、消化器官用剤の市場を調査し、報告書「2010 医療用医薬品データブック No.2」にまとめた。この市場分析は、エビデンス(調査研究に基づく、医薬品・治療・検査方法などの適正判断用証拠)・診療ガイドラインの動向、患者数推計・予測、企業の製品開発力などを考慮して行なった。また行政の動向やジェネリック医薬品の浸透度、スイッチOTCの現状など、この市場に影響を及ぼすと考えられる要因を詳細に分析した。

◆調査結果の概要

(1)精神神経疾患治療剤

抗不安薬・睡眠導入剤、抗うつ剤、統合失調症治療剤、他の向精神薬、抗パーキンソン病剤、抗てんかん剤、片頭痛治療剤を対象とする。

              2009年    2010年見込  2018年予測  2009年比
精神神経疾患治療剤  4,324億円  4,532億円   5,589億円   129.3%

09年実績では統合失調症治療剤が29.6%で最も大きく、これに抗不安薬・睡眠導入剤24.3%、抗うつ剤23.4%、抗パーキンソン病剤12.2%と続く。上位4つで90%近くを占める。

統合失調症治療剤は、10年にはこの分野の販売の30%を超えると見込まれる。この治療剤の実績が伸びているのは患者数や処方数の増加よりも、第一世代抗精神病剤(定型抗精神病剤)から薬価の高い第二世代抗精神病剤(非定型抗精神病剤)へのシフトによる。第二世代抗精神病剤は、第一世代に比べて、日常動作障害の副作用が少なく、感情の起伏が失われ、気力が低下する陰性症状や認知機能障害への効果がある。

抗不安薬・睡眠導入剤では、睡眠導入剤のウェイトが60%を超え、市場は拡大しつつある。抗うつ剤は、08年の薬価の引下げや、副作用報道の影響により縮小した。しかし慎重な処方・投与により副作用(自殺など)を防ぐことは可能であり、今後は再び拡大していくと考えられる。抗パーキンソン病剤は、この分野の第一選択薬であるドパミン受容体刺激剤が販売の50%近くを占めている。

精神神経疾患は、治療患者に比べ潜在患者が非常に多い特徴がある。症状が軽度の場合、自分が罹患している認識が薄く、医療機関で受診するケースが少ないといわれる。今後は潜在患者の中から要治療患者を医療機関に受診させる機会を増やす取り組みが求められる。10年2月には内閣府から「いのちを守る自殺対策緊急プラン」が発表されている。こうした対策により潜在する要治療患者が表面化すると期待される。

注目治療剤市場

■抗不安薬・睡眠導入剤

               2009年    2010年見込  2018年予測  2009年比
抗不安薬・睡眠導入剤  1,051億円  1,074億円    1,305億円  124.2%

睡眠障害、不安障害、脚の内部に不快な異常感覚が生じるむずむず脚症候群の動向とその治療薬の市場動向をまとめる。いずれも潜在患者の多い疾患で患者は微増すると予測される。今後はその掘り起しが必要であると考えられる。睡眠導入剤は、アステラス製薬が販売する「マイスリー」が高いシェアを占める。10年に発売予定の入眠困難改善薬「ロゼレム」(武田薬品工業)が副作用も少ないという特長を持ち、第一選択薬になる可能性もある。抗不安剤では、「デパス」(田辺三菱製薬)がシェアトップである。

■統合失調症治療剤

             2009年    2010年見込  2018年予測  2009年比
統合失調症治療剤  1,280億円  1,401億円    1,870億円   146.1%

統合失調症は思考・行動・感情をひとつにまとめる能力が長期間に亘り低下してまとまりの無い行動などが見られる病態で、自立支援医療費を受けることが出来る。統合失調症の薬物治療は多剤併用療法から単剤療法に移って来ており、単剤での効果と副作用の少なさから第二世代抗精神病剤が薬物療法の中心となっている。09年には第二世代抗精神病剤で「クロザリル」(ノバルティスファーマ)が発売され、従来の第二世代抗精神病剤では治療効果がなかった患者にも有効性が認められることとなった。長期治療による患者の経済的負担を考慮して第一世代と第二世代薬の使い分けがなされていくが、金額ベースでは今後も第二世代薬の市場が90%を占めると考えられる。

(2)多発性硬化症治療剤

              2009年  2010年見込  2018年予測  2009年比
多発性硬化症治療剤  78億円  86億円      245億円   314.1%

この疾患は中枢神経系の慢性炎症性脱髄疾患で、視力障害、四肢の麻痺、感覚障害などの症状が起こる。現状では、完治させる治療薬、治療方法はない。現状はインターフェロンβ(注射剤)が治療薬の中心で、しばらくは第一選択薬剤である。今後最も注目される治療薬は、田辺三菱製薬とノバルティスファーマが共同開発している経口治療薬である。患者の身体的負担が少なくて済む経口剤がこの市場の中心になると予測される。

(3)脳疾患治療剤

2009年 2010年見込 2018年予測 2009年比
脳疾患治療剤 1,525億円 1,563億円 3,040億円 199.3%

抗認知症剤と抗脳卒中急性期治療剤を対象とする。団塊世代の高齢化が進む今後25年間は患者数の大幅な拡大に繋がる。高齢化が進むと共にアルツハイマー型認知症患者が増加して市場は拡大している。抗認知症剤、特に抗アルツハイマー型認知症剤「アリセプト」(エーザイ)が市場の約60%と圧倒的シェアで市場を牽引している。ただ患者数の拡大する領域であることから、数年以内にジェネリック医薬品の発売が見込まれ更にその後、競合新薬の発売も予測されるなど多くの企業の参入と激しい販促活動が予測される。

注目治療剤市場

■抗認知症剤

        2009年 2010年見込 2018年予測 2009年比
抗認知症剤 1,085億円 1,138億円 2,700億円 248.8%

認知症対策としては、「認知症の医療と生活の質を高める緊急プロジェクト」(厚生労働省)が08年に開始されている。団塊世代の高齢化が本格化する今後25年は患者の急増が予測され、その潜在患者数も非常に大きい可能性がある。特にアルツハイマー型認知症は高齢化が影響すると予測される。そのためアルツハイマー型認知症の患者数の急増が認知症全体の患者数を押し上げていくと予測される。このアルツハイマー型認知症治療薬は「アリセプト」のみである。一人当たりの用量の高い患者数が増加しており、実績が拡大している。07年8月取得した高度アルツハイマー型認知症での高用量での患者取り込みや処方量の切り替えによる実績拡大も当面プラス要因となると見込まれる。

(4)消化器官用剤

           2009年  2010年見込  2018年予測  2009年比
消化器官用剤 6,215億円 6,236億円   6,938億円    111.6%

上部消化管疾患治療剤、肝疾患治療剤、膵疾患治療剤、その他消化器官用剤の市場をまとめる。上部消化管では、消化性潰瘍が代表的疾患であり、ピロリ菌除菌療法の保険適用や除菌療法の普及によって患者数は減少しつつある。一方で胃食道逆流症の増加が推察される。特定疾患指定の潰瘍性大腸炎とクローン病の08年の医療受給者交付件数が10年前と比較してそれぞれ83.4%、73.5%も増加しており、市場に大きな影響を与えている。消化管治療剤では、上部消化管治療剤の実績が66%と最も大きい。上部消化管治療剤のPPI製剤はジェネリック医薬品が発売されて実績拡大が続いている。海外で、改良型PPI製剤に切り替えることで実績の拡大を図っており、国内でも今後PPI市場を中心に市場が形成されると予測される。過敏性腸症候群では「イリボー」(アステラス製薬)が08年に発売されテレビでも疾患啓発活動を積極的に行い、潜在患者の掘り起しを図っている。また、「レミケード」(田辺三菱製薬)は潰瘍性大腸炎、「ヒュミラ」(エーザイ)は、クローン病と潰瘍性大腸炎の適応拡大で開発中となっており、更なる市場拡大が予測される。

注目治療剤市場

■その他消化器官用剤

               2009年  2010年見込  2018年予測  2009年比
その他消化器官用剤 850億円  862億円    1,085億円    127.6%

下部消化器官治療剤を中心に、自己免疫疾患である潰瘍性大腸炎及びクローン病治療剤、ストレス等が要因となっている過敏性腸症候群治療剤、そして胆道疾患治療剤を対象とする。潰瘍性大腸炎及びクローン病の患者数は増加し続けており、08年の潰瘍性大腸炎とクローン病の特定疾患医療受給者証交付件数はそれぞれ104,721件、29,301件となっている。また、炎症成長疾患治療剤「ペンタサ」(杏林製薬)は08年12月に用法・用量の追加を行っており、09年に潰瘍性大腸炎治療剤「アサコール」(ゼリア新薬、協和発酵キリン)が発売されている。さらに、クローン病治療剤「レミケード」は使用が既存の治療薬が効かない患者に限られるが、非常に高薬価となっているため、市場規模の拡大に寄与している。過敏性腸症候群の潜在患者は病気と認識しているものが少ないため、未受診患者が非常に多くなっている。

◆調査対象領域

精神神経疾患治療剤
  1)抗不安薬・睡眠導入剤 2)抗うつ剤 3)統合失調症治療剤 4)他の向精神薬(抗躁剤、精神刺激剤) 5)抗パーキンソン病剤 6)抗てんかん剤 7)片頭痛治療剤
多発性硬化症治療剤
脳疾患治療剤
 1)抗認知症剤2)脳卒中急性期治療剤
消化器官用剤 
 1)上部消化管疾患治療剤 2)肝疾患治療剤 3)膵疾患治療剤 4)その他消化器官用剤(クローン病・潰瘍性大腸炎・過敏性腸症候群を含む)
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10060.html

胃腸薬、目薬、外皮用薬、消毒薬の国内市場を調査 一般用医薬品市場調査(1)(2010/5/18)
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、改正薬事法全面施行により変動する国内の一般用医薬品の主要薬効73分野の調査を今年1月から4月にかけて実施し、3回に分けてまとめる。今回の報告書「一般用医薬品データブック 2010 No.1」は、胃腸薬、その他消化器官用薬、目薬、外皮用薬それに消毒薬の5分野23品目の市場実態を明らかにすると共に13年にかけての市場を予測した。
 
改正薬事法(09年6月施行)では、一般用医薬品を副作用リスクの高い順から第1類、第2類、第3類に分け、第1類は薬剤師に取り扱いを限定し、第2類は薬剤師の他に新たに登録販売者の取り扱いも可能となっている。第3類は第2類と同様だが、通信販売も可能となる。ただし、通信販売を巡っては取り扱いが第 3類に限定されることに対して日本オンラインドラッグ協会や全国伝統薬連絡協議会が反対の姿勢を表明しており、今後も紆余曲折が予想される。

09年6月の改正法全面施行に伴い、薬局・薬店では、薬剤師不足に起因する第1類医薬品取扱店の減少や、薬剤師不在時の販売機会ロス、リスク分類別の店頭陳列変更などが生じ、各社の販売実績にも影響を及ぼしている。また同年は春から世界的に新型インフルエンザが流行し、日本国内でも全国各地に広がったため、薬局・薬店店頭では関連製品特需が発生した。改正薬事法施行、新型インフルエンザの流行という2大トピックスが重なったことで09年の一般用医薬品市場は薬効別・リスク分類別にも複雑な動きを示しており、この報告書では、各薬効分野における改正薬事法施行の影響についても詳述する。

◆調査結果の概要

(1)胃腸薬

2009年 406億円(前年比95.8%) 2010年見込 406億円(前年並み)

総合胃腸薬、健胃・消化薬、制酸薬、鎮痛鎮痙胃腸薬、胃腸内服液を対象とした。胃腸薬領域では飲みすぎ・食べ過ぎ対策における健康美容食品(H・Bフーズ)との競合が強まる中で、一般用医薬品としては症状・シーン別対応の強化がトレンドとなっている。改正薬事法が施行された09年は制酸薬を中心とした第1類医薬品の実績減少が響き、全体としては前年比4.2%減の406億円となった。10年は前年並みの推移が予測される。

第1類医薬品全体の販売不振を受けて、日本チェーンドラッグストア協会は独自の販売マニュアルを策定し、09 年秋以降、第1類拡販に向けた取り組みを強化している。しかし薬剤師不足は6年制新卒薬剤師が輩出される12年まで解消する見通しはなく、今後は登録販売者でも対応可能な第2類製品に注目が高まり、各社から新製品の投入がなされ、市場の活性化につながることが期待される。

 ■制酸薬 (第1類医薬品構成比28.6%)

2009年 84億円(前年比88.4%) 2010年見込 87億円(前年比103.6%)

09年の改正薬事法施行に伴い、「ガスター10」を始めとする第1類医薬品は、取扱店数の減少、薬剤師不在時の取扱時間の減少というダブルの販売機会ロスが響き、大幅な実績減少となっており、第2類を含めた制酸薬全体でも市場規模は2桁減となった。ファモチジンなどH2ブロッカーは第1類、テプレノン、スクラルファートなどは第2類となったが、薬剤師による対面販売が義務付けられた第1類医薬品は6月以降販売不振が続いており、リスク分類が明暗を分けた。H2ブロッカーの需要回復には時間がかかると見られ、同成分が第2類に変わるか、薬剤師配置体制が整う12年以降まで市場の本格的回復は持ち越される可能性が高い。

(2)目薬

2009年 404億円(前年比101.0%) 2010年見込 408億円(前年比 101.0%)

一般用点眼薬、抗菌性点眼薬、人工涙液、アレルギー用点眼薬と目の洗浄を訴求する洗眼薬を対象とした。市場は PB製品などの低価格製品と高機能訴求の高価格製品の2極化が進んでいる。09年は、特にアレルギー用製品の伸長が目立っており、花粉飛散時期が早まったために、アレルギー対策製品が46億円(前年比104.5%)と好調に推移した。6月の改正薬事法施行後も、目薬全体としてもともと第1類目薬の構成比が 1.2%と少なかったことに加え、高機能製品の好調により全体は微増を維持し、前年比1.0%増の404億円となった。

一般用点眼薬(09年172億円)は、前年に続き09年も疲れ眼対策の高機能訴求製品が実績を伸ばし、主として中高年層の開拓に成功している。中高年用では、PC利用による眼の酷使も影響しドライアイ対策需要が高くなっている。アレルギー用点眼薬では、春先に限られる花粉症だけではなくハウスダストなどのアレルギーによる通年需要の取り込みが進んでいる。罹患者は価格よりも機能性を重視する傾向にあり、引き続き高機能訴求製品が今後の市場拡大の鍵となると予測される。

 ■コンタクトレンズ用点眼薬

2009年 133億円(前年比102.3%) 2010年見込 134億円(前年比 100.8%)

コンタクトレンズユーザーの増加を追い風に、コンタクトレンズ用点眼薬が伸びている。これまでメインターゲットとしてきた40代に加え、30代、20代でもドライアイ、疲れ目が広がっており、今後も需要拡大が続くと予測される。その半面「レーシック手術」と呼ばれる“角膜屈折矯正手術”による視力矯正が人気となり、将来的にはコンタクトレンズ利用者数の減少要因として挙げられる。コンタクトレンズユーザーを対象に展開して来たコンタクト用点眼薬市場への長期的なマイナスの影響も考えられる。

(3)外皮用薬

2009年 1,342億円(前年比100.3%) 2010年見込 1,353億円(前年比 100.8%)

外用消炎鎮痛剤、水虫薬、育毛剤、鎮痒剤、外用殺菌消毒剤、乾燥皮膚用薬、皮膚治療薬、救急絆創膏、口唇ヘルペス治療薬など12品目を対象とした。外用消炎鎮痛剤が501億円で規模が最も大きく、次いで育毛剤、救急絆創膏、皮膚治療薬、水虫薬、鎮痒剤がそれぞれ 100億円以上の規模である。09年は外用消炎鎮痛剤、皮膚治療薬、あかぎれ用薬、育毛剤が実績を伸ばしたが、水虫薬、乾燥皮膚用薬などは不振が続き、外皮用薬全体では前年比0.3%増の1,342億円となった。10年も前年比0.8%増の1,353億円が見込まれる。

外皮用薬領域における第1類医薬品の代表的製品である大正製薬「リアップ」シリーズは、有効成分が5倍となった「リアップX5」を発売して、指名買い需要の高さから改正薬事法施行後も影響を受けることなく好調に推移した。また、外用消炎鎮痛剤では、09年にジクロフェナクナトリウムが新たにスイッチOTCに承認され、ノバルティスファーマ、久光製薬、大正製薬、エスエス製薬が参入したことにより、市場は一定の規模を維持したが、改正薬事法施行後の6月以降は伸びを欠くこととなった。

高齢者人口の増加に伴って、関節痛などを患う潜在的な患者増加が予想され、この需要を取り込むことが出来れば、市場は中長期的には安定した成長が期待される。しかし、薬局・薬店の外用消炎鎮痛剤の店頭スペースは既に一定の規模に達しており、市場を牽引してきたフェルビナク含有製品の間でも競争が激化していることから、新製品投入が活発化していることと相まって、棚割り競争が収益悪化につながる可能性も見込まれる。

 ■育毛剤 (第1類医薬品構成比83.2%)

2009年 149億円(前年比104.9%) 2010年見込 156億円(前年比 104.7%)

医薬品では近年大型ブランドの投入が見られなかったが、大正製薬が09年2月にリアップシリーズでミノキシジル5%の「リアップX5」を投入し、第1類医薬品でありながら09年125億円と実績を拡大している。また、第2類でも第一三共ヘルスケアにおけるトライアルユーザー獲得を狙った価格優位性のある新製品も投入されていることから、今後も市場拡大が続くと予測される。店舗側も第1類医薬品の対応に苦慮しており、指名買いが見込める「リアップ」への期待は大きく、今後も注力度強化がプラス要因として挙げられる。

(4)消毒薬

2009年 27億円(前年比108.0%)  2010年見込 27億円(前年並み)

公衆衛生用薬に属する一般用医薬品の消毒薬のうち、一般消費者が使用する哺乳瓶・哺乳瓶用乳首などの消毒の際に用いられる消毒薬を対象とする。代表的製品は杏林製薬「ミルトン」であり、ピジョン「ミルクポン」と2製品で市場が構成されている。09年も出生数は 106万9,000人(前年比▲2万2,000人)と落ち込みを見せているが、政権交代により誕生した民主党政権が“子ども手当”支給など子育て支援の方針を打ち出して後押し、また新型インフルエンザの流行により母親層の衛生意識が高まったことを受け「ミルトン」も実績を回復させており、市場はプラスに転じている。

今後の課題は、通信販売の取扱がある。改正薬事法施行に伴い消毒薬は第2類医薬品に分類され、経過措置期間終了後は原則として通販が禁止される方向にあるが、両社とも他の関連製品と共に自社サイトにおいてインターネット通販に注力しており、必ずしも医薬品販売に拘泥しているわけではないが、通販不可となることは医薬品実績拡大という観点ではマイナス要因となる。
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10043.html

生化学検査と血液検査の国内市場を調査(2010/5/17)
* 2010年 生化学検査市場 検査数:32億2,221万件(前年比0.9%増)、金額:534億円(同1.3%増)
* 2010年 血液検査市場 検査数:30億751万件(前年比0.7%増)、金額:329億円(同 2.8%増)

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、血液や尿などの検体から病状等を調べる臨床検査を検査領域毎に分割し、2009年から2年間で国内市場を網羅する調査を行っている。今回はその第二回目として生化学的検査(生化学検査)と、血液の凝固・線溶系検査をはじめとする血液学的検査(血液検査)の市場を調査した。その結果を報告書「2010 臨床検査市場 No.2 生化学検査・血液検査市場」にまとめた。

この報告書では、生化学検査と血液検査の検査数及び金額(試薬の売り上げ※)の市場、同時に各検査領域で使用される分析装置の市場を分析し、将来を予測した。なお、生化学検査は、生化学的測定法に基づくものであるが、HbA1c(糖尿病関連検査)については例外的にラテックス定量法、TIA法といった免疫学的測定法を含んでいる。また、血液検査は、血液の凝固線溶系検査と血球計数検査、血液像分類検査を対象としている。

※生化学検査の一部の検査項目及び血球計数検査、血液像分類検査に関しては分析装置の試薬(消耗品)を試薬の売り上げとしている。

◆調査結果の概要

2009年の生化学検査は、検査数が前年比1.7%増の31億9,263万件、金額(試薬の売り上げ)が前年比1.2%増の527億円の市場となった。市場が前年を上回ったのは、脂質や糖質関連の検査項目の伸びによるところが大きく、特に金額では一部例外的に含めている糖質関連の免疫学的測定法の試薬の売り上げが大きく貢献している。純然たる生化学検査の金額の伸びは前年比0.8%増程度である。

2010年は、検査数が前年比0.9%増の32億2,221万件、金額が前年比1.3%増の534億円の市場が見込まれる。2年に一度実施される保険改定では、生化学検査の実施料の前回比マイナス改定が繰り返され、その度に試薬の価格は低下を余儀なくされてきたが、2010年の保険改定では、実施料のマイナス改定がほぼ無く、金額市場には好材料となりそうである。しかし、競合による試薬の低価格化、自動化学分析装置の試薬消費量の微量化が進んでおり、2011年以降検査数は微増、金額は検査数の伸びを更に下回り推移すると予想される。

(2)血液検査市場

2009年の血液凝固線溶系検査は、検査数が1億502万件、金額が109億円の市場となった。既に飽和している市場だが、2007年、2008年と分析装置や参入企業が増えたことなどにより、一部の検査項目で実績が伸びている。また、血液の抗凝固剤・ワーファリン製剤投与患者の管理指標として発売されたPT-INR(血液の凝固因子に関する検査項目の一つ)の実績が伸びている。

血球計数検査は検査数27億3,010万件、金額204億円、血液像分類検査は検査数1億5,068万件、金額7億円の市場となった。両検査は飽和しており、検査数及び金額ともに横ばいにある。検査の自然増により今後もこの傾向は続くと予想される。

◆注目検査項目市場

(1)LDLコレステロール(LDL-C)、HDLコレステロール(HDL-C) <生化学検査>

コレステロールは、血中のコレステロール値を見て脂質代謝異常の診断や治療の判断に用いられる脂質関連の検査項目である。コレステロールは成分別に LDL、HDLなどに分けることができる。HDLは、体内の血管や組織から余分なコレステロールを集め肝臓に転送する。余分なコレステロールを肝臓に運ぶことで血管内の掃除を行い、その結果として動脈硬化を予防することから「善玉」とされる。LDLは、肝臓から体の中で必要とされる組織(細胞)にコレステロールを運ぶが、細胞内に取り込まれなかった余剰なコレステロールが血管内に残り、動脈硬化を引き起こす原因となることから「悪玉」とされる。2008年に開始された特定健診では、脂質の検査項目としてHDL-C、LDL-Cとも検査実施が義務付けられた。

先発して開発され、普及した試薬はHDL-Cであるが、2006年頃から検査数の伸びが鈍化し、LDL-Cの検査数が急激に伸び始めた。脂質異常症の診断基準にLDL-Cの値が採用されたことや、スタチン系薬剤(血液中のコレステロール値を低下させる薬物の総称)の投与でLDL-C値が変動することからその薬効評価に採用されるなど、LDL-Cの検査を実施する機会が増えたためである。2009年は、LDL- Cの検査を実施する機会が増えたことや、LDL-Cの評価が高まったことでHDL-Cに代わりLDL-Cの検査を第一選択とするケースが増えたことで、 LDL-Cの検査数は引き続き大きく伸びた。一方でHDL-Cの検査数は減少に転じている。

(2)HbA1c <生化学検査>

HbA1cは、糖尿病の診断や治療の判断に用いられる検査項目である。HbA1cの値で過去1-2ヶ月の血糖値の状態がわかる。測定方法は、 HPLC法と酵素法の他、免疫的測定法であるラテックス定量法、TIA法がある。最初にHPLC法が普及し、続いてラテックス定量法が普及した。精度の高いHPLC法は主に病院、自動化学分析装置で測定できる大量処理に適したラテックス定量法は主に検査センターで採用されており、両測定法でHbA1c全検査数の90%近くを占める(2009年)。2008年に開始された特定健診では、糖尿病関連として選択される検査項目の一つとなっている。

2006年に発売された酵素法が自動化学分析装置で測定できるためラテックス定量法と競合し、一部のユーザーではラテックス定量法から酵素法への移行が進んでいる。しかし、特定健診の開始で酵素法だけでなくラテックス定量法の検査数も伸びている。また、この特定健診により顕在化した患者の病院での治療の増加に伴い、HPLC法の検査数も伸びている。
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10042.html

うつ病患者1000名に聞いた「医者と薬をどう見るか」(2010/5/14)
8割が「うつ病」と疑って受診するが、診断後でも半数近くが「本当に病気か」などと疑問続く
「回復理由」は様々だが、「未回復理由」は7割が自分のせいと考え、医療のせいは少数派

QLifeは、うつ病患者が「医療機関での治療」をどう捉えているか、について調査を実施した。うつ病患者1000名(回復群500名、未回復群 500名)を対象にアンケートを行った。

それによると、一般的に精神科受診は他科受診に比べ抵抗感が強いといわれるが、実際には半数近い患者が精神科受診に全くためらいを感じず、強くためらった患者は2割強であった。男性、中高年層の方が抵抗感はない。また、精神疾患は自己診断が難しいといわれるが、実際には、患者の8割近くが、受診前から自分がうつ病という可能性を疑っていた。
http://www.qlife.co.jp/news/1005014qlife_news.pdf
http://www.qlife.co.jp/news/1123.html

全国の50代から70代の男女対象、眼疾患に関する意識調査 加齢黄斑変性症を「目の病気」と正しく知っていたのはわずか2割(2010/5/11)
進行が早く、放置すると失明の危険性もある加齢黄斑変性症
罹患リスクが高まる年代で、過去1年間に全く眼科を受診していない方が65%

ノバルティス ファーマ株式会社(代表取締役社長:三谷宏幸)は、2010年2月に、全国の50代から70代の男女3,000名に対し、「加齢黄斑変性症」を中心とする眼疾患に関するインターネット意識調査を実施しました。

その結果、加齢黄斑変性症という「疾患名」は全体の4割(40.6%)の方が「知っている」と回答し、昨年、同様の調査を実施した際の認知度(31.3%)よりも上昇していました。しかし今回の調査では、加齢黄斑変性症が「身体のどの部分の病気か」までを尋ねた結果、「目の病気」と回答した方は、疾患名を知っていると回答した方の約6割(58.5%)、全体ではわずか2割(23.8%)しかいないことがわかりました。疾患名を知っていると回答した方でも、残りの4割は「皮膚の病気」と誤解していたり、「わからない」と回答しました。

また、加齢黄斑変性症を目の病気と認知している方の中でも、加齢黄斑変性症の4大症状のうち、「視力が低下する」、「見たい部分がゆがんで見える」という症状を知っている方はそれぞれ5割強(57.5%/55.8%)、「見たい部分が黒くなって見える」は約4割(38.2%)、「コントラストが低下する」は2割(20.7%)にとどまりました。症状への認知の低さは、発症時の見過ごしにつながる可能性もあるため、疾患名のみならず、加齢黄斑変性症が身体のどの部位の疾患で、どのような症状があるかまで啓発する必要があることがわかりました。

さらに、眼科の受診経験を尋ねたところ、過去1年間の眼科の受診経験者は全体の3割強(35.0%)にとどまりました。それより以前に受診した方が約5割(49.3%)、これまで1度も受診したことのない方が1割強(15.7%)と、加齢黄斑変性症の罹患率が高まる50歳以上であっても、全体の6割強(65.0%)の方が過去1年間(つまり定期的)に眼科を受診していない実態が明らかになりました。

今回の結果を受け、滋賀医科大学眼科学講座教授の大路正人先生は、次のように述べています。「本調査結果から、加齢黄斑変性症は疾患名を知らせるだけでは不十分で、目の中の網膜の疾患であるということと、4大症状まできちんとご理解いただけるよう、これまで以上の啓発が重要であることを認識させられました。この疾患は進行が早く、治療せずに放置していると、失明*に至ることもありますので、早期に発見・治療をすることが、その後のQOL(生活の質)にも大きく影響します。早期発見のためには、アムスラーチャートという簡単に自己チェックできるシートもありますが、家の中の障子や風呂場のタイルなど格子状の物を利用しても見え方の異常はチェックできます。50歳以上の方は、普段から「ものの見え方」に意識していただき、見たい部分がゆがむ、見たい部分が見えにくいという症状以外にも、視力やコントラストの低下など、見え方に普段より違和感がある場合には、すぐに眼科医に相談していただきたいと思います」

* AMDによる失明は、光を全く感じられなくなるわけではなく、視野中心部の視力(中心視力)が失われる状態を言います。

<調査仕様>

実施時期:
2010年2月26日~3月8日
調査手法:
インターネット調査(70代の方では一部代理回答を含む)
調査対象:
全国の50代から70代の男女3,000名

<主な調査結果のサマリー>

■ 加齢黄斑変性症を「目の病気」と認知していたのは、全体の約2割
加齢黄斑変性症の疾患名の認知率は40.6%(1,219人)であった。しかしながら、この疾患名を知っていると回答した人に加齢黄斑変性症が身体のどの部分の病気かを尋ねたところ、「目の病気」として認知していたのは1,219人中の58.5%(714人)であり、これらの方は全体の23.8%であることが分かった。残りの回答では、「皮膚」に関連する病気と誤解している人(327人)や、「わからない」(155人)などが占めた。他の眼疾患の疾患名までの認知率は、白内障が99.6%、緑内障が99.0%、糖尿病網膜症が76.9%と高く、疾患名認知だけで比較しても、加齢黄斑変性症は依然として十分に知られていない疾患であることが示された。(図1)

■ 加齢黄斑変性症を目の病気と知っていても、症状までは知らない
加齢黄斑変性症を目の病気と認知している714人に、症状について尋ねたところ、加齢黄斑変性症の4大症状のうち、「視力が低下する」は 57.5%(410人)、「見たい部分がゆがんで見える」が55.8%(398人)とそれぞれ半数程度、「見たい部分が黒くなって見える」は38.2%(273人)、「コントラストが低下する」については20.7%(148人)と、具体的な症状まで把握している方は少ないことが明らかになった。(図2)

■ 過去1年間に眼科を受診したのは、全体の3割強
加齢黄斑変性症は50歳以上で罹患率が高まり、定期的な検査が望まれるものの、今回の調査対象者の中で、過去1年間に眼科を受診したことがあるのは35.0%であった。それ以外の方は「過去1年より以前に受診したことがある」が49.3%、「これまでに一度も受診したことはない」が15.7%であり、全体の約6割強の方が、過去1年間に1度も眼科を受診していない実態が明らかになった。(図3)

<その他の調査結果>

図4-1. 眼科受診検討レベル

■ 加齢黄斑変性症、症状の種類・進行度によっては受診せず
本調査の対象者3000人のうち、加齢黄斑変性症の4大症状(図4-1)について、軽度であっても眼科受診を検討すると回答した割合は、「見たい部分が黒く見える」(87.7%)、「見たい部分がゆがんで見える」(83.5%)、「視力が低下する」(36.3%)、「コントラストが低下する」(35.9%)の順に高い結果を示した。このうち、「視力が低下する」と「コントラストが低下する」では、中度まで進行して受診を検討するという回答がそれぞれ約5割であり、重度に至らないと検討しないという回答も約1割みられた。(図4-2)

■ 家族・友人・知人からの情報入手、他の疾患よりも少ない
目の病気(白内障、緑内障、糖尿病網膜症、加齢黄斑変性症)について、疾患名を知っていると回答した人に、どのようなメディア、場所、人から情報を入手しているかを尋ねたところ、最も身近な「家族・友人・知人」が主な情報源となっている場合が多いことが分かった【白内障(57.3%)、緑内障(46.9%)、糖尿病網膜症(32.1%)】。しかし加齢黄斑変性症についてはわずか20.1%にとどまり、加齢黄斑変性症は、家族・友人・知人ともに認知度が低く、早期発見が他の疾患より遅れる可能性が示唆された。(図5)

ノバルティス ファーマは、2004年に加齢黄斑変性症治療薬「ビスダイン」(一般名:ベルテポルフィン)を発売して以来、新聞への広告掲載や市民公開講座の開催などを通じて、加齢黄斑変性症に対する疾患啓発活動を行ってきました。2009年3月より、滲出型加齢黄斑変性症の国内外の臨床試験で、初めて有意な視力改善効果がみられたVEGF阻害薬である「ルセンティス®」[一般名:ラニビズマブ(遺伝子組換え)]を発売しています。また、ノバルティス ファーマは、加齢黄斑変性症の疾患啓発・情報提供を行うためのウェブサイト「加齢黄斑ドットコム」(http://www.kareiouhan.com)を開設しています。当サイトでは、加齢黄斑変性症に対して不安をお持ちの方や、自覚症状に気付かれた方が、お住まいの地域において、加齢黄斑変性症の治療が可能な施設を検索できる『眼科施設検索』の機能を設けています。また、自己チェックができる「アムスラーチャート」を入手できます。

加齢黄斑変性症について

加齢黄斑変性症は、欧米諸国では50歳以上の失明の主な原因の一つとなっている疾患で、日本でも高齢化に伴い患者数が増加しています。加齢黄斑変性症になると視野中心部の視力(中心視力)が悪化し、「文字や時計が読めない」「料理ができない」「声は聞こえるが、顔が見えない」「目的地にたどり着けない」といった著しい生活の質の低下を伴い、重篤な場合には社会的失明と呼ばれる状態を引き起こします。こうならないためにも早期発見・早期治療が大変重要です。福岡県久山町の住民を対象とした研究では、病気の進行が早く急激に視力が低下する滲出型加齢黄斑変性症を有している人は50歳以上のおよそ1.3%でした1) 。このデータから、日本での滲出型加齢黄斑変性症の患者数はおよそ70万人と推定されます。

参考文献:

1) 安田 美穂:あたらしい眼科 26(1):25-30,2009
http://www.novartis.co.jp/news/2010/pr20100511.html

循環器官用剤、感染症治療剤の国内市場を調査 -2010年医療用医薬品市場調査(1)-(2010/5/6)
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、医療用医薬品の国内市場を今年1月から2年かけて6回に亘り調査を行なう。第1回の今回は循環器官用剤と感染症治療剤の市場を調査し、報告書「2010 医療用医薬品データブック No.1」にまとめた。

この市場分析は、エビデンス(調査研究に基づく、医薬品・治療・検査方法などの適正判断用証拠)・診療ガイドラインの動向、患者数推計・予測、企業の製品開発力などを考慮して行なった。また行政の動向やジェネリック医薬品の浸透度、スイッチOTC薬品の現状などこの市場に影響を及ぼすと考えられる要因を詳細に分析した。

08年のリーマンショックに端を発した世界的な金融危機は、世界最大の医薬品市場アメリカの成長を鈍化させた。また国内では09年8月に政権交代した民主党が高齢社会に向けて今後の医療制度をどう展開するか注目される。既に医薬品市場に直接影響を与える課題として10年4月の薬価改定から新薬創出・適応外薬解消等加算と長期収載品2%引き下げをセットとした改正薬価制度が実施されている。さらに、大型製剤の特許期限が相次いで失効する「2010年問題」の始まる年を迎えている。

参入企業の動きも活発化している。10年にはファイザーとワイス、万有製薬とシェリング・プラウの合併が予定されている。またファイザー、第一三共、富士フイルムなど大手企業が今後ジェネリック医薬品事業に本格参入する見込みである。


厚生労働省がジェネリック医薬品推進策をとっていることもあり、これらの動向は、国内医薬品市場に大きな影響を及ぼすと予測される。このほかこれまで参入していなかった領域や分野へ、新薬の投入や他企業との提携などによって参入している。

◆調査結果の概要

(1)循環器官用剤

この分野は、降圧剤、梗塞治療剤・血栓溶解剤・末梢血管拡張剤、心不全治療剤、不整脈治療剤、狭心症治療剤を対象とする。10年の市場見込みは1兆 3,591億円、前年比1.6%増、その内降圧剤の市場が約67%を占める。また18年の市場は1兆5,449億円(09年比15.5%増)に達すると予測する。

厚生労働省の各種調査や各疫学調査から、循環器疾患は年齢と共に発症率が上昇する事が明らかにされており、ほとんどの循環器疾患の患者数が増加している。特に高血圧患者は厚労省「2006年国民健康・栄養調査」から推計すると、09年に約1,900万人、19年には2,400万人に達すると予測される。そこで08年4月から高血圧や糖尿病などの生活習慣病を予防するため特定検診、保健指導が開始されている。

高血圧を始め循環器官用剤は国内外で活発に大規模な臨床試験が行われており、今後もエビデンス重視の新たな知見を盛り込んだ治療ガイドライン改定が続くと見込まれる。

降圧剤は、ARB(アンジオテンシンII受容体拮抗薬=血管収縮などを抑制し血圧を下げる薬)に加え、配合剤が複数製品化されている。これまでの、ひとつの効能に特化した製品から、さまざまな高血圧治療に対応できるラインナップを充実させる複合製品に移行すると予測される。

梗塞治療剤、血栓溶解剤、末梢血管拡張剤は、エビデンスが充実していることからも既存製剤の実績が堅調に推移すると見込む。さらに、海外で大きな実績を持つ新製品が国内でも実績を伸ばし市場を拡大すると予測する。

■注目治療剤市場 -降圧剤-
降圧剤は、ARB・配合剤、Ca拮抗剤、ACE阻害剤、β遮断剤・αβ遮断剤・α遮断剤、利尿剤などに分類される。10年には9,144億円と前年比1.9%増が見込まれ、11年以降は年平均1.2%で伸びる結果18年には1兆円市場になると予測する。国内医療用医薬品市場の約20%弱を占める国内最大市場であり、患者数が増加しているため、今後も市場は一貫して拡大する。08年の薬価改定ではARBを中心に大幅に薬価を引き下げられたにも関わらず一貫して成長している。また、今後更に高齢化が進む社会において高血圧を含む生活習慣病の予防は国家的な課題であり、降圧剤の市場は注目度が高い。

日本高血圧学会による「高血圧治療ガイドライン2009年版」では、CKD(慢性腎臓病)、メタボリックシンドロームがリスク因子に追加され、両疾患を合併する場合は正常高値血圧でも原則的に直ちに降圧剤療法を開始すべきとして早期の降圧剤投与を推奨している。今後、早期治療が必要な患者数の増加が見込まれ、これまで以上に増加すると予測される。

ARB・配合剤は05年にCa拮抗剤の実績を抜いて以降、一貫して市場を拡大し10年見込5,200億円(前年比6.9%増)とけん引役を担っている。各社とも新製品や利尿剤との配合剤を製品化するなど複合的な製品への移行が予測され、今後もさらに競争激化が予想される。また、様々な様態段階の高血圧に対応できるため、市場の活性化にもつながると予測される。さらに開発中の配合剤が出揃うことで、製品の種類が更に増加するとともに各社が積極的にエビデンスを示すことで、ARB・配合剤市場が更に拡大し、降圧剤市場に占めるARB配合剤の割合もいっそう増加する。

Ca拮抗剤の売上高はARB・配合剤についで大きく安定した実績を示していたが、08年7月に最大規模を持つアムロジピン製剤(先発品:「ノルバスク」(ファイザー)、「アムロジン」(大日本住友製薬))のジェネリック医薬品が約30社から発売されCa拮抗剤市場全体の規模縮小を余儀なくされている。

(2)感染症治療剤 (軟膏、クリームなど外用剤は除く内服薬・注射剤を対象とする)

この市場では、抗生物質市場の縮小は続くが、抗ウイルス剤市場(09年)及びワクチン製剤市場(10年)が急拡大し、10年は7,934億円、前年比10.7%増のピーク年になる見込みである。一旦11年に6,550億円規模に縮小し、15年以降増加に転じると予測される。HIV感染者や抗がん治療者だけでなく、免疫力が低下した高齢者が増加して、感染症患者数は増加している。

今回の調査では、新型インフルエンザのワクチンが新たな市場を形成し、需要が拡大している。抗インフルエンザウイルス薬「タミフル」(中外製薬)及び「リレンザ」(グラクソ・スミスクライン)は、新型インフルエンザの流行により、実績が急伸している。また今後も政府及び自治体の備蓄用として一定の需要が見込まれる。ワクチン製剤市場は、Hibワクチン「アクトヒブ」(第一三共)や子宮頸がん予防ワクチン「サーバリックス」(グラクソ・スミスクライン)など注目度の高い新製品が多数発売されて、新たな需要を創出している。

■注目治療剤市場 -抗ウイルス剤(内服、注射剤)-

抗ウイルス剤は、抗インフルエンザウイルス剤、抗ヘルペスウイルス剤、抗HIV/AIDS剤、抗RSウイルス剤などを対象としている。09年 1,733億円(前年比2.4倍)、10年1,330億円は、新型インフルエンザ薬の備蓄の影響が大きいが、その他のウイルス感染症(HIV/AIDS、 RS(乳児急性気道感染症)、水痘症など)の患者数の増加もあり、市場は拡大が続くと予測する。18年の予測は新型インフルエンザ薬の備蓄で拡大した09 年に近い1,720億円の市場に拡大する。11年から7年間の伸びは年6.3%と予測する。

抗インフルエンザウイルス剤市場は、季節性インフルエンザおよび新型インフルエンザの流行に左右されるため市場の予測は困難である。流行に備えた政府および自治体の備蓄により一定の需要が存在し続ける。抗HIV/AIDS剤市場は、患者の増加及び抗HIV治療対象患者の拡大により10年の市場見込みは195億円(前年比22%増)に拡大している。抗ヘルペス剤市場は、患者数が増加しており、同312億円(前年比 1.3%増)と需要が伸びる。また、抗RSウイルス剤・その他市場は、「シナジス」(アボットジャパン)の実績拡大により、市場規模が同248億円(前年比6.9%増)に拡大の見込みである。

■注目治療剤市場 -ワクチン製剤(内服、注射剤)-

感染症の流行や啓発活動によるワクチンへの関心の高まり及び新規ワクチン製剤の発売により、市場は拡大している。10年には2,483億円、前年比 2.3倍と急拡大が見込まれる。その後は11年をベースに毎年4.4%程度拡大して18年、1,800億円の市場を予測する。その背景には次のような要因がある。

現在、水痘ワクチン、Hibワクチン、子宮頸がん予防ワクチンなどの定期接種化も視野に入れて接種方法が検討されており、将来的な医療費削減の視点からも社会的ニーズが高まっている。子宮頸がん予防ワクチンやHibワクチンはメディアに取り上げられ認知度が急上昇して需要が拡大している。疾患啓発活動による接種希望者数の大幅な増加が予測される。
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10038.html

健康美容食品(明らか食品・ドリンク類・健康食品・サプリメント)市場調査を分析(2010/3/26)
-2009年見込み 1兆7,939億円(2008年比100.1%)、サプリメントが健闘-

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、2010年1月から2月にかけて、健康美容食品(H・Bフーズ)調査全体を総括分析した。その結果を報告書「H・Bフーズマーケティング便覧 2010 No.3 総括編」にまとめた。

富士経済は09年8月から健康美容食品市場を調査し、味覚を重視する「健康志向食品(明らか食品・ドリンク類)」と健康美容の効果を重視する「機能志向食品(健康食品・サプリメント)」市場について09年10月23日と09年11月27日の2回に分けて発表して来た。なお、富士経済は、各種ビタミン・ミネラルを取り揃えてシリーズ展開するサプリメントを「シリーズサプリメント」として報告書をまとめているが、ここではサプリメントと記述する。

◆調査結果の概要

健康美容食品全体市場推移 (健康志向食品と機能志向食品の20効能分野合計)

2009年見込 2010年予測 前年比
明らか食品 5,126億円 4,953億円 96.6%
ドリンク類 6,651億円 6,538億円 98.3%
健康食品 4,809億円 4,781億円 99.4%
サプリメント 1,353億円 1,399億円 103.4%
合  計 1兆7,939億円 1兆7,671億円 98.5%

09年の健康美容食品市場は1兆7,939億円とほぼ前年並みになったと見込む。広告表示を規制され、大型のヒット商品や成分が登場しにくい環境の中で成分認知度が高く効果を体感しやすい訴求効能分野が好調で市場全体を牽引した。またサプリメントが前年比6.4%の高い伸びで健康美容食品市場全体が微増に転じる要因となり、明らか食品、ドリンク類、健康食品も減少を小幅に留めて下支えした。

4種の健康美容食品の内、09年の販売構成の66%を占めるドリンク類と明らか食品にはヒット商品がなかった。ブームのような激しい需要変動がなくなっているだけに、発売から2、3年目以降もしっかりと定着するロングセラー商品を育成することが課題となっている。サプリメントは、09年の販売構成の8%を占めるに過ぎず最小規模ながら、サントリーグループ、DHCなどの大幅な実績拡大が高い伸びに貢献している。
  
◆調査対象

健康志向食品調査(No.1)および機能志向食品調査(No.2)で調査を行なった20効能分野

滋養・強壮、肝機能改善、美肌効果、整腸効果、ダイエット、生活習慣病予防、免疫賦活作用、血行促進、栄養バランス、骨・関節サポート、覚醒効果、貧血予防・改善、 喉の不快感除去、虫歯予防、エチケット、アイケア、マルチバランス、ホルモンバランス、リラックス、グリーンチャージ
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10028.html

世界の核酸医薬品開発の現状と将来展望がまとまりました。(2010/3/19)
 ・ 核酸医薬品の開発対象疾患領域はがんを中心に多岐にわたる。
 ・ 抗体医薬と異なり、多くの製薬企業に研究開発・販売の機会がある。
 ・ 第2世代のRNA修飾技術登場によりアンチセンスの臨床開発が最も進んでいる。
 ・ 数年内に複数の核酸医薬品が登場すると予測される。

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、世界における核酸医薬品の開発状況と将来展望について調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

現在、低分子医薬品・抗体医薬品に次ぐ新規医薬品として核酸医薬品に対する期待が高まっています。核酸医薬品は疾患に関連するmRNAやmiRNA、タンパク等を標的とするため作用機序が明確であり、副作用も少ないと期待されています。さらに抗体医薬との違いとして合成が可能であるということがあります。近年では第2世代のアンチセンス医薬やRNAi(RNA干渉)を利用した医薬品(siRNAなど)の開発が活発化しています。2008年にはmiRNAを標的としたアンチセンス医薬、静注製剤によるsiRNAの臨床試験も開始されました。ノンコーディングRNAと呼ばれる領域にはまだ解明されていないことも多く、今後、積極的に研究が進められ、新たな医薬シーズになり得る標的が多く創出されることが期待されます。
また、核酸医薬はそのままだと体内の消化酵素などによって直ぐに分解されてしまう為、ドラックデリバリー技術(DDS)が非常に重要となります。現在、臨床開発が進められている核酸医薬は患部への直接投与によるものが多いですが、今後は新しいDDS技術の開発によって静脈内投与や経口投与など投与方法の選択肢が増え、核酸医薬品の適用分野が大きく広がることが予想されます。

今回の調査では核酸医薬品開発について、世界における研究開発の状況とDDS技術の開発状況の2つの視点で調査を実施しました。特に本研究分野で先行している欧米企業の研究動向や臨床試験の状況を中心に国内企業の動向などをも調べ、核酸医薬品開発の展望を明らかにしました。

なお、本調査結果は調査研究レポート「世界の核酸医薬品開発の現状と将来展望~シーズ開発とデリバリー技術開発の両面から~」(価格:189,000円、2010年3月10日発刊)として販売しています。

調査結果のポイントは以下の通りです

核酸医薬品の対象疾患領域はがんを中心に多岐にわたる。抗体医薬と異なり、多くの製薬企業に研究開発・販売の機会がある。
酸医薬品の対象疾患領域はがんを中心に循環器や眼、自己免疫・炎症、感染症、脳神経など多岐にわたっている。抗体医薬と異なり、多くの製薬企業に研究開発・販売の機会がある。

第2世代のRNA修飾技術登場によりアンチセンスの臨床開発が最も進んでいる。数年内に複数の核酸医薬品が登場すると予測される。
核酸医薬品の開発段階について最近はsiRNAの開発に注目が集まっているが、実際には第2世代のRNA修飾技術の登場によりアンチセンスの臨床開発が最も進んでいる。数年の内に複数の核酸医薬品が上市されることは間違いないと思われる。

核酸医薬品は既存の医薬品市場全体を大きく拡大させる可能性がある。
現在、臨床試験が進められている核酸医薬品の7割強は新規市場が期待できる①既存薬がない、もしくは②既存薬との併用として開発が進められている。これらの開発品が上市されれば、医薬品市場の拡大につながるものと期待される。
http://www.seedplanning.co.jp/press/2010/2010031902.html

高齢者/病者用食品市場調査がまとまりました。(2010/3/19)
・ 高齢者/病者用食品市場は2008年に1,000億円の大台を越えた。
・ 以後、市場は100億円規模で拡大が続き、2014年には1,600億円を超えることが予想される。

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、高齢者食品/病者用食品市場について調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

我が国の総人口に占める65歳以上の高齢者の割合は2009年で22.8%となり、まさに「超高齢化社会」を迎えようとしています。将来人口推計によると、2013年には国民の4人に1人が、2035年には3人に1人が高齢者という時代が目前に迫っています。このような時代背景を踏まえ、高齢者/病者用食品のニーズは年々高まっており、市場は年率10%前後での成長を続け、2009年度の市場規模は1,100億円を超す見込みです。
制度面では、2009年4月から「特別用途食品制度」が改定され、濃厚流動食品は「総合栄養食品」としてのカテゴリーを与えられました。また、2010年の診療報酬改定においては、「栄養サポートチーム加算(新NST加算)」の導入が決定され、当該食品への期待が高まっています
今後は、高齢化や医療費の抑制などの社会状況の変化にともない、在宅療養高齢者/患者向けの食品のニーズが拡大することが予想されます。

このような状況を踏まえ、高齢者/病者用食品扱い事業者30社に対して取扱商品の売り上げ動向と注力分野、販路などについて調査を行い、濃厚流動食品や咀嚼嚥下補助食品など治療食・介護食市場の現状と将来展望を探りました。

なお、本調査結果は調査研究レポート「2010年度版 高齢者/病者用食品市場総合分析調査」(価格:99,750円、2010年2月25日発刊)として販売しています。

調査結果のポイントは以下の通りです

【調査結果要旨】

高齢者/病者用食品市場は2008年に1,000億円の大台を越えた。以後、市場は100億円規模で拡大が続き、2014年には1,600億円を超えることが予想される。
今回の調査では、主に病院や高齢者施設で利用されている、①濃厚流動食品、栄養・水分補給飲料、②咀嚼嚥下補助食品、③腎臓病対応食品、④糖尿病対応食品、⑤褥瘡・PEM対応食品、⑥鉄・カルシウム・ファイバー補強食品、⑦大腸検査食品、の7分野について、分野ごとの市場規模、企業別販売高、商品別販売高を推計した。
上記分野を合計した市場規模は、毎年10%前後の成長を続けており、2009年度は約1,100億円と推計。5年後の2014年には1,600億円を越す見込み。
このような市場の拡大には、高齢者人口の増加もあるが、当該食品分野の購入者となる病院や施設の管理栄養士や医師が適切な栄養療法、食事療法を提供できるように、画期的な商品を開発してきた食品メーカーの開発力、啓蒙力が貢献している。飲み込みが困難になった方の窒息や肺炎を防ぐために開発された増粘剤や、胃ろうを増設した方の胃から食道への逆流を防ぐために開発されたゲル状の濃厚流動食品、高齢者の脱水を予防するための水分補給食品など、エポックメーキング的商品が市場を押し上げてきた。
今回の調査でも、新規に開発されたタイプの増粘剤や濃厚流動食品の売上の伸びが大きく、参入企業各社の開発競争が続いている。
http://www.seedplanning.co.jp/press/2010/2010031901.html

医薬部外品市場の調査結果(2010/2/12)
-新型インフルエンザ特需で2009年の手指殺菌消毒剤市場は前年比3.9倍の70億円に-

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、医薬部外品として承認されている品目のうち、化粧品/トイレタリーグッヅに該当する品目、衛生材料である生理処理用品及び2004年に医薬品から移行された"新・医薬部外品"の市場を調査分析し、その結果を報告書「医薬部外品マーケティング要覧 2010」にまとめた。

◆調査結果の概要

2009年 2010年見込 前年比
医薬部外品市場(21分野) 1兆977億円 1兆811億円 98.5%

2009年は、景気後退により消費マインドが急激に低下したことから、メーカー、小売各社は消費者の購買意欲を刺激するため製品価格を下げ需要喚起を図った。そのため日用雑貨や衣料品などの価格が下がり始め、医薬部外品市場を取り巻く化粧品市場やトイレタリー市場、一般用医薬品市場などは高価格帯製品の不振や廉価品への需要シフト、価格訴求の強いPB製品の増加などにより縮小傾向にある。厳しい状況の中で、2009年の医薬部外品市場は、新型インフルエンザが流行し、殺菌・消毒関連製品の市場が大きく増加したものの、景気後退や夏季の天候不順により季節商材や殺虫剤の需要が減少した。
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/10012.html

関節・骨疾患治療剤などの国内市場を調査、医療用医薬品市場全体を総括(2009/8/31)
-医療用医薬品市場調査(6)-

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、国内の医療用医薬品市場を6分割し2年間で網羅する調査を行ってきた。今回の第6回目はその最終回として、関節・骨疾患治療剤、女性疾患治療剤、泌尿器疾患治療剤、腎疾患治療剤、痔疾患治療剤、ヒト成長ホルモン剤の市場を調査した。また、第1回~第6回の調査を踏まえて、27疾患・74薬剤領域の市場からなる国内の医療用医薬品市場を総括した。これらの結果を報告書「2009 医療用医薬品データブック No.6」にまとめた。

◆調査対象

関節・骨疾患治療剤 抗リウマチ剤、骨粗鬆症治療剤、変形性関節症治療剤、外用消炎鎮痛剤
女性疾患治療剤 子宮筋腫・子宮内膜症治療剤、経口避妊薬、排卵障害治療剤、切迫早産治療剤・陣痛促進剤、更年期障害治療剤・月経障害治療剤
泌尿器疾患治療剤 過活動膀胱・神経因性膀胱治療剤、前立腺肥大症治療剤、性機能改善剤
腎疾患治療剤 腎疾患治療剤
痔疾患治療剤 痔疾患治療剤
ヒト成長ホルモン剤 ヒト成長ホルモン剤
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09076.html

医薬品流通に関する調査結果 2009 ~変革の動きが加速しはじめた医薬品流通、新たなる取引慣行がどのように定着するのか~(2009/8/27)
調査要綱矢野経済研究所では、次の調査要綱にて医薬品流通市場の調査を実施した。
1.調査期間:2008年4月~2009年8月
2.調査対象:製薬企業、医薬品卸、医療機関、調剤薬局、行政当局、学識経験者等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査、アンケート調査を併用

調査結果サマリー
◆ 「医薬品卸のシェア依存体質」が最大の原因
 2009年6月、医薬品卸の経営者や経営幹部に「医薬品卸経営の現状と将来に関するアンケート調査」を実施した。その結果、回答者の約8割が2009年3月期の決算結果に対して不満を持っていることが明らかになった。そしてその最大の原因は「医薬品卸のシェア依存体質」にあるとした。このこと以外にも今後、医薬品卸が経営を持続させるために最も重要なことは「価格競争からの脱却」としていることが分かった。

◆ 医薬品流通の新たなる動き「メーカー直販」
 わが国においてメーカー直販の動きが出てきている。得意先が特定できうるような医薬品を主力としている製薬企業の中には、さまざまな観点から自社の製品を直販できるのかということを検討しているところもある。しかし、独禁法上においては問題なしとしても、欧米と医薬品流通に関わる歴史的経緯や医療環境が異なることから、わが国においてメーカー直販を行う場合には、解決しなければならない課題もある。それは、①得意先である病院のメリット、②薬価維持、③メーカー流通、④医薬品卸との関係などである。
詳細は下記
http://www.yano.co.jp/press/press.php/000516
http://www.yano.co.jp/press/pdf/516.pdf

2009年度新入社員の会社生活調査(2009/8/25)
2009年度新入社員に見るゆとり世代の特徴学校法人産業能率大学(本部:東京都世田谷区/理事長:上野俊一)は、6月に発表した「2009年度新入社員の会社生活調査」を年代別にクロス集計し、ゆとり世代(1987年度生まれ以降=21歳以下)と、22歳以上の層を比べてゆとり世代の特徴をまとめました。

結果概要出世は「努力・能力の証」

出世に対するイメージについて、ゆとり世代はその上の世代と比較して「努力・能力の証」という回答が顕著に高くなっています(下図)。
増えた自由時間を遊びに使うか勉強に使うかを選択してきたゆとり世代は、出世を自分の努力の証と捉えているようです。
詳細は下記
http://www.sanno.ac.jp/research/yutori2009.html

病院の購買・物流戦略に関する調査結果 2009 ~購買最適化をめざす施設増加、企業・他院の支援を得て病院購買物流は転換期~(2009/8/24)
調査要綱
矢野経済研究所では、次の調査要綱にて、病院の購買・調達担当者を対象にアンケート調査を実施した。

詳細は下記
http://www.yano.co.jp/press/press.php/000515

市場規模別分析や品目横断分析など、2008年の一般用医薬品市場を総括 -一般用医薬品市場調査(4)-(2009/8/19)
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、一般用医薬品の市場調査を行い3回に分けて報告してきたが、このほど、その結果をベースとして2008年の一般用医薬品市場を総括した。

OTC企業32社やドラッグストア12社の事例分析を中心に、2008年実績を元に区分した市場規模別分析、一般用医薬品以外の分野も含めた品目横断的なテーマ別分析と、スイッチOTC、リスク分類別、医薬部外品の各カテゴリー別分析によって、一般用医薬品市場を総合的・多面的に捉えた。これらの結果を報告書「一般用医薬品データブック 2009 No.4」にまとめた。
詳細は下記
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09072.html

免疫血清検査の国内市場を調査(2009/8/10)
-2009年 免疫血清検査市場 検査数 6億4,550万件、金額 1,681億円-

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、国内で実施されている臨床検査市場を検査領域毎に分割し、2年間で網羅する調査を行う。今回はその第一回目として免疫血清検査(イムノアッセイ検査)の市場を調査した。その結果を報告書「2009 臨床検査市場 No.1 イムノアッセイ市場」にまとめた。

この報告書では、免疫反応を用いる検査項目を対象としている。輸血検査関連、癌マーカー、ホルモン、感染症、自己免疫疾患、血漿蛋白、TDM(血中薬物濃度検査)、その他の検査分野を対象とするが、血液凝固・線溶系の検査項目で免疫反応を利用した検査項目については、次回の「2009 臨床検査市場 No.2 生化学検査・血液検査市場」で報告する。
■癌マーカー
市場規模は300億円弱で、ほぼ横ばいである。化学発光法への切り替えが一段落したこと、抗p53抗体を最後に、保険収載された新規マーカーが無いことも市場が横ばいの原因である。市場の40%以上を化学発光法が占めているが、化学発光法では先行している富士レビオに、アボットジャパン、ロシュ・ダイアグノスティックス、シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクス、オーソ・クリニカル・ダイアグノスティックス、ベックマン・コールターなどの外資がどこまで肉薄するかが注目される。
■ホルモン
BNp、NT-proBNpの伸びが市場拡大を牽引している。2007年にNT-proBNpが保険収載され、心不全の病態把握に加え、診断への適用も可能になったことで今後も市場拡大が期待される。国内では使用経験、期間の差もありNT-proBNpに比べBNpの実績の方が圧倒的に大きい。
■感染症
肝炎ウイルス関連を中心とした市場にインフルエンザウイルス抗原A/B迅速検査が加わったことは、感染症市場全体に好影響をもたらした。また以前から叫ばれていたpOCT※の具体化でもある開業医への院内検査導入の契機にもなり、臨床検査全体に対しても大きく貢献した。シーズン外で新型インフルエンザの需要が発生したことで、今シーズンは過去最大の実績が見込まれる。他の検査項目への影響も考えると感染症市場は、かなりの底上げが期待される。
※Point Of Care Testing…「患者に接して行う検査」というのが正確な意味であるが、患者に出来るだけ近いところで、迅速に行なう検査というのが実態としての解釈である。
■自己免疫
特異IgE、RFを中心に、その他各種の検査項目が概ね堅調であり、市場は着実に成長している。加えて抗CCP抗体(関節リウマチ診断の検査項目)が保険適用されたことで今後の市場拡大が期待される。また、特異IgEでは、イムノクロマト法製品やアレルゲン33項目を測定するシステムなどが発売され新たな展開がみられる。
詳細は下記を参照
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09069.html

2009年8月7日 発刊 脳卒中の医療連携体制を担う医療機能別医療機関名全国一覧(2009/8/7)
ポイント
都道府県毎に個別で作成されている脳卒中の医療機能別・二次医療圏別医療機関リストを一元化、各医療機関の住所・電話番号・病床数を記載
脳卒中の急性期・回復期・維持期の全国の医療機関名がわかる!
全医療機関の位置を地図におこし、医療連携体制を見える化
2007年7月、厚生労働省より各都道府県に対して、「4疾病5事業については 1. 疾病又は事業ごとに必要となる医療機能を明確化した上で、 2. 地域の医療機関がどのような役割を担うかを明らかにし、さらに 3. 医療連携体制を推進していくことが求められる」という通達が出され、保健医療計画には各医療機能を担う医療機関等の名称を記載することが求められました。早急な医療連携体制整備が求められる脳卒中では、ほぼすべての都道府県が医療機能ごとの医療施設一覧を作成しています。
各都道府県の医療機能ごとの医療施設一覧は、それぞれが個別で作成されているため、記載事項は都道府県毎に異なります。シード・プランニングではこれらを平準化し、一覧として分かりやすいリストを作成しました。各都道府県の一覧にはほとんど記載されていない住所・電話番号を、全ての施設に対して記載しています。脳卒中の急性期・回復期・維持期の医療施設について、全国ほとんどの施設名とその所在地が分かります。
今年度の補正予算において、地域医療再生のための予算として3100億円が計上されました。各都道府県は二次医療圏ごとに「地域医療再生計画」の策定を行いますが、脳卒中の医療連携体制のデータも計画の策定に活用されるでしょう。当データ集は地域医療再生計画や脳卒中治療に関連する事業を展開されている企業様必携の資料です。
http://www.seedplanning.co.jp/report/01372.html

SFDA南方医薬経済研究所の調査から見る 中国の医薬関連市場と医療行政の動向 2009(2009/8/6)
ポイント
中国最大・最高権威の医薬経済調査機関の調査報告から、今の医薬関連市場と業界の置かれている状況がマクロ・ミクロ両面からわかる!
医薬品(西洋薬、漢方、生物製剤)、医薬原料、医療機器など医薬関連市場がわかる!
中国政府の今進めている医薬・医療政策が、専門知識なくわかる!
本書は、SFDA(中国国家食品薬品監督管理局)南方医薬経済研究所の調査研究データの独占翻訳編集権を株式会社シード・プランニングが取得し、シード・プランニング独自の調査データも加えて日本の読者向けに編集した資料です。

本書は、2008年版「中国の医薬関連市場と医療行政の動向」の全面改訂版です。市場データを充実し、次々と打ち出される医療改革の政策を分かりやすく、かつ生きた情報としてお届けします。重要項目は前年版の内容も再掲しています。

中国は、医薬工業総生産額が2008年8667億元(13兆円)に達し、毎年二桁増を続けている魅力的な市場です。米国発のサブプライムローン不況の影響も最小限に止まりそうです。現在の最も大きな課題は、国民皆保険への改革です。中国政府は、2007年に都市住民基本医療保険の実験的実施を開始、基盤整備のため医薬分業、基本薬の価格統一、承認制度の改訂、流通の簡素化、環境対策強化など様々な政策を推進しています。
http://www.seedplanning.co.jp/report/01418.html

2008年の化粧品市場を総括、消費トレンドを分析(2009/7/29)
化粧品市場…景気後退の影響でマイナス…2兆2,316億円(前年比0.3%減)
価格帯別市場…高価格帯はプラスを維持、中価格帯と低価格帯はマイナスに転落
消費者トレンド調査…美容情報の入手先、全年齢層で「ドラッグストア」がトップ

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、2009年1月~5月にかけて化粧品7カテゴリー(スキンケア、フレグランス、ヘアケア・ヘアメイク、メンズコスメティックス、ベースメイク、ポイントメイク、ボディケア)の市場調査を行い3回に分けて報告してきたが、このほど、その結果をベースとして価格帯別の分析を中心に様々な角度から2008年の化粧品市場を総括した。また、インターネットによる消費者調査を実施し、化粧品市場のトレンドを分析した。これらの結果を報告書「化粧品マーケティング要覧 2009 総括編」にまとめた。

◆2008年の化粧品市場総括

■高価格帯

高い機能性やファッション性など重要視されるポイントを満たす高価格帯製品に需要が集まっていることから、全てのカテゴリーで拡大が続いている。2008年も前年比3.2%増の5,836億円となった。スキンケアやベースメイクは、アンチエイジング効果を中心に高品質・高機能製品が需要を集めた。ヘアケアは、ライフスタイル提案型ブランド※2や、通信販売を中心とする「ラサーナ」(ヤマサキ)などが実績を伸ばした。ボディケアは、近年「ロクシタン」が市場を牽引しており、2008年も定番品や限定品が需要を取り込んだことや積極的な出店によって実績を伸ばし、市場の拡大に貢献した。メンズコスメティックスは、「ヘアメディカル スカルプD」(アンファー)や「黄金樹」(日本かんきつ研究所)などスカルプケア関連製品が好調だった。

■中価格帯

2008年は前年比2.1%減の1兆142億円となった。ベースメイクが、「コフレドール」(カネボウ化粧品)、「ソフィーナ プリマヴィスタ」(花王)の投入や、ファンデーションにメイクアップベース、日焼け止め、日中用乳液・美容液などの機能を備えたBBクリームのヒットにより好調に推移した。しかし、それ以外のカテゴリーでマス向けブランドなどが低迷し前年割れとなった。

■低価格帯

2008年は前年比0.8%減の4,931億円となった。スキンケアが、トイレタリー系の洗顔料・クレンジングが定期的なリニューアルやアイテム追加、価格訴求により需要を取り込んだ。また、ポイントメイクは、上位ブランドの一部が苦戦したものの、景気後退の中で中価格帯製品から需要がシフトしプラスとなった。しかし、それ以外のカテゴリーが実績を落としたことで、低価格帯全体としては微減となった。

※1 カテゴリー別価格帯の定義…基本的には各カテゴリーの中で主力となる品目での標準的容量の平均価格をもって各々のカテゴリーにおける価格帯分類を決定したが、単品で実績の高いブランドや売上が突出した品目を持つブランドについては、その主力品の価格を最優先として価格帯を決定している。
詳細は下記を参照
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09066.html

関節リウマチ治療の現状と将来展望 ~ アクテムラ、ヒュミラ登場。レミケード、エンブレルへの影響は ~(2009/7/10)
ポイント
新たに登場した生物学的製剤は『レミケード』『エンブレル』に取って代われるのか
診療所における生物学的製剤の使用は増えるのか
薬物療法の選択基準は投与方法か、作用機序か
2003年、生物学的製剤である抗体医薬品『レミケード』が関節リウマチの適応となり、治療は大きく進歩しました。
2005年、新たな生物学的製剤『エンブレル』が、2008年6月には『アクテムラ』と『ヒュミラ』が発売されました。
薬物療法は進歩したが投与方法、薬剤費負担の増大などの課題が残っています。
http://www.seedplanning.co.jp/report/01379.html

健康美容食品消費者調査と特定保健用食品市場調査を実施(2009/7/10)
-首都圏の健康食品利用者は、老化防止、肩こり・腰痛回復、記憶力などに期待-

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、09年4月から6月にかけて、特定保健用食品の各訴求効能の市場規模、市場占有状況などを明らかにする調査を実施するとともに、H・Bフーズ中心に健康目的で利用するヘルスケア関連商品の消費者特性分析やニーズを探った。その結果を報告書「2009 特定保健用食品&H・Bフーズ消費者動向編」にまとめた。

なお特定保健用食品は、訴求効能による1. 整腸効果(オリゴ糖、乳酸菌、食物繊維) 2. コレステロール値改善 3. 高血圧予防 4. ミネラル吸収 5. 虫歯予防 6. 血糖値改善 7. 中性脂肪値改善の市場を対象とした。

※健康美容食品(H・Bフーズ)は、健康(Health)の維持増進・回復の目的や美容(Beauty)目的で飲食する食品。即ち、何らかの効能・効果(機能性)を期待できる食品及び期待されるイメージを持つ食品。

特定保健用食品の注目市場

(1)ミネラル吸収市場

09年見込 176億円(前年比189.2%) 2010年予測 185億円(08年比198.9%)

カルシウムや鉄分などミネラル成分の吸収を目的とした商品である。07年まで大型ブランドの撤退により市場は減少した。08年、高齢者層をターゲットとした商品が増え、森永乳業「カルシウムの達人」が伸びて市場は再び増加した。09年はマルハニチロ食品が魚肉ソーセージを特定保健用食品に切り替えて発売し、初の特保水産練り製品「カルシウム育ち ちくわ」と合わせて大規模な実績が見込まれ、この市場は大幅な増加が見込まれる。08、09年は販売実績の大きな商品が登場しており、ミツカン「金のつぶ ほね元気」、森永乳業「カルシウムの達人」のように、摂取頻度の高い納豆、乳飲料や魚肉ソーセージなどが多く、浸透すれば安定した需要が期待できる。

(2)コレステロール改善市場

09年見込 216億円 (前年比106.9%) 10年予測 219億円(08年比108.4%)

コレステロール値は消費者の関心が高いが、使用効果を実感することは難しく、商品化や市場の発展が遅れた。市場拡大には健康油の存在が大きく、コレステロール摂取が気になる食用油で商品化された味の素製油(現・J-オイルミルズ)「健康サララ」(02年発売)が消費者の支持を得て、コレステロール値改善のヘルスクレームがクローズアップされた。その後も健康油で日清オイリオグループ「ヘルシーコレステ」が投入され、味の素「ピュアセレクトサラリア」に代表されるマヨネーズタイプ調味料も加わって市場は急激に拡大し、05年には100億円を突破した。

08年に伊藤園が「引き締った味 カテキン緑茶」を投入し、緑茶飲料という商品設計により幅広いユーザーを獲得し、市場は再び上昇に転じた。08年は前年比で150%を超える202億円に達した。景気低迷により高価格品が敬遠されるなど市場を取り巻く環境は必ずしも良好ではないが、健康油やマヨネーズタイプ調味料では商品価値が浸透し、確実にリピーターが増えている。また低迷を続けた豆乳も需要を回復しつつあり、09年も順調な推移が期待できる。

植物ステロールを関与成分とした健康油・マヨネーズタイプ調味料が市場に定着したうえ、伊藤園によって緑茶飲料が商品化されて、より幅広い層に受け入れられる土壌が整いつつある。ただし、コレステロール値改善は効果が実感し難いだけに継続利用を促すには様々な施策が必要であり、健康情報の提供や機能告知を含む啓発活動、商品露出を高めるためのプロモーション活動、商品鮮度を保つための定期的なテコ入れなど、参入企業が多面的且つ継続的に注力することが求められる。

(3)中性脂肪値改善市場

09年見込 756億円 (前年比98.6%) 2010年予測 753億円(08年比98.2%)

この市場は花王「エコナ」が開拓し、03年に日清オイリオグループ「ヘルシーリセッタ」、花王「ヘルシア緑茶」と大型ブランドの登場によって04年には600億円台まで市場規模を拡大した。06年にはサントリー(現:サントリーグループ)「黒烏龍茶」の大ヒットによって市場規模は大幅に拡大し、700億円弱までに成長した。

07年には「黒烏龍茶」が通年販売初年となり260億円強の販売実績に達して市場は800億円台へと生活習慣病予防の特定保健用食品の領域として群を抜く規模に達した。08年は大ヒットの反動からサントリー「黒烏龍茶」の実績が減少するなどドリンク類は発売開始から年数が経つと実績増加が難しいこと、また、健康油として定着している主要商品も経済環境の悪化やPB商品の台頭による価格面での競合の影響を受けて需要が減退していること、大型の新商品が登場しなかったことなどが重なり、市場は前年比94.5%まで減少した。

09年も油脂関連商品は経済環境が好転せず前年からの需要減退が続き、ドリンク類もサントリーグループ「黒烏龍茶」、花王「ヘルシア」の実績減少が続くが減少幅が鈍化しつつあることや、花王と味の素ゼネラルフーヅが新商品を投入してブランド全体で実績が増加して、前年比98.6%で下げ止まる兆しが見込まれる。

(4)特定保健用飲料市場

09年見込1,822億円 (前年比99.6%) 10年予測1,806億円(08年比98.7%)

08年は大型ヒット商品がなくこの飲料市場は減少した。09年も乳酸菌飲料、ドリンクヨーグルトなどの大きな商品が多い整腸効果-乳酸菌市場の減少や「ヘルシア」「黒烏龍茶」などの大型ブランドの影響が強い中性脂肪値改善市場の減少が響き、全体でも微減となる見込みである。09年は、コレステロール値改善市場で伊藤園「引き締まった味 カテキン緑茶」の増加や、血糖値改善市場でキリンビバレッジ「午後の紅茶 ストレートプラス」による増加によりこの2市場では増加する見込みである。市場間での増減傾向の差が大きくなっている。

09年のシェアが高まる企業は5社の見込みで、市場の減少基調が続く中でもシェア上位企業の中から実績が増加する企業が複数現れていることが減少率を小幅に留めている。

08年から09年にかけても新商品の投入がプラス要因となるが、ヤクルト本社「ヤクルト400LT」(08年9月発売)、花王「ヘルシアスパークリング」(09年5月発売)、伊藤園「引き締まった味 カテキン緑茶」(08年3月発売)、キリンビバレッジ「午後の紅茶 ストレートプラス」(09年6月発売)の実績がオンとなる。伊藤園「引き締まった味 カテキン緑茶」はコレステロール値改善市場では初となる茶系飲料の大型商品として期待され、競合の激しい茶系飲料の中でも機能面からの差別化が実績増加に寄与している。
詳細は下記を参照
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09060.html

電子薬歴システムと薬局向けITシステム市場の動向(2009/7/3)
ポイント
電子薬歴システムの市場規模・普及率と今後の予測
レセプトコンピュータ(薬局向け)の市場規模・普及率と今後の予測
調剤過誤防止システム、本部管理システムの市場動向
電子薬歴システムとは、薬歴データを電子化して保存・管理するシステムであり、医療機関が使用する電子カルテに当たるシステムです。薬歴とは、薬剤服用歴の略であり、薬局では通常、患者ごとの薬歴を作成しています。

電子薬歴システムは、単に薬歴を保存・管理するだけでなく、処方データの比較機能などを搭載し、服用指導支援機能を強化する方向にあります。レセプト作成などを行うレセプトコンピュータは、すでにほとんどの薬局が導入していますが、電子薬歴システムが本格的に普及するのは、これからのことだと考えられます。今後、電子薬歴システム市場の拡大が期待されます。

また、薬局向けITシステムとして、電子薬歴システム、レセプトコンピュータ以外に、調剤過誤防止システム、本部管理システムがあります。本レポートでは、薬局市場の概況や義務化されたレセプトオンライン請求の状況を踏まえつつ、電子薬歴システムを中心に薬局向けITシステム市場の動向を明らかにします。
http://www.seedplanning.co.jp/report/01366.html

2009年版 バイオ医薬品受託製造企業の現状と将来展望(2009/7/1)
ポイント
国内外でのバイオ医薬品受託製造先選定のための最新情報を独自に調査!
今後の国内バイオ医薬品受託製造企業の展開は?国内市場活性化のための課題は?
海外主要企業15社、国内注目企業12社の詳細情報を掲載!
本書において調査対象としたバイオ医薬品受託製造企業は、遺伝子組み換え、細胞融合、動物細胞・微生物培養などからなるバイオテクノロジー技術をベースに、バイオ医薬品を受託製造することを主たる事業として展開している企業で、BCMO(Biopharmaceutical Contract Manufacturing Organization)と呼ばれています。
世界にBCMO企業は200社存在すると言われていますが、主力企業は欧米に固まっています。ベーリンガーインゲルハイム(独)、ロンザ(スイス)、DSM(オランダ)、サンド(独)が上位4社であり、これら4社は世界のバイオ医薬品受託市場の5割以上を占めています。次いでダイオシンスバイオテクノロジー(米)、セルトリオン(韓国)、アベシア(英)が続き、上記7社が世界市場をリードしています。
一方、日本は、技術・設備対応力において海外に大きく遅れをとっており、旭硝子と東洋紡バイオロジックスの2社がかろうじて国際レベルに達していると言えるに過ぎません。
このような背景には、日本の製薬企業においてバイオ医薬品(特に抗体医薬)の開発・商業化が欧米に比べて遅れており、ごく最近まで受託製造のニーズがあまり求められていなかったことがあります。現在では、協和発酵キリン、中外製薬など、これまで日本のバイオ医薬品を牽引してきた少数の企業のほかに、武田薬品、アステラス製薬、第一三共などのビッグファーマにおけるバイオ医薬品の開発が本格化し、その関連の研究支援サービスや治験薬製造を中心とするアウトソーシングニーズは増加傾向にあります。しかし国内にはGMPに準拠した設備を持つBCMO企業が数少ないことから、海外のBCMO企業がその受け皿となっているのが現状です。
本書では、前述のような状況を踏まえ、海外15社、国内12社のBCMO企業の最新動向を調査し、今後のバイオ医薬品市場拡大に伴い、バイオ医薬品受託製造市場がどのように展開していくのか、また、国内市場が活性化するためにはどのような課題を克服しなければならないのかを考察しました。
今後BCMO企業にアウトソーシングを考える製薬企業様、新たにBCMO市場に参入を考える企業様の事業戦略にお役に立てていただけましたら幸いです。
http://www.seedplanning.co.jp/report/01367.html

ドリンク剤、ビタミン剤、その他保健薬、漢方薬など23品目の国内市場を調査 -一般用医薬品市場調査(3)-(2009/6/30)
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、2009年6月の薬事法改正で販売方法が大きく変わった一般用医薬品市場の調査を行って来た。今回、ドリンク剤、ビタミン剤、その他保健薬、循環器・血液用薬、および漢方薬あわせて23品目の市場動向と、主要薬効69品目の集計を報告書「一般用医薬品データブック 2009 No.3」にまとめた。

◆主な品目市場推移

(1)肥満防止剤

08年 115億円 09年見込 120億円 12年予測126億円(08年比110%)

肥満防止剤は脂肪燃焼などの効能効果を表示してH・Bフーズ市場から需要を取り込み、小売店の取り扱い意欲も高く順調に推移している。06年の小林製薬「ナイシトール85」発売によって男性層を開拓し肥満防止剤市場に新たな需要を創出した。市場は倍増し一般用医薬品市場の中での注目度も高まった。07年は一般用医薬品だけでなく家電やサービス業までメタボ対策に注目した。このメタボ対策の需要拡大を追い風に、小林製薬「ナイシトール85」を中心にメタボ対策商品が増加し、市場は100億円を突破した。08年は特定健診の開始によってメタボ対策の需要が一層高まることが見込まれたが、肥満防止剤への特需効果は限定的で、市場全体では2%程度の伸びに留まった。

09年は販売促進活動に注力する上位商品に需要が集約され、さらにはフィットネスクラブなどのサービス業の台頭もあり、伸び幅も縮小に転じると見込まれる。08年から始まった特定検診制度も各健保の取り組みに温度差があり、肥満防止剤市場にとっては大きな追い風として期待出来ないため、今後は女性のメタボ対策が鍵を握り、基礎代謝の向上など特定部位ではなく全体の引き締め効果を訴求した商品がどこまで牽引力を発揮するか注目される。

(2)関節痛治療薬 (ビタミンB1主薬製剤の競合薬品として)

08年 60億円 09年見込 63億円 12年予測 69億円(08年比115%)

関節痛治療薬は、コンドロイチン硫酸ナトリウムの配合によってビタミンB1主薬製剤の関節痛訴求商品と直接競合する。関節痛訴求商品市場は、08年に100億円を突破した。この市場はゼリア新薬工業「コンドロイチンZS錠」によって形成された。同社では、主に口コミによる広がりによって他の広告展開とは一線を画し順調に推移した。07年まで店頭展開で体感性を訴求して順調に伸び、08年にはTVCMを連動させて圧倒的なブランドを確立した。今後も順調に伸びる見込である。関節痛の大きな潜在需要をめぐっては、H・Bフーズ(健康美容食品)のグルコサミン商品が薬局・薬店だけでなく通販展開によって顧客を囲い込んでおり、ここから更に需要を取り込むことが成長に必要となる。

(3)薬用酒

08年 118億円 09年見込 119億円 12年予測 122億円(08年比103%)

薬用酒は歴史ある商品ゆえに若者層から老舗イメージ自体が敬遠され、ロイヤルユーザーによって支えられる推移が続いた。07年の養命酒酒造「薬用養命酒」の未病(自覚症状を検査確認できぬ健康状態)アプローチによって市場を巻き返すまでH・Bフーズ(健康美容食品)の攻勢を受けて厳しい状況であった。養命酒造は08年も引き続きTV、新聞、Webのメディアミックスによる宣伝を展開して浸透度を高め、店頭の取り扱い意欲の向上に貢献した。東洋医学的なアプローチの未病訴求は漢方に対する市場のニーズの高まりもあって30代女性にも受け入れられ、今後も堅調な市場が続くと予測される。ただ、インターネット通販などで販売を行なっているケースがあり改正薬事法リスク第2類の通販不可規制でマイナスに転じる可能性もある。

◆調査結果の概要 一般医薬品市場全体の動向

3回に分けて報告した実績全集計を見ると、08年の一般用医薬品69品目市場は、前年比わずか0.2%増の6,277億円となった。07年は漢方処方の防風通聖散によるメタボ需要開拓やアシクロビルなどスイッチ成分の解禁によって前年比3%と盛り上がり08年も伸びが続くと見込まれたが、一転して冷え込んた。

08年は原料高、100年に一度の世界的な経済危機と、一般用医薬品に限らず各産業が厳しい状況に陥った。そんな中で、年々漢方処方への期待は高まり、08年も漢方処方トップシェアの防風通聖散は好調に推移し、一般用医薬品における漢方処方の位置付けを高めた。同じく20%シェアで堅調の葛根湯のほか、小青竜湯が花粉症薬として浮上しセルフ販売に適したイメージ訴求の動きを強めている。

スイッチ成分では、08-09年にフラボキサート塩酸塩(頻尿・尿漏れ抑制薬)、イソコナゾール硝酸塩(膣カンジダ治療薬)、ニコチンパッチ(禁煙補助剤)などが解禁され、ジクロフェナクナトリウム(外用消炎鎮痛剤)が続く。今後もスイッチ成分の増加が見込まれる。

改正薬事法による販売制度の変更を機に一般用医薬品は保健薬から治療薬の位置付けが高まり、将来的には治療薬が牽引する安定した市場になると予測する。07年の4・13事務連絡が食品表示規制となり一般用医薬品の保健薬にとって追い風となったが、08年はその代表であった関節痛訴求やしみ訴求商品の店頭価格が下落し、原料高の影響を受けて苦戦、さらに新たに登場したスイッチ薬品が十分に認知されず、市場への貢献が限定的であった。また各種原料の高騰、世界的な経済危機から生活防衛意識が各産業で強まり、一般用医薬品は保健薬を中心にその影響を受けた。

詳細は下記
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09057.html

2009年版 電子カルテの市場動向調査 - 電子カルテ/PACS市場規模予測とシェア動向 -(2009/6/30)
ポイント
電子カルテ・PACS市場動向を把握し、2013年までの市場規模を予測
電子カルテ市場を「病院向け/診療所向け/歯科向け」別に分析
電子カルテ・PACSベンダーシェアを把握
1999年4月に厚生省(現厚生労働省)が電子カルテを認め、2001年の貸付金制度、2002年の補助金制度により電子カルテ市場が立ち上がりましたが、普及の歩みは国やベンダーの思惑よりも遅く、病院向け電子カルテ市場は黎明期が長く続いている状況にあります。
病院向け電子カルテ市場は大病院から中小病院へと導入が広がり、診療所向け電子カルテ市場は普及率10%を超え、レセプトオンライン義務化もあり、今後の伸長が期待されています。
2004年版では第一編で電子カルテ導入病院電子カルテベンダーの状況、第二編で電子カルテ未導入病院へのアンケート調査、第三編で電子カルテ導入診療所の状況を把握し、2005年・2007年・2008年版では電子カルテ及びPACSの市場動向や病院・診療所におけるPC端末・サーバ市場を把握し、本資料はその2009年版です。
2009年版では、医療ITの導入目的が病院内のIT化だけに留まらず、地域連携(病病・病診連携)のニュアンスが強まりつつあることなどに注目し、レセプトオンライン化対応の状況や、フイルムレス特需に沸くPACS市場などについて調査を行いました。
本資料を電子カルテ・PACS等医療ITシステムベンダー、ハードウェアメーカーに活用いただき、電子カルテ・PACS等医療IT市場促進の一助となれば幸いです。
http://www.seedplanning.co.jp/report/01371.html

スイッチOTC薬と第1類医薬品の潜在需要調査がまとまりました(2009/6/26)
98%の人が何らかの医薬品を利用。処方薬とOTC薬の使用経験には年代差が
OTC医薬品の利用目的は、8割が「発熱や頭痛等の症状への対処」。5割は医師を受診する前に経過(様子)を見るために使用
医療用からスイッチOTC化された薬の購入意向は45%。軽度の症状では医師を受診しなくなると思う人は36.7%

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、医療用医薬品の成分を転用したスイッチ薬とOTC医薬品の潜在需要調査を行い、このほど、その結果をまとめました。

これまで医師の処方箋がなければ使用できなかった医療用医薬品の中から、医療用として実績があり、副作用の心配が少ないなどの要件を満たした医薬品を、一般用医薬品(以下、OTC医薬品)へスイッチしたものをスイッチOTC薬といいます。スイッチOTC薬は薬局などで処方箋なしに購入できます。

国は医療費適正化政策の推進で、軽症のものは各自が薬を自分で購入できるよう医療用医薬品のスイッチOTC化を進めており、承認されるスイッチOTC薬の数は年々増加しています。 今後は、特に生活習慣病関連の医薬品が徐々にスイッチ化されていくことが見込まれ、現在、OTC医薬品市場の5%程度のシェアといわれる第1類医薬品の市場規模が拡大していくことが見込まれます。

本調査では、20代以上の男女を対象に、OTC医薬品のうち、特に第1類医薬品の購入に焦点を当て、購入状況や商品選択、消費者にとっての薬剤師の役目、スイッチOTC薬の購入意向など、今後の市場拡大要因についてまとめました。

詳細は下記
http://www.seedplanning.co.jp/press/2009/2009062601.html

今後のOTC医薬品市場拡大の大きなカギを握る第1類医薬品への消費者の期待とは スイッチOTC薬と第1類医薬品の潜在需要調査(2009/6/5)
ポイント
薬剤師のみが販売できる「第1類医薬品」のユーザー調査
OTC医薬品のスイッチ化推進で、拡大するOTC医薬品市場の可能性
店頭で医薬品を購入するのをためらう要因とは?
2009年6月1日より改正薬事法が施行となり、大部分のOTC医薬品の販売が登録販売者のいるコンビニやスーパー、量販店等においても可能になりました。
販売チャネルが拡大することにより、これまで比較的影響を受けにくいといわれてきた医薬品価格も競争が激化する可能性があります。OTC医薬品の市場規模の内訳は、現在のところ第2類・第3類医薬品が約95%と圧倒的な割合を占め、第1類医薬品は市場の約5%程度だといわれています。

しかし、国も医療費の適正化政策を推進しており、軽症のものは、各自が薬を自分で購入できるよう医療用医薬品のスイッチOTC化を進めています。スイッチOTCとなる医薬品は、過去にもありましたが、承認されるスイッチOTCの数は年々増加しています。今後は、特に生活習慣病関連の医薬品が徐々にスイッチ化されていくことが見込まれ、第1類医薬品の市場規模が拡大していくことが見込まれます。

また、薬剤師のいる店舗でしか販売ができない第1類医薬品の販売については、参入障壁も高く、比較的価格競争の影響を受けにくいといわれています。

本調査では、20代~60代の男女を対象に、OTC医薬品のうち、特に第1類医薬品の購入に焦点をあて、購入状況や商品選択、消費者にとっての薬剤師の役目など、今後の市場拡大要因についてまとめます。
http://www.seedplanning.co.jp/report/01324.html
http://www.seedplanning.co.jp/press/2009/2009062601.html

がん関連用剤、栄養補助剤、体内診断薬などの国内市場の調査結果を公開しました(2009/5/11)
がん関連用剤、栄養補助剤、体内診断薬などの国内市場を調査
-抗がん剤市場 2009年見込 6,186億円、2017年予測 9,800億円-

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、国内の医療用医薬品市場を6分割し2年間で網羅する調査を行っている。今回はその第5回目として、がん関連用剤、栄養補助剤、体内診断薬、免疫抑制剤、麻酔・筋弛緩剤、消毒剤の市場を調査した。その結果を報告書「2009 医療用医薬品データブック No.5」にまとめた。この報告書では、薬剤分類に応じた疾患概要、患者動向、治療薬の市場概況と開発状況を調査・分析し、今後の市場を予測している。

◆調査結果の概要

(1)がん関連用剤

           2008年   2009年見込  2017年予測
がん関連用剤  6,545億円  7,075億円  1兆694億円

抗がん剤、CSF(コロニー刺激因子)、制吐剤、がん疼痛治療剤を対象とした。2008年の市場は前年比6.1%増の6,545億円となった。高齢化の進展で国内のがん患者数は増加しており、市場の拡大が続いている。抗がん剤が市場の85%以上を占めており、2007年、2008年に新製品が発売された分子標的治療剤の実績が寄与した。

CSF、制吐剤、がん疼痛治療剤は、がん治療における補助療法剤、周辺用剤である。CSFは、ガイドラインで適正使用の遵守・徹底を明記していることや、外来でのがん化学療法施行の増加により、市場が縮小している。制吐剤は、化学療法時の悪心・嘔吐に対する処方数が伸びているものの、上位ブランドにジェネリック医薬品が発売されたことから実績を落とした。がん疼痛治療剤は、化学療法施行患者に対する緩和ケアへの取り組みが積極的に行われていることや、使用できる薬剤が増えてきたことから、堅調に推移している。

2009年の市場は前年比8.1%増の7,075億円が見込まれ、2017年には2008年比63.4%増の1兆694億円が予測される。がん患者数の増加は確実であり、市場の拡大が続くと見られる。

・主な市場の動向-抗がん剤-

        2008年   2009年見込  2017年予測
抗がん剤  5,625億円  6,186億円   9,800億円

抗がんホルモン剤、分子標的治療剤、代謝拮抗剤、微小管阻害剤、白金製剤、抗がん抗生物質、免疫強化薬、その他抗がん剤を対象とした。2008年の市場は前年比7.7%増の5,625億円となった。適応拡大や併用療法の研究の進展に伴い実績を伸ばした製品が多い。中でも分子標的治療剤は、2007年に「アバスチン」(中外製薬)、「タルセバ」(中外製薬)、2008年に「ネクサバール」(バイエル薬品)、「スーテント」(ファイザー)と新製品が相次いで発売され、その実績が市場拡大に貢献した。また、白金製剤は、トップブランドの「エルプラット」(ヤクルト本社)が結腸・直腸がんの多剤併用療法の処方で実績を伸ばした。2009年は前年比10.0%増の6,186億円が見込まれ、2017年には2008年比74.2%増の9,800億円が予測される。新薬の開発や併用療法の研究の進展により化学療法の位置付けが高まっており、抗がん剤の投与患者数は今後も増加する見通しである。

・主な市場の動向-がん疼痛治療剤-

             2008年   2009年見込  2017年予測
がん疼痛治療剤  372億円  383億円    445億円

医療用麻薬(オピオイド系薬)と非麻薬性鎮痛薬(非オピオイド薬)を対象とした。2008年の市場は前年比2.5%増の372億円となった。1996年にWHO方式がん疼痛治療法が発表されたことや、緩和ケアに対する認知度が高まっていることで、市場は拡大を続けている。2009年は前年比3.0%増の383億円が見込まれ、2017年には2008年比19.6%増の445億円が予測される。世界的に見ても日本の投与量はまだ低い水準であり、今後、緩和ケアの取り組みが更に進むことで、投与患者数、投与量が増加すると考えられる。
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09041.html

胃腸薬など消化器官用薬、眼科用薬、外皮用薬の国内市場を調査 -一般用医薬品市場調査(1)-(2009/4/9)
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、2009年6月の改正薬事法施行によって販売方法が大きく変わる国内の一般用医薬品市場の調査を行っている。今回、胃腸薬、その他消化器官用薬、眼科用薬、外皮用薬の4分野、全22品目の市場動向を報告書「一般用医薬品データブック 2009 No.1」にまとめた。

改正薬事法では、一般用医薬品を成分リスクに応じて第1類、第2類、第3類と分類し、第1類は薬剤師に取り扱いが限定され、第2類は薬剤師の他に新たに登録販売者による取り扱いが可能となっている。第3類は第2類と同様だが、通信販売も可能となる。通信販売を巡っては、第3類に限定されることに対して日本オンラインドラッグ協会や全国伝統薬連絡協議会が反対の姿勢を表明している。この報告書では、各薬効群における改正薬事法の影響についても詳述している。

◆調査結果の概要

(1)胃腸薬

2008年 424億円(前年比96.8%)  2009年見込 413億円(前年比97.4%)

総合胃腸薬、健胃・消化薬、制酸薬、鎮痛鎮痙胃腸薬、胃腸内服液を対象とした。治療薬から保健薬的な位置付けへと進んだことで健康美容食品(H・Bフーズ)との競合が強まり、近年はマイナス推移が続いている。2008年も前年比3.2%減の424億円となった。2009年も前年比2.6%減の413億円が予測される。

総合胃腸薬は胃腸薬市場の60%以上を占めている。食べ過ぎ・飲み過ぎ対策におけるH・Bフーズとの競合が強く影響し、年々実績を減らしている。新たな需要を取り込むため乳酸菌を配合した製品による中高年層に絞り込んだ展開もあったが、市場全体は保健薬化の流れが続き伸び悩んでいる。

次いで構成比が高く20%以上を占める制酸薬は、H2ブロッカーの「ガスター10」(第一三共ヘルスケア)が牽引しているが、胃腸薬市場全体での競合激化によって市場規模が縮小している。2009年は改正薬事法の施行によって第1類に属する「ガスター10」の販売方法が変わるため、その店頭におけるポジションを巡りロート製薬などから胃痛訴求の第2類の新製品が投入されている。また、「セルベール」(エーザイ)は飲み過ぎ食べ過ぎ対策とは一線を画した加齢に伴う胃粘膜の保護を訴求し、2008年は実績を伸ばした。

(2)その他消化器官用薬

2008年 256億円(前年比98.5%)  2009年見込 254億円(前年比99.2%)

胃腸薬を除くその他消化器官用薬として、整腸薬、止瀉薬、便秘薬、駆虫薬を対象とした。2008年は、前年比1.5%減の256億円となった。便秘薬や止瀉薬は、乳酸菌配合の胃腸薬や大腸訴求の整腸薬などとの競合が見られる。駆虫薬は、少子化による検査回数の減少が影響している。2009年は、大腸訴求の整腸薬も落ち着きを見せ、前年比0.8%減の254億円が予測される。

■注目市場-整腸薬

2008年 32億円(前年比103.2%)  2009年見込 32億円(前年比100.0%)

2005年に「新ビオフェルミンS」(武田薬品工業)など主力製品が医薬部外品に完全移行したことで、一般用医薬品の市場規模は大きく縮小した。このような市場環境の中で、大腸訴求の「ザ・ガードコーワ整腸錠」(興和新薬)やお腹のハリの解消を訴求した「ガスピタン」(小林製薬)など、医薬部外品、あるいは整腸効果を訴求するH・Bフーズとの差別化を図りターゲットを明確にした製品が牽引し、2008年は前年比3.2%増の32億円となった。しかし、大腸訴求製品も参入企業の増加によって飽和感が生じている。このため、2009年は横ばいの32億円が見込まれる。

(3)目薬

2008年 400億円(前年比101.8%)  2009年見込 411億円(前年比102.8%)

一般用点眼薬、抗菌性点眼薬、人工涙液、アレルギー用点眼薬と、目の洗浄を訴求した洗眼薬を対象とした。2008年は前年比1.8%増の400億円となった。市場の40%以上を占める一般用点眼薬で「サンテメディカル10」(参天製薬)をはじめ、有効成分の配合量や配合成分数を増やすことで差別化した高価格帯製品の投入が相次ぎ、中高年層の疲れ目対策需要を開拓した。一般用点眼薬市場は価格訴求がひと段落し、実績を伸ばしている。次いで構成比が高く20%以上を占める人工涙液は、コンタクトレンズユーザーの拡大を追い風にドライアイ訴求で順調に推移している。2009年も、一般用点眼薬の高価格帯製品や人工涙液、また、アレルギー用点眼薬が牽引し、前年比2.8%増の411億円が予測される。

■注目市場-アレルギー用点眼薬

2008年 44億円(前年比104.8%)  2009年見込 50億円(前年比113.6%)

2008年の花粉の飛散量は前年並みだったものの、スイッチOTCとして解禁されたフマル酸ケトチフェン製品が投入され、前年比4.8%増の44億円となった。アレルギー用点眼薬は花粉の飛散量に左右されやすい市場であるため、ハウスダストなど通年のアレルギー対策として安定した需要の取り込みが課題となっている。第1類に分類されるフマル酸ケトチフェン配合製品が登場したことで、低価格化が進んでいる第2類のクロモグリク酸製品が通年のアレルギー対策向け製品としてすみ分けが図れるか注目される。

2009年は、花粉の飛散開始時期が早まったことや飛散量が多くなると見られていることから、花粉症対策需要によって大幅に伸長し、前年比13.6%増の50億円が見込まれる。

(4)外皮用薬

2008年 1,338億円(前年比99.4%)  2009年見込 1,330億円(前年比99.4%)

外用消炎鎮痛剤、水虫薬、ニキビ用薬、イボ・ウオノメ薬、育毛剤、鎮痒剤、外用殺菌消毒剤、あかぎれ用薬、乾燥皮膚用薬、皮膚治療薬、救急絆創膏、口唇ヘルペス治療薬を対象とした。多くの分野が実績を落とし、2008年は前年比0.6%減の1,338億円となった。2009年も前年比0.6%減の1,330億円が見込まれる。

外用殺菌消毒剤が500億円近い市場で規模が最も大きく、次いで育毛剤、救急絆創膏、水虫薬、皮膚治療薬、鎮痒剤がそれぞれ100億円以上の規模である。外用殺菌消毒剤は、フェルビナク製剤が増加しているものの、それ以外が落ち込んでいる。救急絆創膏は、創傷保護剤を使用した製品でアイテム数が増加したことや、ひびわれ、あかぎれへの訴求を行った製品が投入されたことで、拡大している。

■注目市場-育毛剤

2008年 142億円(前年比109.2%)  2009年見込 152億円(前年比107.0%)

「リアップ」シリーズ(大正製薬)が市場の80%以上を占め牽引している。2008年は「リアッププラス」が発売され前年比9.2%増の142億円となった。2009年は有効成分を5倍量配合した「リアップX5」の発売が予定されていることもあり、前年比7.0%増の152億円が見込まれる。

■注目市場-水虫薬

2008年 127億円(前年比95.5%)  2009年見込 120億円(前年比94.5%)

水虫薬市場は、塩酸ブテナフィン等の指定医薬品解除によって複合製品が投入されたものの、単味剤からの切り替えが進まず、2008年は前年比4.5%減の127億円となった。2009年も前年比5.5%減の120億円が予測される。2007年から2008年にかけて、塩酸アモロルフィンや塩酸テルビナフィンの複合剤が参入各社から相次いで発売され、激しいシェア争いが繰り広げられている。

■注目市場-口唇ヘルペス治療薬

2008年 6.5億円(前年比406.3%)  2009年見込 7億円(107.7%)

2007年7月にアシクロビルがスイッチOTC成分として承認され、10月に口唇ヘルペスの再発治療薬として「アクチビア軟膏」(グラクソ・スミスクライン)、「ヘルペシア軟膏」(大正製薬)が同時発売され、市場が形成された。参入企業が少ないだけでなく、再発治療薬という縛りもあって、市場規模は10億円に届かず、市場は育成的な側面が強い。口唇ヘルペスの症状をまず周知することで、需要の顕在化を進めている。

◆調査対象

分 野 品 目
胃腸薬       総合胃腸薬、健胃・消化薬、制酸薬、鎮痛鎮痙胃腸薬、胃腸内服液
その他消化器官用薬 整腸薬、止瀉薬、便秘薬、駆虫薬
眼科用薬      目薬
外皮用薬      外用消炎鎮痛剤、水虫薬、ニキビ用薬、イボ・ウオノメ薬、育毛剤、鎮痒剤、外用殺菌消毒剤、あかぎれ用薬、乾燥皮膚用薬、皮膚治療薬、救急絆創膏、口唇ヘルペス治療薬
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09031.html

高脂血症、糖尿病治療剤などの国内市場を調査 -医療用医薬品市場調査(4)-(2009/4/2)
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、2008年~2009年にかけて、国内の医療用医薬品市場を6分割し2年間で網羅する調査を行っている。今回はその第4回目として、高脂血症治療剤、代謝系疾患治療剤、解熱消炎鎮痛剤、血液関連製剤、漢方製剤の市場を調査した。その結果を報告書「2009 医療用医薬品データブック No.4」にまとめた。

この報告書では、薬剤分類に応じた疾患概要、患者動向、治療薬の市場概況と開発状況を調査・分析し、今後の市場を予測している。

◆調査結果の概要

(1)高脂血症治療剤

2008年 3,404億円 2009年見込 3,659億円 2017年予測 4,085億円(2008年比 120.0%)

高脂血症とは、血液中の総コレステロールや中性脂肪が常に正常値より高い状態を指す。必ずしも症状に直接つながるものではないが、動脈硬化をもたらし、虚血性心疾患(狭心症、心筋梗塞)、脳血管障害(脳梗塞、脳出血等)の原因となる。また、高脂血症や肥満、高血圧などの複数の要因が重なってメタボリックシンドローム(以下「メタボ」)が定義されている。

メタボの概念が定着してきたことや、高脂血症に対する認知度の向上によって、治療患者数は増加傾向にある。さらに2008年4月より、医療保険者に40~74歳の被保険者・被扶養者を対象とした特定健康診査・特定保健指導が義務付けられたことで、潜在患者の掘り起こしが進んでいる。治療患者数の増加が市場へ与える影響は大きく、2008年は前年比3.0%増の3,404億円となった。

市場は、LDLコレステロール低下薬のHMG-COA還元酵素阻害剤が70%以上を占めている。中でも各企業の注力度が高い「リピトール」(アステラス製薬)、「リバロ」(興和創薬、第一三共)、「クレストール」(アストラゼネカ、塩野義製薬)が伸ばしており、市場拡大に寄与している。

また、2007年発売の「ゼチーア」(バイエル薬品、シェリング・プラウ)は、日本では18年ぶりに承認された新しい作用メカニズムを持つ薬剤であり、重点的にプロモーションを行うことで処方や効果の知識向上を図っている。単独療法とHMG-COA還元酵素阻害剤との併用療法で処方が増えている。

2009年は前年比7.5%増の3,659億円が見込まれ、2013年には4,000億円を超えると予測される。しかし、メタボ予防意識の高まりで薬物治療にまでは至らず食事療法や運動療法で留まるケースも増えていることから、薬剤を処方される患者の伸びは鈍化し、市場の成長率も低下していくと考えられる。

(2)代謝系疾患治療剤

2008年 3,052億円 2009年見込 3,222億円 2017年予測 4,351億円(2008年比 142.6%)

糖尿病治療剤、糖尿病合併症治療剤、痛風・高尿酸血症治療剤、抗肥満剤を対象とした。糖尿病を中心に同領域が対象とする生活習慣病患者の増加が市場の拡大に繋がっている。市場の80%以上を占める糖尿病治療剤の増加が牽引し、2008年は前年比4.6%増の3,052億円となった。2009年は前年比5.6%増の3,222億円、その後も成長を続け2013年には4,000億円を超えると予測される。

■主な市場(疾患分類)の動向

糖尿病治療剤

2008年 2,556億円 2009年見込 2,725億円 2017年予測 3,770億円(2008年比 147.5%)

高齢化に伴う糖尿病患者数の増加だけでなく、重症例の増加や罹患期間の長期化により処方が増加しているほか、経口剤では2006年に「セイブル」(三和化学研究所-大日本住友製薬)、インスリン製剤では2007年に「レベミル」(ノボ ノルディスク ファーマ)など、共に新製品の発売が活発なことから、市場の拡大が続いている。2008年は前年比6.4%増の2,556億円となった。また、2008年の市場構成比は経口剤が70.4%、インスリン製剤が29.6%となった。

経口剤は、最も市場規模の大きいαグルコシダーゼ阻害剤がジェネリック医薬品の影響や他の経口剤との競争激化の影響から実績を減らしている一方、国内唯一のチアゾリジン誘導体である「アクトス」(武田薬品工業)は2桁増を続けている。「アクトス」は単独療法のほか、他剤との併用療法の適応追加により治療の幅が広がっており、更なる拡大が見込まれる。

インスリン製剤は、トップシェアのノボ ノルディスク ファーマを中心として、日本イーライリリー、サノフィ・アベンティス共に注力度が高く、実績を伸ばしている。また、従来型の遺伝子組み換え型製剤からインスリンアナログ製剤への移行が進んでおり、2009年には両者の市場規模が逆転すると見込まれる。

2009年の市場は前年比6.6%増の2,725億円と見込まれる。2008年に実績を減らしたαグルコシダーゼ阻害剤は、「セイブル」が好調なことから2009年は増加に転じると見られる。2017年には2008年比47.5%増の3,770億円まで市場が拡大すると予測される。

痛風・高尿酸血症治療剤

2008年 238億円 2009年見込 239億円 2017年予測 290億円(2008年121.8%比 )

新薬が40年近くも登場していないことから、薬価の低い古くからの薬剤が処方の中心となっている。2008年は前年比1.7%減の238億円、2009年は0.4%増の239億円が見込まれる。

他の生活習慣病や代謝系疾患と同様、高齢化に加え食生活の欧米化などにより、高尿酸血症の患者数は増加傾向にある。高尿酸血症の患者が必ず痛風になるということではないが、代謝異常には変わりがないため早期治療が重要視され始めている。また、最近では参入企業がメタボと高尿酸血症の関係性をアピールするなど、潜在患者の掘り起しが進んでいる。このような流れを受けて市場は緩やかに拡大し、2017年には2008年比21.8%増の290億円が予測される。

(3)解熱消炎鎮痛剤

2008年 1,250億円 2009年見込 1,262億円  2017年予測 1,254億円億円(2008年比 100.3%)

非ステロイド系とステロイド系の消炎鎮痛剤、解熱鎮痛剤のうち、経口剤、注射剤、坐剤等を対象とした。外用剤は対象外とした。非ステロイド性消炎鎮痛剤(NSAIDs)の「セレコックス」(アステラス製薬)が発売された2007年以降、市場は拡大しており、2008年は前年比2.0%増の1,250億円となった。2009年は前年比1.0%増の1,262億円が見込まれる。しかし、2009年をピークに微減推移となり、2017年は2008年比0.3%増の1,254億円が予測される。

■主な市場(疾患分類)の動向

NSAIDs・解熱鎮痛剤

2008年 1,063億円 2009年見込 1,075億円  2017年予測 1,081億円(2008年比101.7% )

NSAIDsは、鎮痛・解熱・抗凝固などの作用から様々な疾患に対して使われており、使用頻度の高い薬剤のひとつである。2008年の市場は前年比2.9%増の1,063億円となった。主に軽度~中程度の疾患に処方されるため、患者数の増減が市場に与える影響は限定的である。そのため、市場規模は大きく変わることなく推移すると見られる。2009年は前年比1.1%増の1,075億円、2017年は2008年比1.7%増の1,081億円が予測される。

このような市場環境の中、前述の「セレコックス」を中心に、胃腸障害などの副作用が少ないと言われるシクロオキシゲナーゼ-2(COX-2)選択的阻害薬が大きく実績を伸ばしている。今後もCOX-2選択的阻害薬への切り替えが進み、そのシェアを広げていくと考えられる。

(4)血液関連製剤

2008年 3,206億円 2009年見込 3,201億円 2017年予測 3,343億円(2008年比104.3%)

血液製剤・止血剤と貧血治療剤を対象とした。市場は縮小推移が続いており、2008年は前年比4.8%減の3,206億円、2009年は前年比0.2%減の3,201億円が見込まれる。糖尿病患者の増加と高齢化に伴い透析患者数は引き続き増加が予想されることから貧血治療剤が回復へ転じ、2017年は2008年比4.3%増の3,343億円が予測される。

(5)漢方製剤

2008年 865億円 2009年見込 879億円  2017年予測 1,025億円(2008年比118.5% )

漢方医学のカリキュラムが全大学医学部に導入されたことや、大学病院内の漢方外来設置により、市場は拡大を続けており、2008年は前年比1.6%増の865億円、2009年も前年比1.6%増の879億円が見込まれる。漢方製剤の処方が今後さらに進むと考えられ、2017年の市場規模は1,000億円超が予測される。

◆調査対象

疾患領域      疾患分類
高脂血症治療剤   高脂血症治療剤 高脂血症治療剤
代謝系疾患治療剤  糖尿病治療剤、糖尿病合併症治療剤、痛風・高尿酸血症治療剤、抗肥満剤
解熱消炎鎮痛剤(外用剤を除く) NSAIDs・解熱鎮痛剤、ステロイド系消炎鎮痛剤
血液関連薬剤    貧血治療剤、血液製剤・止血剤
漢方製剤      漢方製剤
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09030.html

有力ドラッグチェーン50社の調査を実施 出店数の増加や異業種からの参入による競争の激化などにより、 差別化を図るドラッグチェーンはHBC(ヘルス&ビューティケア)関連商品と調剤機能の強化へ(2009/3/11)
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、ここ数年出店数の増加による競争の激化、既存店の収益性の悪化、大手ドラッグストアによる業務提携やM&A、また、薬事法の改正で異業種からの参入による競争の激化が予想されるなど、転換期を迎えつつあるドラッグ業界の調査を実施した。その結果を報告書「今こそ変革の時!! ドラッグ業界徹底調査 2009」にまとめた。

この報告書では、有力ドラッグチェーン50社(ドラッグチェーン36社と調剤薬局14社)の商品カテゴリー別売上構成、商品戦略、店舗戦略、サービスの導入状況を詳細に分析した。また、ドラッグチャネル関連企業50社(メーカー41社、卸9社)におけるドラッグチャネルの位置付けと取り組み状況などを明確にし、今後のドラッグ業界の新展開の方向性を展望した。

◆調査結果の概要

(1)ドラッグストアの動向
 
2008年見込   2009年予測    前年比
ドラッグストア全体市場  6兆8,200億円  6兆9,000億円  101.2%

2008年のドラッグチェーンと個人薬局、調剤薬局を対象とするドラッグストア全体市場は前年比1.9%増の6兆8,200億円と見込まれる。各小売業態が低迷を続けるなかで、着実に成長を続けてきた数少ない市場である。これまで順調に市場拡大を続けてきた要因は、厚生労働省主導の啓発活動によって生活者の「セルフメディケーション」意識が高まったことが第一に挙げられる。第二に医薬品や健康食品、化粧品だけでなく、食品や日用雑貨なども品揃えをする事によって、生活者への利便性と地域密着型の店舗展開を行ってきた点が挙げられる。

今後、高齢化の進展、生活習慣病患者・予備軍の増加など、生活者のヘルスケアニーズの高まりが続く可能性は高く、ドラッグストア市場は成長を続けていくと推定される。しかし、2009年から施行される改正薬事法で「登録販売者制度」が導入されるため、OTC(一般用医薬品)の販売にSM(スーパーマーケット)、CVS、HC(ホームセンター)、家電量販店など異業種からの参入障壁が低くなり、競争が激化し市場成長が鈍化する可能性も高い。一方で、異業種の参入による業界の再編によって、従来のドラッグストア、調剤薬局の枠組みを越えた新たな業態の誕生も予想される。

ドラッグ業界に求められる新ドラッグチェーンのあり方 -店舗コンセプトの今後-

ドラッグチェーンは、医薬品・化粧品・健康食品といったHBC関連商品と日用雑貨や一般食品をバランスよく品揃えした「スタンダードタイプ」、HBC関連商品に重点を置いた「HBC強化タイプ」、消費者のワンストップショッピングニーズに対応し、日用雑貨や一般食品の売上比率が高い「コンビニエンスタイプ」、調剤薬局の併設店を増やしていこうとする「調剤機能強化タイプ」の4タイプに大別される。同業との競争激化に加え、日用雑貨や一般食品などの分野ではSMやCVSなどの異業種との競争が激化し、従来型の「スタンダードタイプ」や「コンビニエンスタイプ」は収益性が低下しつつある。そのため「HBC強化タイプ」や、収益性の向上と異業種参入に対する差別化を目的として「調剤機能強化タイプ」に移行している。「調剤機能強化タイプ」は、調剤を強化することで専門性の追求、顧客の囲い込みなどを目指している。

(2)調査対象有力50ドラッグチェーンの動向

      2008年度見込  2009年度予測   前年比
売上高推移  3兆4,739億円  3兆7,293億円  107.4%

今回の調査対象有力ドラッグチェーン(ドラッグチェーン36社、有力調剤薬局14社)50社の売上高の合計は2008年度に前年比9.2%増の3兆4,739億円と見込まれる。これはドラッグストア全体市場の51%※を占める。1店舗当りの売上高は微増であるが、店舗数が6%程度増加することで、2009年度は前年比7.4%増の3兆7,293億円が予測される。

※ドラッグストア全体市場は年次数値、有力50ドラッグチェーンの売上高の合計は年度数字

    2008年度見込  構成比
化粧品    7,175億円   20.7%
OTC     6,122億円   17.6%
調剤     5,980億円   17.2%
その他  1兆5,462億円   44.5%
合 計  3兆4,739億円   100.0%

2008年度見込の商品カテゴリー別売上構成は、化粧品が20.7%、OTCが17.6%、調剤が17.2%である。その他は日用雑貨や一般食品、健康食品などで、1兆5,462億円の41%が日用雑貨、35%が一般食品となっている。

■注力商品カテゴリー

有力ドラッグチェーン36社のうち、今後最も注力する商品として8割がOTCを挙げている。また、2009年6月の改正薬事法の施行を見据え、「調剤」に注力するとの回答が7割弱となっており、調剤を併設した店舗の拡充を重点政策と捉えている。「OTC」と「調剤」に注力する事によって、調剤による治療と、OTCと健康食品の組み合わせによる(予防、治療後の)健康維持・管理が今後のドラッグチェーンの2本柱となる。女性の利用者が多い特性上、「化粧品」も重要な商品カテゴリーである。また、高齢社会の進展に対応するため「介護関連商品」を挙げるところも多く、今後は各店で介護関連商品の品揃えの強化が図られると予想される。

有力調剤薬局では「調剤」に注力する他、「健康食品」(特にサプリメント)への関心が高く、約6割が注力商品としている。サプリメントや健康食品は、処方医薬品との飲み合わせを薬剤師が指導することでドラッグチェーンなどとの差別化した販売を図ろうとしている。また、介護支援を今後の新しい事業として捉えていることから、3割以上が「介護関連用品」を挙げているが、現段階では服薬指導などのサービス提供に留まっている。

■注力サービス

有力ドラッグチェーンが注力するサービスとして最も多くの回答があったのが「健康相談サービス」と「医薬品販売時の情報提供」である。「健康相談サービス」は利用者の囲い込みを行なうための差別化戦略の一環としている。化粧品がドラッグチェーンの中核をなすことから、「美容カウンセリング」への注力も重要な戦略の一つとなっている。

調剤薬局もその約8割が「医薬品販売時の情報提供」を注力サービスとして挙げている。また、ドラッグチェーンとの差別化の一つとして薬剤師の「服用指導」が挙げられており、今後はより積極的なサービス提供が行なわれると予想される。2008年4月に始まった特定保健指導に関しては、2009年2月現在でも測定基準値の見直しなどが行なわれている状況であるため、現段階では各調剤薬局ではその取り組みに慎重な姿勢をとっている。

◆調査対象

有力ドラッグストア 有力ドラッグストア36社、調剤薬局14社の合計50社
ドッグチャネル関連企業 メーカー41社、卸9社の合計50社
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09025.html

健康美容食品(H・Bフーズ)市場を総合分析(2009/3/9)
H・Bフーズ市場は2008年見込 1兆8,260億円 「Wii Fit」など他分野との競合もアンチエイジング市場は2008年見込 5,073億円 骨・関節サポートが高成長

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、2008年から2009年にかけて、健康・美容に良いというコンセプトの健康美容食品(以下「H・Bフーズ」)市場を調査した。その結果を報告書「H・Bフーズマーケティング便覧 2009 No.3 -総括編-」にまとめた。この調査では、「(同) No.1 -健康志向食品編-」と「(同) No.2 -機能志向食品編-」を合わせて総合的な分析を行った。

詳細は下記を参照
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09022.html

調味料、調味食品、育児用食品など71品目の市場を調査(2009/1/28)
-2008年の加工食品市場調査(4)-

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総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役)は、08年9月から08年の食品産業界について調査を行なっている。その第4回目の結果を報告書「2009年 食品マーケティング便覧 No.4」にまとめた。

この報告書では、調味料45品目、調味食品21品目、育児用食品3品目、ペットフード2品目、計71品目の市場動向を分析した。

◆調査結果の概要

2008年見込 2009年予測 前年比
調味料 1兆5,437億円 1兆5,561億円 100.8%
調味食品 4,704億円 4,819億円 102.4%
育児用食品 682億円 679億円 99.6%
ペットフード 2,556億円 2,551億円 99.8%

調味料は、食用油において、原料高騰と原油高騰による重いコスト負担を強いられた参入各社が07年以降度重なる価格改定を行い、金額ベースでは増加となっているが、数量ベースでは買い控えなどによる減少が続いている。醤油を始めとした基礎調味料は、つゆの素やたれなど、加工度の高い調味料へと需要がシフトしている。近年一貫して右肩上がりの鍋つゆは、「内食回帰」の恩恵を受け引き続き拡大している。08年はカレー鍋の素に新規参入が相次いだことで一層の活性化が見込まれる。また、07年の味の素とヤマキの資本・業務提携に続き、09年4月より協和発酵フーズとキリンフードテックが合併して新会社となることが決定しており、調味料業界においても再編の波が押し寄せている。

調味食品は、「内食回帰」「米飯回帰」の追い風を受け、インスタントカレー、レトルトカレー、インスタントシチュー、レトルトシチュー、お茶漬け、ふりかけ、おむすびの素などが好調である。育児用食品は、出生数が減少しており市場拡大は難しい状況にあるが、07年に厚生省が発表した「授乳・離乳の支援ガイド」で離乳完了期が3ヶ月伸びたことで、離乳後期のベビーフード開発が期待される。ペットフードは、飼い犬、飼い猫の寿命が伸びており、ドッグフード、キャットフードともにペットの健康維持のためにライフステージや犬種、飼い方に合わせた商品の好調さが目立っている。

◆注目市場

(1)おむすびの素

2008年見込 32億円  2009年予測 34億円(前年比106.3%)

おむすびの素は市販用で商品名に「おむすび」「おむすびの素」とあるものだけを対象としている。07年は、丸美屋食品工業が春に「ポケモンおむすび」を終売して市場から撤退し、また永谷園も秋に「おむすび10個」シリーズを終売した。また、トップシェアのミツカングループも「おむすび山」発売25周年を迎え消費者キャンペーンを実施したものの売上には直結せず2桁減となり、トータルでも引き続き前年実績を下回った。08年は、ミツカングループが年初からの「米飯回帰」「内食回帰」の恩恵を受けて既存品の売上を伸ばしている。さらに新商品の「こうばし醤油」「赤飯風味」がヒットしており、大幅な実績増が見込まれることから、市場は久々のプラスとなる前年比18.5%増の32億円が見込まれる。

(2)鍋つゆ

2008年見込 230億円  2009年予測 250億円(前年比108.7%)

鍋つゆは、すき焼きやしゃぶしゃぶのたれ、ぽん酢を除いた鍋料理向けの専用調味料を対象としている。07年は最需要期の冬場の気温が低かったことで需要が拡大し、上位を中心に好調な企業が多かった。また、新たに永谷園などがカレー鍋用の商品を発売して市場が活性化したこともあり、前年比13.9%の2桁増を達成した。08年は、外食を減らして家庭で鍋を食べようという需要が増えると見られる。またカレー鍋の素でカレー大手ハウス食品やエスビー食品などの新規参入により好調を維持し、市場は前年比12.2%増の230億円と見込まれる。

(3)白だし

2008年見込  60億円  2009年予測 61億円(前年比101.7%)

白だしは、白醤油や淡口醤油にだしを加えて調味したものを対象としている。つゆの素と同様に汎用性の高さが受け入れられている。07年は需要に飽和感が漂いつつあったが、キッコーマンの参入もあって市場は伸びた。08年は、白だしがTV情報番組で取り上げられ、多様な和食メニューで使用できる点が紹介されたことで、小売店では一時的に欠品となるほど人気が上昇している。それにより各社は軒並み実績を伸ばし、市場は前年比9.1%増の60億円が見込まれる。地域の独自色が強い商材であるため、認知向上を進めることに加え、各エリアの需要を着実に獲得していくメニュー提案の継続が求められる。

(4)お茶漬け

2008年見込 185億円  2009年予測 194億円(前年比104.9%)

お茶漬けはドライ商品のみを対象としている。07年は、約7割のシェアを占める永谷園の実績が、「わさび茶づけ」のリニューアルや、「冷やし烏龍茶づけ」のヒットで上向きに転じたことから、市場も3年ぶりに伸長した。08年は、年初にパンや麺類が値上げされた。さらにガソリン高や景気が悪化してきたことで、「米飯回帰」「内食回帰」が鮮明になり、その恩恵を受け上位企業の多くが実績増になると見られ、市場は前年比8.8%増の185億円が見込まれる。しかし永谷園をはじめ、上位企業の多くが値上げを実施していないため、売上は増加しても利益面では厳しい状況にある。

(5)レトルトカレー

2008年見込 765億円  2009年予測 800億円(前年比104.6%)

レトルトカレーは、「内食回帰」「米飯回帰」の追い風を受けて、08年の市場は前年比7.7%増の765億円と見込まれる。上位各社は主力商品を中心に実績を伸ばしている。ハウス食品は「ククレカレー」が苦戦したものの、主力の低価格な商品が消費者からの支持を受け実績を伸ばしている。大塚食品は主力の「ボンカレー」を始め全体的に順調で、07年に発売した「銀座ろくさん亭 六三郎のまかないカレー」の好調も続いている。また、2月に発売された「黄金のレシピ」シリーズの「卵<オム>カレー」の実績も上乗せされ、前年実績を上回る見込みである。明治製菓は主力商品の「銀座カリー」シリーズが伸びていることに加え、「まるごと野菜なすとトマトのカレー」も続伸しており、実績の2桁増は確実である。

(6)風味調味料

2008年見込 679億円  2009年予測 680億円(前年比100.1%)

風味調味料は、だしを調味化した商品のうち、顆粒と粉末タイプのみを対象としている。近年は洋食化が進んだことや、即席味噌汁の台頭もあって調理機会が減少しており、市場は伸び悩んでいる。参入各社は、特売や増量セールを頻繁に実施して需要を喚起してきたものの、かつおの原料価格が高騰していることで価格を見直しし始めている。07年は、シマヤや理研ビタミンは無添加タイプが好調で、ヤマキは粉末・顆粒が堅調、マルトモは配荷の拡がりや増量キャンペーンなどにより実績を伸ばすなど、市場は微増となった。08年は、味の素がプロモーションの強化で実績増となると見られ、07年に減量もしくは値上げで苦戦した企業も安定した実績を上げている。和食・内食回帰のトレンドも需要を底支えしており、市場は拡大し前年比5.1%増の679億円と見込まれる。

◆調査対象

調味料 食用油、オリーブ油、ごま油、健康油、味噌、しょうゆ、塩(特殊製法塩)、つゆの素、白だし、うどんスープ(市販用)、風味調味料、液体風調味料、食酢、すし酢、ぽん酢、本みりん、みりん風調味料、発酵調味料、マヨネーズ、ドレッシング、マヨネーズタイプ調味料・市販用、ノンオイルドレッシング、コンソメ・ブイヨン、焼肉のたれ、ステーキソース、ソース、お好み・焼そばソース、トマトケチャップ、トマトピューレ・ペースト、スパイス類、わさび・からし、純カレー、ペッパーソース、機能性甘味料、浅漬けの素(市販用)、オイスターソース、豆板醤、キムチのたれ、ガラスープ、ラーメンスープ(業務用)、しゃぶしゃぶのたれ、すき焼きのたれ、鍋つゆ、おでんの素、うま味調味料
調味食品 インスタントカレー、レトルトカレー、缶詰カレー、インスタントシチュー、レトルトシチュー、インスタントハヤシ、レトルトハヤシ、ピザソース、パスタソース、ブラウン・ホワイトソース、トマトソース、メニュー専用合せ調味食品、チルドメニュー専用調理済食品、炒飯の素、お茶漬け、ふりかけ、おむすびの素、すしの素、釜飯の素、どんぶりの素、ぞうすいの素
育児用食品 育児用調製粉乳、ベビーフード、ベビーフード菓子
ペットフード ドッグフード、キャットフード
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/09009.html

「分子イメージング市場の動向と診断技術の展望」調査の結果がまとまりました(2009/1/26)
分子プローブの臨床開発は欧米企業が圧倒的に先行、国内企業は画像診断装置の開発で市場を狙う
分子プローブ開発の対象技術はPETが中心、検査対象疾患はがん・循環器・脳神経の3つに集中
分子プローブの国内市場は10年後には現在のおよそ3倍となる300億円市場に成長

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、分子イメージング市場と診断技術としての実用性に関する調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

分子イメージング技術は急速に進展し、疾患の早期診断技術として活用する研究が活発化しています。病理組織検査などに比べ非侵襲的であることや、生体内において分子レベルの挙動を調べることができるため、いままでの画像機器などではわからなかった疾病状態のより正確な診断も可能になることも考えられます。

今回の調査では、診断のために研究開発が進められている分子プローブやイメージング機器、解析技術などを対象とし、また研究を進めていくために重要な動物用のイメージング装置・プローブを調査し、分子イメージングを利用した診断技術が医療現場に与えるインパクトや課題、そして市場としての分子イメージングについて明らかにしました。

調査結果の詳細は「分子イメージング市場の最新動向と診断技術としての将来展望」(2008年11月28日発刊)として販売しております。

本調査の結果のポイントは以下の通りです。

なお、用語の詳細は<用語説明>の項をご覧ください。

分子プローブの臨床開発は欧米企業が圧倒的に先行、国内企業は新規画像診断装置の開発で市場を狙う
分子イメージングを疾病診断技術として利用するためのキーポイントは、疾患の状況をより正確かつ安定的に診断できるような分子プローブを開発することである。
分子プローブは体内診断薬に分類され、臨床開発が必要になる。現在、企業が主体となり臨床開発を進めている分子プローブは世界において約30弱であるが、その全てが海外企業によるものである。これらプローブの開発企業の国籍をみると、米国と欧州で9割以上を占めており、国内企業は分子プローブの臨床開発で遅れをとっているという状況である。今後、国内においては分子プローブを開発できるベンチャー企業の育成や、非臨床・臨床試験の整備などが重要であると思われる。

国内企業の分子イメージングに関する動向としては、新しい画像診断装置の開発が中心である。日本が優れる要素技術を活かし、どれだけ診断に役立つ機能を付加した画像診断装置を開発・市場投入できるか、国内企業の動向が注目される。

分子プローブ開発の対象技術はPETが中心、検査対象疾患はがん・循環器・脳神経の3つに集中
分子メージングでは様々な画像診断技術を利用するが、現在、企業によって臨床開発が進められている分子プローブから見た利用技術の半数がPETであり、次いでSPECT(シンチグラフィ検査も含む)、MRIとなっている。PETは他の画像診断技術に比べ感度が高く、炭素やフッ素などが放射性同位体として利用できるため、分子プローブとしての汎用性も高い。PETは今後も分子イメージングを利用した診断技術の中心となると思われる。

一方、検査対象疾患については、診断自体が難しく早期発見が望まれるがん・循環器(心筋梗塞の原因となる血栓など)・脳神経(アルツハイマー型認知症など)の3つに集中している。これらの疾患は患者数が多く、罹患した場合にはQOL(生活の質)が著しく低下するため、分子イメージングによるより早期・正確な診断が求められている。

分子プローブの国内市場は10年後には現在のおよそ3倍となる300億円市場に成長
現在利用されている分子プローブはがん領域が中心であり、その国内市場は2008年度でおよそ100億円強であると推測される。前述の通り国内では新規分子プローブの臨床開発が進められていないため、すぐに市場が拡大するという状況ではない。しかし、海外ではアルツハイマー型認知症など市場拡大に大きく貢献する可能性がある新規プローブが開発されており、数年後にはこれらが国内でも臨床開発が進められ、上市されると思われる。これにより分子プローブの市場は大きく拡大し、2018年には300億円程度の市場を形成すると推測した。

<用語説明>
・ 分子イメージング(Molecular Imaging)
PETやSPECT、MRIなどを用い、ヒトや動物を生きたまま生体内における分子レベルの挙動を非侵襲的に画像化する技術
・ 分子プローブ
各種の疾患の原因となる遺伝子・タンパク質の活性制御を担う様々な化合物やその化合物に結合する標識化合物のことでリガンドやトレーサーとも呼ばれる。例えばPETの場合はポジトロン放出核種を化合物にラベルして分子プローブとする。またMRIの場合は核スピンを持つ原子が分子プローブとして利用される。
・ PET(Positron Emission Tomography)
生体にポジトロン放出核種で標識した化合物などを投与、ポジトロンが消滅する時に放出されるγ線をPETカメラによって検出し、コンピューター上で化合物の分布などを画像するもの。がん細胞が通常よりもブドウ糖の取り込みが数倍多いことを利用し、がんの有無/活動性を調べる18F-FDGを利用したPET検査が普及している。
・ SPECT(Single Photon Emission Computed Tomography)
シングルフォトン放出核種を患者の体内に投与し、その分布をガンマカメラで撮影するもの。SPECT検査では断層撮影し、立体的な画像をコンピューター上で構成する。基本原理はPETと同じであるが、PETと比べ定量性や使用できる元素の汎用性が劣る。
・ MRI(Magnetic Resonance Imaging)
核磁気共鳴 (NMR) 現象を利用して生体内の内部の情報を画像化するもの。放射線を使用しないのでPETやSPECTに比べ、安全性が高いとされている。
<調査概要>
調査対象
分子イメージング関連国内企業・・・・・・15社
分子イメージング関連海外企業・・・・・・32社
分子イメージング関する研究者・・・・・・・3名
調査方法
対面ヒアリング調査
当社所有の既存データ・オープン情報による調査
調査項目
分子イメージングに関する市場(分子プローブ・装置・動物試験受託)
分子イメージングを疾病診断として利用するための課題や今後の方向性
分子イメージングに関する国内企業や研究機関、海外企業における研究開発動向や提携関係
調査時期
2008年7月~11月
http://www.seedplanning.co.jp/press/2009/0126.html

薬事法改正によるOTC医薬品の流通変革と消費者の行動変化について調査しました(2009/1/19)
登録販売者がいればコンビニやスーパーで医薬品を購入する人は66%
早くもコンビニやスーパーにドラッグコーナーを開設した実験店舗が出現
2012年には登録販売者が10万人を超す

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、2009年6月からコンビニなどでも一部医薬品が買えるようになる薬事法の改正による消費者動向の変化と流通の変革について調査し、このほど、その結果をまとめました。

弊社では、医薬品業界や医薬品市場について20年以上にわたり調査を行ってきましたが、今年6月から施行される改正薬事法は薬剤師のほかに医薬品を販売できる新たな「登録販売者」という制度を設けることで、これまで薬局、ドラッグストア等において薬剤師による販売しか認められていなかった医薬品販売をコンビニなどでも販売できるようにする46年ぶりの大改革であり、この施行により医薬品流通業界、及び消費者がどのような行動変化を起こすかについてこのほど調査をおこないました。
消費者への調査は、1000人の女性消費者を対象にインターネットで行いました。

なお、調査結果の詳細は「改正薬事法によるOTC医薬品販売制度大変革と消費者動向調査」(2009年1月発刊)として販売しております。

本調査の結果のポイントは以下の通りです。

登録販売者がいればコンビニやスーパーで医薬品を買ってもいいという人は66%
1000人の女性消費者へのアンケートの結果によれば、登録販売者がいればコンビニやスーパーでも医薬品購入したい人の割合は全体の66.2%で、コンビニやスーパーでの購入を肯定的にみる人の割合は半数を大きく上回る結果であり、薬局やドラッグストア以外でも購入できるという利便性が歓迎されているという結果が得られた。年代別に比較すると肯定的見方が最も多かったのは40代で7割を超えた。一方、60代では4割が「そう思わない」と回答した。年代により若干の差が見られる結果となった。

また『夜間緊急時に医薬品を買いにいく店舗』として女性消費者の85%がコンビニをあげ、『他の買い物のついでに医薬品を買えたら便利な店舗』としては84%がスーパーと答えた。
本調査ではこのほかに『緊急に必要とした医薬品』や『医薬品購入にあたりお店に期待するサービス』などについても調査している。

コンビニやスーパーにドラッグコーナーを開設した実験店舗が出現
本調査では6月からの改正薬事法施行に向けての流通業界の動きについて業界にインタビュー調査を行った。その結果、OTC医薬品の販売制度が変わることにより、薬剤師でなくても登録販売者がいれば販売できる医薬品が登場し、医薬品販売の裾野は広がるため、医薬品販売については、コンビニやスーパーでの競争激化と共に、新たな店舗機能拡大の一環として、医薬品販売の導入を検討しているところも多く、ファミリーマートやサークルKサンクスなど、一部店舗で医薬品販売の実験を開始している企業もある。ファミリーマートの実験店舗は、コンビニでのOTC医薬品の購入ニーズの検証や、売れ筋商品、販売ピーク時間などの把握や、社員に対し、登録販売者試験に必要な医薬品販売の実務経験と、知識の習得を図ることも目的であるとしている。

「登録販売者」は2012年には10万人を超える
医薬品の販売について、従来は、薬剤師が専門に販売を行っていたが、2009年6月に施行される改正薬事法により、薬剤師のほかに、一部のOTC医薬品を販売できる資格として、「登録販売者」の資格が新たに設けられることなり、2008年の第一回の資格試験では4万1千人が合格、登録された。2009年の改正薬事法の施行時には約6万人が登録される見込みである。今後「登録販売者」は毎年1万人以上が登録され、2012年には10万人を超えるものと予測される。

メタボ、肥満対策商品の購買動向についても調査
今回の薬事法改正を機会に、メタボ・肥満対策用のOTC医薬品もコンビニなどで購入できるようになる。本調査ではメタボ・肥満対策用としてすでに販売されているドリンク剤や飲料について、消費者がこれまでに購入したことのあるものについて商品別の購買動向と、今後購入したいものについても調査した。これまでに購入した商品では特定の商品に購買が集中していることが把握され、またこれまでの購入は少ないが、今後購入したい商品として有望な商品も把握された。

<調査概要>
調査内容
◎消費者アンケート調査 <20~60代の女性1,000名:各年代200名>
OTC医薬品、ドリンク剤、サプリメント、トクホの購入状況
セルフメディケーション商品の購入店舗の使い分け状況(効能別、チャネル別、分量別)
特定健診の受診状況と、メタボリックシンドローム対策の方法 など
◎流通動向
小売業における登録販売者の育成・配置、販売戦略の状況
調査方法
インターネットによるユーザーアンケート調査
訪問による企業・団体へのヒアリング調査、各種オープンデータ収集
調査時期
2008年9月~12月  (ネットリサーチは2008年10月下旬に実施)
http://www.seedplanning.co.jp/press/2009/0119.html

富士経済、2008年の加工食品市場調査結果を発表 デザート、めん類、乳油製品など69品目の市場を調査 ― 2008年の加工食品市場調査(その3) ―(2009/1/19)
― 2008年見込 ―
 ●市販用マーガリン類
  バター不足で需要がシフトし、市場は前年比14.4%増の317億円
 ●栄養バランス食(ソリッドタイプ)
  「ソイジョイ」「バランスアップ」の好調で、市場は前年比10.2%増の399億円

 総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 阿部 界)は、08年9月から今年の食品産業界について調査を行なっている。その第3回目の結果を報告書「2009年 食品マーケティング便覧 No.3」にまとめた。
 この報告書では、チルドデザート11品目、フローズンデザート7品目、ドライデザート7品目、乳油製品13品目、米飯類8品目、めん類13品目、その他ステープル10品目、計69品目の市場動向を分析した。


<調査結果の概要>

 ●カテゴリー/2008年見込/前年比/2009年予測/前年比
  *参考資料は、関連資料を参照してください。

 めん類は、乾麺で小麦粉価格の上昇により値上げを行なったメーカーがあったが、それでも割安感から伸びている。また、その他にも伸びている品目は多い。チルドそば・うどん、冷凍そば・うどんは夏場に冷やしメニューが好調でプラス成長が見込まれる。しかし、市場構成比の高いスナックめん、即席めんが1月の値上げ直後大幅に需要が減少した。秋以降は徐々に回復しているものの、価格の安いプライベートブランドが増加していることから実績が減少しており、市場は減少と見込まれる。
 その他ステープルは値上げや量目の減量が行われているが、伸びている品目は多い。特に市場規模が最も大きいパンは、07年末と08年の2度の値上げが実施されたが、想定よりも数量ベースの減少幅が小さく収まると見られ、金額ベースはプラスが見込まれる。また、栄養バランス食(ソリッドタイプ)も上位企業が積極的な商品投入とプロモーション活動を継続していることから伸びている。
 乳油製品は、原料価格の高騰や生乳生産の減少から、バターが供給不足となり、チーズは軒並み値上げが行われた。国内の生乳生産量の回復の目処は立っておらず、原料確保が重要な課題となっている。しかし、バターの代替としてマーガリン類の需要が増加しており、特に市販用マーガリンが大きく伸びている。また、ナチュラルチーズやプロセスチーズは、数量ベースで減少しているが、値上げにより金額ベースでは伸びている。チーズフードは低価格であることからナチュラルチーズやプロセスチーズからのシフトもあり拡大している。
 フローズンデザートは、主力のアイスクリーム類で商品の値上げや量目の変更が行われた影響で数量ベースで減少しているが、金額ベースでは増加しており値上げが成功したといえる。
 チルドデザートは、原料価格の高騰により値上げが相次ぎ、需要の減退、更には売り場の棚の縮小など厳しい局面に立たされている。しかし、08年もヨーグルト、手作り風デザートを始め、大半の品目が堅調に伸びており、市場は前年を上回ると見込まれる。また、ヨーグルトでは、脂肪ゼロパーセントといった今後の商品の広がりを期待させる新ジャンルも登場している。
 米飯類は、冷凍食品を取り巻く市場環境の悪化により冷凍米飯類が苦戦を強いられているが、無菌包装米飯が常備食需要や、国産訴求が奏功して実績を伸ばしている。包装餅は、積極的な販促も行なわれるなど、実績増が見込まれる。
窒息死亡事故が発生した一口タイプの蒟蒻ゼリーの生産中止が相次いだことから、店頭では代替品としてドライゼリーが置かれるところもある。そのためドライゼリーは大きく伸びているが、他の品目はブームの終焉や、ギフト需要の低迷、少子化による需要の減少などで縮小している。

<調査方法>
 富士経済専門調査員による調査対象企業及び関連企業・団体等へのヒアリング調査及び関連文献、社内データベースを併用


<調査期間>
 2008年9月~10月

 資料タイトル:「2009年 食品マーケティング便覧 No.3」
 体裁:A4判 231頁
 価格:85,000円(税込み89,250円)
 調査・編集:富士経済 東京マーケティング本部 第一事業部
 発行所:株式会社富士経済
http://www.group.fuji-keizai.co.jp/
https://www.fuji-keizai.co.jp/

登録販売者がいればコンビニやスーパーで医薬品を購入する人は66% 早くもコンビニやスーパーにドラッグコーナーを開設した実験店舗が出現 2012年には登録販売者が10万人を超す(2009/1/19)
市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、2009年6月からコンビニなどでも一部医薬品が買えるようになる薬事法の改正による消費者動向の変化と流通の変革について調査し、このほど、その結果をまとめました。

弊社では、医薬品業界や医薬品市場について20年以上にわたり調査を行ってきましたが、今年6月から施行される改正薬事法は薬剤師のほかに医薬品を販売できる新たな「登録販売者」という制度を設けることで、これまで薬局、ドラッグストア等において薬剤師による販売しか認められていなかった医薬品販売をコンビニなどでも販売できるようにする46年ぶりの大改革であり、この施行により医薬品流通業界、及び消費者がどのような行動変化を起こすかについてこのほど調査をおこないました。
消費者への調査は、1000人の女性消費者を対象にインターネットで行いました。

なお、調査結果の詳細は「改正薬事法によるOTC医薬品販売制度大変革と消費者動向調査」(2009年1月発刊)として販売しております。

本調査の結果のポイントは以下の通りです。

登録販売者がいればコンビニやスーパーで医薬品を買ってもいいという人は66%
1000人の女性消費者へのアンケートの結果によれば、登録販売者がいればコンビニやスーパーでも医薬品購入したい人の割合は全体の66.2%で、コンビニやスーパーでの購入を肯定的にみる人の割合は半数を大きく上回る結果であり、薬局やドラッグストア以外でも購入できるという利便性が歓迎されているという結果が得られた。年代別に比較すると肯定的見方が最も多かったのは40代で7割を超えた。一方、60代では4割が「そう思わない」と回答した。年代により若干の差が見られる結果となった


また『夜間緊急時に医薬品を買いにいく店舗』として女性消費者の85%がコンビニをあげ、『他の買い物のついでに医薬品を買えたら便利な店舗』としては84%がスーパーと答えた。
本調査ではこのほかに『緊急に必要とした医薬品』や『医薬品購入にあたりお店に期待するサービス』などについても調査している。

コンビニやスーパーにドラッグコーナーを開設した実験店舗が出現
本調査では6月からの改正薬事法施行に向けての流通業界の動きについて業界にインタビュー調査を行った。その結果、OTC医薬品の販売制度が変わることにより、薬剤師でなくても登録販売者がいれば販売できる医薬品が登場し、医薬品販売の裾野は広がるため、医薬品販売については、コンビニやスーパーでの競争激化と共に、新たな店舗機能拡大の一環として、医薬品販売の導入を検討しているところも多く、ファミリーマートやサークルKサンクスなど、一部店舗で医薬品販売の実験を開始している企業もある。ファミリーマートの実験店舗は、コンビニでのOTC医薬品の購入ニーズの検証や、売れ筋商品、販売ピーク時間などの把握や、社員に対し、登録販売者試験に必要な医薬品販売の実務経験と、知識の習得を図ることも目的であるとしている。

「登録販売者」は2012年には10万人を超える
医薬品の販売について、従来は、薬剤師が専門に販売を行っていたが、2009年6月に施行される改正薬事法により、薬剤師のほかに、一部のOTC医薬品を販売できる資格として、「登録販売者」の資格が新たに設けられることなり、2008年の第一回の資格試験では4万1千人が合格、登録された。2009年の改正薬事法の施行時には約6万人が登録される見込みである。今後「登録販売者」は毎年1万人以上が登録され、2012年には10万人を超えるものと予測される。

メタボ、肥満対策商品の購買動向についても調査
今回の薬事法改正を機会に、メタボ・肥満対策用のOTC医薬品もコンビニなどで購入できるようになる。本調査ではメタボ・肥満対策用としてすでに販売されているドリンク剤や飲料について、消費者がこれまでに購入したことのあるものについて商品別の購買動向と、今後購入したいものについても調査した。これまでに購入した商品では特定の商品に購買が集中していることが把握され、またこれまでの購入は少ないが、今後購入したい商品として有望な商品も把握された。

<調査概要>
調査内容
◎消費者アンケート調査 <20~60代の女性1,000名:各年代200名>
OTC医薬品、ドリンク剤、サプリメント、トクホの購入状況
セルフメディケーション商品の購入店舗の使い分け状況(効能別、チャネル別、分量別)
特定健診の受診状況と、メタボリックシンドローム対策の方法 など
◎流通動向
小売業における登録販売者の育成・配置、販売戦略の状況
調査方法
インターネットによるユーザーアンケート調査
訪問による企業・団体へのヒアリング調査、各種オープンデータ収集
調査時期
2008年9月~12月  (ネットリサーチは2008年10月下旬に実施)
http://www.seedplanning.co.jp/report/01144.html

ジェネリック薬企業39社とジェネリック薬参入の新薬メーカー6社を対象に調査を実施(2009/1/13)
◆ ジェネリック薬売上高(44社)合計は、3,480億円、前年比14%増
◆ ジェネリック薬企業にもドラスティックな再編・提携が進行中

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、ジェネリック薬企業の現状と開発戦略について調査し、このほど、その結果をまとめました。

ジェネリック薬業界はここ数年急激に業績を伸ばしています。ジェネリック薬市場の拡大を見て、新薬企業のなかにもジェネリック薬に本格参入する企業が増えるとともに、ジェネリック薬がらみのM&Aも進んでいます。

今回の調査では、ジェネリック薬の製造・販売を事業とする製薬企業39社および、近年、ジェネリック薬事業に参入して売上を伸ばしている新薬メーカー6社を対象に、ジェネリック薬の販売形態、受委託関係、新製品情報や事業戦略を調べました。

なお、調査結果の詳細は「2008年版 医薬品開発戦略分析総合調査 第3巻 -ジェネリック薬企業39社の全貌-」(2008年12月26発刊)として販売しております。

本調査の結果のポイントは以下の通りです。

ジェネリック薬売上高(44社)合計は、3,480億円、前年比14%増
ジェネリック薬の製造・販売を事業とする製薬企業39社のジェネリック薬だけの売上高は、合計で3,182億円。これに、今回の調査対象とした新薬メーカー6社のうち、すでにジェネリック薬の売上がある5社の金額298億円を加えると44社合計で3,480億円、前年比14%増となることがわかった。

特に業績が急伸しているのは病院での採用が増えている売上100億円以上の大手ジェネリック薬企業で、13社合計で5年間で68%もの驚異的な伸びを示している。

(参考)
ジェネリック薬大手のジェネリック薬売上
沢井製薬343億円、東和薬品304億円、大洋薬品工業282億円、日医工260億円
新薬系企業のジェネリック薬売上
日本ケミファ96億円、明治製菓75億円、科研製薬45億円、日本化薬41億円
ジェネリック薬企業にもドラスティックな再編・提携が進行中
新薬企業のなかにもジェネリック薬に本格参入する企業が増えるとともに、ジェネリック薬がらみのM&Aも進んでいる。

田辺三菱製薬は、ジェネリック薬販売会社の田辺製薬販売(株)を設立、同時に長生堂製薬を買収した。杏林製薬は、日清キョーリン(株)を解散して杏林製薬に吸収、子会社東洋ファルマーをキョーリンリメディオに名称変更しキョーリングループ全体でジェネリック薬事業を推し進める。日医工は、帝國製薬からテイコクメディックスを買収し、販売力と製造部門の強化をはかった。

外資系ジェネリック薬企業の動きも活発で、米国Mylan Laboratoriesが独Merckのジェネリック薬事業を買収したことからメルク製薬はマイラン製薬になった。世界ジェネリック薬トップのイスラエルTEVAは興和と提携し2009年4月に興和テバ(株)を設立する。日本ケミファと組んだインドRanbaxyは、2008年6月に第一三共に買収されたが、日本でのジェネリック薬事業の展開はまだ見えていない。共和薬品工業はインドLupinに、日本ユニバーサル薬品はインドZydusに買収されている。

<調査概要>
掲載企業
【ジェネリック薬企業 39社】
アイロム製薬、アルフレッサファーマ、岩城製薬、エルメッド・エーザイ、大原薬品工業、キョーリンリメディオ 、共和薬品工業、ケミックス、小林化工、沢井製薬、サンド、昭和薬品化工、大正薬品工業、大洋薬品工業、高田製薬 、辰巳化学、田辺製薬販売、長生堂製薬、鶴原製薬、帝國製薬、テイコクメディックス、同仁医薬化工、東菱薬品工業、東洋製薬化成、東和薬品、日医工、日新製薬<山形>、ニプロファーマ、日本ジェネリック、日本薬品工業、日本ユニバーサル薬品、富士製薬工業、ポーラファルマ/科薬、堀井薬品工業、マイラン製薬、メディサ新薬、祐徳薬品工業、陽進堂、わかもと製薬
【新薬企業のジェネリック薬事業 6社】
日本ケミファ、明治製菓、科研製薬、日本化薬、あすか製薬、興和テバ
調査項目
会社概要
経営指標の推移
医薬品部門 (販売高構成比)
(1) 薬効別販売高構成比
(2) 医薬品別販売高
(3) 医療用医薬品の構成
    1- ジェネリック薬 (品目数、成分数、売上比)
    2- 製品・商品、販売委託品数
会社組織図
設立の経緯と近年の主要動向
事業動向
研究開発戦略
(1) 研究開発戦略のコンセプト
(2) 研究開発組織
(3) 研究開発フロー
(4) 研究所
(5) 提携関係
海外戦略
販売方法と流通
(1) 物流ルート
(2) 主な仕入先
(3) 主な販売先
(4) 主要卸、販社、販売エリア
製造販売承認品目一覧 (2006~2008年10月)

富士経済、生活習慣病予防など18カテゴリーの健康志向食品市場調査結果を発表 生活習慣病予防など18カテゴリーの健康志向食品市場を調査 -2008年見込-(2008/12/26)
●健康志向食品市場は1兆2,282億円(前年比0.4%減)。メタボ対策需要の恩恵受けず前年割れ
●大人向けカルシウム訴求商品が牽引し、骨・関節サポート市場は1,115億円(前年比7.6%増)

 総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 阿部 界 03-3664-5811)は、08年9月から10月にかけて、健康・美容に良いというコンセプトの健康美容食品(以下、H・Bフーズ)のうち健康志向食品を訴求効能から18カテゴリーに整理し、各カテゴリーの動向を実査、分析した。その結果を報告書「H・Bフーズマーケティング便覧2009 No.1 -健康志向食品編-」にまとめた。

 富士経済では、H・Bフーズの市場全体を効能・効果より味覚を重視する「健康志向食品」と、味覚より効能・効果を重視する「機能志向食品」に分けて調査している。今回は、「明らか食品」と「ドリンク類」、それにこの2種類で許可された「特定保健用食品」を対象とした健康志向食品の調査結果を報告する。

 なお、この調査では約1,500億円と大規模な市場に成長した生活習慣病予防を、従来までのカテゴリー全体に加え、(1)中性脂肪値・コレステロール値改善、(2)血糖値改善、(3)高血圧予防、(4)その他、と4つの訴求効能別カテゴリーに再編し、各カテゴリー別に詳細な市場動向を把握できるよう情報量を増やしている。

<調査結果の概要>
 健康志向食品市場推移(18カテゴリー合計)
 関連資料をご参照ください。

 1兆2,282億円、前年比0.4%減が見込まれる。市場は05年に初めて前年割れしたが、06年、07年は肝機能改善、高血圧予防などで大型新商品の登場もあり増加に転じた。しかし、08年は再び前年割れする見通しである。健康志向食品市場の22.5%を占め最も構成比の高い整腸効果は実績を伸ばしているが、次いで構成比が高く12.2%を占める生活習慣病予防や、美肌効果、ダイエット、栄養バランス、喉の不快感除去などの実績の減少が要因として挙げられる。

 商品種類別に見ると、08年の明らか食品市場は前年比1.3%増の5,205億円が見込まれる。新商品投入が相次ぐ栄養バランスや、近年高い成長率を遂げているエチケットが前年比10%以上伸ばしているほか、整腸効果、生活習慣病予防などが微増している。アイケアや貧血予防・改善が急成長していることも注目される。
 一方、08年のドリンク類市場は前年比1.7%減の7,077億円が見込まれる。ダイエットや免疫賦活作用、栄養バランスが大きく減少している。高成長したウコンドリンクが大半を占める肝機能改善や、大人の健康需要を喚起している骨・関節サポートは、前年比10%以上増加している。

 08年は40歳以上を対象とした特定健康診査の義務化がスタートし、メタボリックシンドローム(以下、メタボ)対策商品の需要が高まる可能性があった。しかし、実際には消費者が動かず、新甘味料(ダイエット)や健康油(生活習慣病予防)は店頭での取り扱いの増加により実績を伸ばしているものの、多くの品目でメタボ対策需要の恩恵を受けていない。糖類・糖質ゼロのアルコール飲料のようなH・Bフーズ以外の一般加工食品ではメタボ対策商品が実績を伸ばしているが、健康志向食品はメタボ対策を目的に選択される商品としての需要が高まっていないことが窺える。

資料タイトル :「H・Bフーズマーケティング便覧2009 No.1 -健康志向食品編-」
 体   裁  :A4判 281頁
 価   格  :100,000円(税込み105,000円)
 調査・編集  :富士経済 東京マーケティング本部 第二事業部
 TEL:03-3664-5831 FAX:03-3661-9778
 発 行 所  :株式会社 富士経済

チャネルを見直し新編成への動き 化粧品の販売チャネル別市場調査を実施(2008/11/20)
―08年見込み―
● 通信販売 インターネット、モバイル利用増から前年比4.3%増の2,341億円
● ドラッグストア 09年の改正薬事法は?だが前年比1.9%増の6,178億円

 総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 阿部 界03-3664-5811)は、百貨店、ドラッグストア、通信販売など化粧品市場の販売チャネルを調査・分析した。その結果を調査報告書「化粧品チャネル・トレンドデータ 2008」にまとめた。
 この報告書では、店舗販売を化粧品店・薬局・薬店、ドラッグストア、量販店(GMS・SM)、百貨店、バラエティショップ、コンビニエンスストア(CVS)の6チャネルほかと、無店舗販売の訪問販売と通信販売の2チャネルに分け、それぞれの市場規模推移、シェア、現状の問題点/課題、今後の方向性などを明らかにした。合わせて、注目50ブランドのケーススタディから今後のトレンドを分析した。

<調査結果の概要>

             2008年見込   前年比   2010年予測  10/08年比
化粧品市場全体 2兆2,463億円 100.3% 2兆2,575億円 100.5%
店舗販売      1兆7,952億円 100.2% 1兆8,015億円 100.4%
無店舗販売       4,511億円 100.7%   4,560億円 101.1%

 07年の化粧品市場はスキンケアとメイクアップ分野に大型ブランドが相次いで投入されたことやトイレタリー系の洗顔料・クレンジングの好調な売れ行き、プレミアム訴求ブランドの増加によるヘアケア分野の活性化などにより前年から1.1%伸びて2兆2,390億円となった。08年には、直営店を中心にライフスタイル提案型ブランドを展開する企業(ロクシタン ジャポン、ラッシュ ジャパンなど)が新規出店を加速し実績を拡大しており、化粧品購入チャネルがより複雑化している。
 通信販売は、異業種も含めた新規参入が続いていること、既存の各社も主軸としてきたスキンケアからベースメイクやポイントメイクにアイテムを拡充していること、高機能訴求スキンケア商品に力を入れることなどで実績の拡大につながって最も伸長率が高くなっている。
 ドラッグストア、百貨店は、業態を取り巻く環境が厳しい中で化粧品は実績を伸ばしており、バラエティショップもトレンドに合致したメイクアップブランドやBBクリーム、ミネラルファンデーションなど話題商品を取り扱って市場の成長に寄与している。しかし化粧品店・薬局・薬店や量販店、CVSは依然として低迷が続いている。
 ドラッグストアは特に店舗の過密化に伴う同業態内での競合に加えて、09年から改正薬事法の施行で一般用医薬品の販路が拡大し、環境がさらに厳しさを増すため化粧品販売への影響が懸念される。
 90年代後半から、各メーカーはチャネルごとに特色を出し棲み分けを図るため販売チャネル別に専用商品を展開する戦略を進めてきた。しかし08年10月、資生堂が新たに"リレーショナル・マスマーケティング"の方向を打ち出した。これまでチャネル別に分散していたコストを集約し、より大規模な宣伝を展開できるメリットを生かす新チャネル方式として注目される。新発売の「リバイタル グラナス」(資生堂)は、カウンセリングを重視する店舗に限定して化粧品店、量販店、百貨店の複数チャネルに同一商品を展開し、高いブランド力とカウンセリング技術で顧客の囲い込みを図っている。

<主なチャネルの動向>
 店舗販売では07年も化粧品店・薬局・薬店、量販店、CVSが縮小を続け、百貨店、ドラッグストア、バラエティショップは実績を伸ばした。無店舗販売の訪問販売と通信販売では、訪販が縮小し通販が拡大する傾向が10年以上続いており、04年以降は通販の成長幅が訪販の縮小幅を上回っている。

●通信販売
08年見込 2,341億円(前年比104.3%)  10年予測 2,489億円(08年比106.3%)
 化粧品通販はディーエイチシー、再春館製薬所、オルビス、ファンケルなど上位メーカーが安定して推移している。インターネットやモバイル通販の利用者の急増により需要が拡大している。プロモーションを強化して大幅に拡大したメーカーもあり07年も前年比106.3%と大幅な伸びを示した。
 インターネットの急速な普及とともに、インターネット通販は通販市場において構成比が大きくなっており、自社サイト上にオーダーフォームを設けてサイトから直接注文できるシステムを取り入れるメーカーも多く、オンライン通販の実績は毎年大幅に拡大している。
 通販の特色は、実際に試して購入できないため無料サンプル提供や有償のサンプルサイズ販売、トライアルキット展開である。さらに使用開始後も返品できるサービスを設けて新規ユーザーの獲得を図り、機能性を謳った化粧品では効果を感じなかった場合全額返金を保証するメーカーも見られることである。
 化粧品通販は、81年にファンケルが無添加化粧品の販売を開始し、その後カタログや新聞、雑誌広告などで通販を行う企業が増加した。核家族化や女性の社会進出など社会環境の変化にマッチし、働く女性の需要を獲得して07年には化粧品市場の10%を占めるまでに成長して化粧品チャネルとしての地位を確立した。06年以降は富士フイルム、大正製薬、小林製薬、ヤマダ電機、千趣会などの異業種が子会社を設立して化粧品通販に本格的に参入してきた。
 店舗展開も行っている通販メーカーの中には、低コストの通販へ移行を図りポイントプログラムや割引を充実させるメーカーも見られる。またディーエイチシーのように直営店の展開に力を注ぎ、店舗において通販と併せたプロモーションを行ない実績拡大を図るメーカーもある。

●ドラッグストア
08年見込 6,178億円(前年比101.9%)  10年予測 6,353億円(08年比102.8%)
 07年は、店舗の過密化に伴い全体実績は厳しかったものの、化粧品は大型ブランドの投入や、ヘアケアのプレミアム訴求ブランド・ラインの新規投入が続き活性化されたこと、またトイレタリー系ブランドが大きく実績を伸ばしたことから6,000億円を超え、構成比27.1%と0.8ポイント拡大した。
 09年4月の改正薬事法施行後は、副作用の強い一部の薬剤を除いた一般用医薬品(大衆薬)が登録販売者を配置したスーパーマーケットやCVSなどでも販売が可能となることから、店舗の過密化による競合に加えて異業種チャネルとの競合も激化していくと見られ、環境はますます厳しくなっていくと予測される。
 業界ではM&Aや資本業務提携などの再編が加速しており、08年もココカラファインホールディングスやスギホールディングス、グローウェルホールディングスがスタートするなど勢力図が大きく変化している。
 これまでのような過度な値引きによる価格競争は販売価格を表示しない方式の導入やPB商品(販売店グループの専用商品)の増加などによって一段落した感があり、今後は異業種も含めた競合激化に向けて差別化を図った店舗作りが重要となる。特に粗利や集客の面から化粧品に対するドラッグストア側の注力度は高く、セルフ商品についても販売だけでなく化粧品の知識を持ってアドバイスする簡易カウンセリングが必要となっている。そのためメーカー開催のセミナーもより深い知識や販売手法などを踏まえた教育が求められている。
 カウンセリングブランドを中心とする中価格帯ブランドではスキンケアとメイクアップ分野において近年、大手各社がメガブランドを投入し一時的に活性化した。しかし08年半ば頃から、より高機能商品を求める層が高価格帯商品に流れ、一方でセルフ商品の高機能化に伴って低価格帯商品へと需要が二分し、マスブランドの低迷傾向が顕著となっている。

●百貨店
08年見込 2,103億円(前年比101.2%)  10年予測 2,154億円(08年比102.4%)
 07年から08年にかけて主力の衣料品が不振で苦戦を強いられているが、化粧品は消費者のスキンケア意識の高まりを受けて高機能のスキンケア訴求化粧品に需要が集まり実績を回復している。
 化粧品は、重要な利益商材であると同時に1階に配置される百貨店の顔でもある。注力度は非常に高く定期的な売り場の改装を行なっており、07年の改装時より百貨店主導でデザインを統一したカウンターを採用するケースが広がるなど、各店舗が特色を出す動きが見られる。メーカー側もカウンセリング、接客力の向上に向けた美容部員育成や商品力の向上が不可欠の要素と考えている。
 カネボウ化粧品が08年1月に投入した「キッカ」は、これまで取り込むことが難しかった50代後半から60代をターゲットとして、徹底したメイクアップレッスンを展開することで需要を獲得している。新たな需要層の開拓や他社の追随を含め今後の動向が注目される。

●バラエティショップ
08年見込 348億円(前年比102.1%)  10年予測 356億円(08年比102.3%)
 07~08年にかけてはプラザスタイルや東急ハンズの一部店舗にオーガニック化粧品や自然派化粧品を専門に扱うコーナーを設けてスキンケアにも力を注ぎ需要を掘り起こしており、引き続き実績の拡大が見込まれる。
 2000年頃より出店先に合わせて柔軟に店舗形態を変え"駅ナカ"や駅ビルに小規模店舗を多く設置して実績回復の足がかりを作った。ここ数年は、多様化する消費者のニーズを捉えるために既存の化粧品からアパレル、雑貨まで幅広く取り扱う店舗形態や、コンセプトをより明確にしてターゲットを限定した店舗の開発も進んでおり、こうした形態の多様化が更に進んで行くと見られる。

●量販店
08年見込 3,021億円(前年比99.0%)  10年予測 2,965億円(08年比98.1%)
 量販店専用の「ドルティア」(カネボウ化粧品)や「インフィニティ」(コーセー)などは顧客を取り込み堅調に推移しており、「エリクシール シュペリエル」(資生堂)のホワイトニングラインや「コフレドール」(カネボウ化粧品)などマス向けの大型ブランド・ライン投入によって活性化が期待された。また業態自体もモールの核店舗化などにより集客力の向上を図っているが、回復には至っていない。業態自体の活性化に向けた取り組みは続けられているが、食料品や、衣料品などオリジナルブランドによるチェーンごとの特色を打ち出しやすい商品分野を強化しており、化粧品の積極的な取り組みは二の次になっている。メーカーも"売れるチャネル"への注力を進める中で、量販店については業態特性を活かした販売方法を模索中である。量販店と化粧品メーカーのコラボレーション事例は少ないが、イオンと資生堂によるエステティックコーナー「BODY‘S CARE」は物販とサービスの両面から消費者のニーズに応える量販店チャネルの新しい取り組みとして注目される。

●化粧品店・薬局・薬店
08年見込 2,910億円(前年比98.2%)  10年予測 2,812億円(08年比96.6%)
 化粧品店・薬局・薬店では、高齢化する店主と後継者不足によって店舗の減少に歯止めが掛からないため、実績、構成比ともに縮小が続いている。またドラッグストアなど廉価チャネルへの需要流出も影響している。化粧品市場に占めるウェイトも98年時点の20%からチャネルの多様化によって需要が分散し、07年には13.2%まで落ち込んでいる。ただ、専用ブランドや同チャネルと百貨店を主軸とするチャネル特化ブランドについては概ね好調に推移している。そのような状況の中で08年10月に資生堂がカウンセリング重視ブランドとして量販店、百貨店、及び化粧品店の有力店に絞って投入した「リバイタル グラナス」がこのチャネルの活性化にどの程度寄与するか注目される。

<調査対象>
店舗販売   化粧品店・薬局・薬店、ドラッグストア、量販店、百貨店、バラエティショップ、コンビニエンスストア、業務用、その他
無店舗販売 訪問販売、通信販売

<調査方法>
 富士経済調査員による対象企業及び関連企業・団体などへの面接取材及び公的統計データなどによる情報収集

<調査期間> 2008年9月~10月

家庭用マスク、台所用洗剤などトイレタリー用品30品目の市場を調査(2008/10/10)
2008年見込み
 ●家庭用マスク市場は、花粉対策と新たな使用目的の増加で、前年比10.2%増の141億円
 ●食器洗い(乾燥)機専用洗剤市場は、高付加価値商品の商品投入が相次ぎ、07年比8.8%増の74億円

 総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 阿部 界 03-3664-5811)は、08年7月~8月にかけて、トイレタリー用品30品目の市場調査を実施した。その結果を調査報告書「トイレタリーグッヅマーケティング要覧 2008 No.3」にまとめた。
この報告書では台所用洗剤や食器洗い(乾燥)機専用洗剤などのキッチン関連17品目、アウトドア関連(使い捨てカイロ)1品目、ハエ・蚊用殺虫剤など殺虫剤関連4品目、家庭用マスクや大人用紙おむつなどサニタリー関連8品目、計30品目のトイレタリー用品の国内市場動向を明らかにした。

<注目市場>

1.家庭用マスク(サニタリー関連)

 2007年   128億円  2008年見込   141億円(前年比110.2%)

 家庭用マスク市場は、03年にユニ・チャームが花粉症対策用の「超立体マスク」を発売し、ヒットしたのを機に急拡大した。その後も花粉症対策に留まらずインフルエンザや風邪の予防対策としてマスクをするユーザーが増加し、市場は拡大を続けている。
07年は、花粉の飛散量は少なかったが、早い時期から花粉の飛散が観測されシーズンが長期化したことに加え、インフルエンザの流行を懸念する報道などが装着するユーザーを増加させ、市場は前年比15.3%増の128億円となった。
08年は、前年に花粉の飛散量が07年比2倍と予測されたことからマスクを装着するユーザーが更に増加した。また、乾燥したオフィスや就寝時に"乾燥から喉を守る"といった新たな訴求の商品も増えており、使用目的が増加したことで、市場は前年比10.2%増の141億円が見込まれる。

2.食器洗い(乾燥)機専用洗剤(キッチン関連)

 2007年    68億円  2008年見込    74億円(前年比108.8%)

 食器洗い(乾燥)機の普及率上昇に伴い、専用洗剤の市場も2桁成長が続いている。香りが追加されたタイプやクエン酸配合で庫内洗浄が同時に行なえるタイプ、剤型を液体にしたタイプなど、既存商品と差別化した商品の投入が活発化している。
07年は花王が大幅に実績を伸ばしたことで、市場は前年比11.5%増の68億円となった。花王は06年に発売した「食器洗い乾燥機専用キュキュット
 クエン酸効果」と、07年に発売した液体タイプの「キュキュット パワージェル」が好調で、実績が前年比ほぼ倍増となっている。08年も花王が「食器洗い乾燥機専用キュキュット クエン酸効果 オレンジ配合」、エステーが新ブランド「フレッシュアップ」を発売するなど、商品投入が相次いでいることから引き続き市場は拡大し、前年比8.8%増の74億円が見込まれる。

 需要は拡大しており、参入メーカー間の競争も激化している。今後は洗浄機能や除菌の効果を高めた商品、液体タイプといった高付加価値商品が増加すると見られる。

3.大人用紙おむつ(サニタリー関連)

 2007年   734億円  2008年見込   774億円(前年比105.4%)

 07年は上位のユニ・チャーム、白十字、花王が好調に実績を伸ばし、市場は前年比5.2%増の734億円となった。交換が容易で利便性の高いパンツタイプが市場の6割を占めている。08年は参入メーカー各社より新商品の投入が活発化している。ユニ・チャームは「ライフリー」のパンツシリーズの"やわらかさ"を向上させてリニューアル発売している。大王製紙は「アテント」※の長時間用やわらかタイプ、うす型すっきり爽快パンツを発売している。

 今後も高齢化の進行に伴い需要そのものの増加を背景に、高機能・高付加価値商品の投入が続くと見られ、市場の拡大は続くと見られる。

 ※07年にP&Gジャパンより事業譲渡されている。

4.ティシュペーパー(サニタリー関連)

 2007年 1,195億円  2008年見込 1,250億円(前年比104.6%)

 07年はインフルエンザの流行が例年並みで、花粉の飛散量も例年に比べ少なかったことから数量ベースでは縮小したものの、原材料価格の高騰を受け大手参入メーカー各社が2度の価格上方修正を行ったことで、市場は前年比10.0%増の1,195億円となった。

 ティシュペーパーは普及率が極めて高く、汎用品での新規の需要獲得が難しいため、参入メーカーは品質やパッケージを改良したプレミアム訴求の高付加価値商品により需要の取り込みを図っている。プレミアム訴求商品は07年時点で市場の約5~8%に留まっているものの、プレミアム訴求商品の構成比は年々高まっている。08年には王子ネピアより「ネピア ジャパンプレミアム」、日本製紙クレシアより「クレシア 美空圏」などが発売されたことでプレミアム訴求商品の構成比は更に高まり、市場は前年比4.6%増の1,250億円が見込まれる。

5.台所用洗剤(キッチン関連)

 2007年   518億円  2008年見込   528億円(前年比101.9%)

 台所用洗剤市場は、飽和に達していることに加え、店頭価格の下落、単価の低い詰替え用需要の拡大に伴い、縮小が続いていた。しかし、07年に「スーパー泡ジョイ」(P&Gジャパン)、「チャーミー泡のチカラ パワーフォーム」(ライオン)といった泡タイプの高付加価値新商品が発売され、好調であったことから市場は回復に転じ、前年比5.1%増の518億円となった。市場投入されている商品の洗浄力は一定水準に達していることから、近年は除菌機能、ハーブやフルーツの香り、泡が持続する(持続する泡により注ぎ足しの必要がない)などの機能を付加した商品が発売されている。

 08年は店頭価格の下げ止まりにより販売価格が安定していることに加え、07年に好調であった「スーパー泡ジョイ」「チャーミー泡のチカラ パワーフォーム」が通年実績となることから、市場は前年比1.9%増の528億円が見込まれる。

■キッチン関連
 07年の市場は、前年比2.6%増の1,780億円となった。台所用洗剤やラッピングフィルムをはじめ、ペーパータオル、家庭用手袋など、大半の品目が伸びた。特にパイプクリーナー、食器洗い(乾燥)機専用洗剤は前年比10%以上の高い伸び率であった。台所用洗剤は単価の高い泡タイプが好調であった。ラッピングフィルムは特に原材料価格の高騰による価格引き上げが発表されたことによる特需で伸びた。ペーパータオルは主にキッチン周りの掃除に使用されていたが、油切り機能を付加したことでクッキングペーパーとしての用途が広がり、ヘルシー志向の消費者需要を獲得した。家庭用手袋は家事や掃除に使用されていたが、介護や動物のケアなどへも用途が広がったことが伸びた要因である。
 08年も引き続き台所用洗剤やラッピングフィルムなどの売上規模の大きな品目が伸び、市場は前年比1.4%増の1,805億円が見込まれる。

■アウトドア関連(使い捨てカイロ)
 07年の市場は、1~3月と10~12月の最需要期に気温が高く需要が減少し、市場は前年比2.4%減の200億円となった。08年は1~3月の気温が低かったことから市場の回復が見込まれる。
 カイロは「暖を取る」のが主目的であるが、体のケアを目的とする使用も一定のウエイトを占めている。冷えによる体調不良や肩・腰の痛みを緩和することを目的とする使用は通年需要を見込めるため、参入メーカー各社は商品開発に注力すると見られる。

■殺虫剤関連
 07年の市場は、前年比0.9%増の699億円となった。ゴキブリ用殺虫剤は防虫目的の需要増からベイト剤(毒餅剤・ホウ酸団子)が好調で、ダニ・不快害虫用殺虫剤は凍らせて殺虫する「バルサン氷殺ジェット」(ライオン)がヒット商品となり大幅拡大となった。しかし、市場構成比の最も高いハエ・蚊用殺虫剤が、最需要期7月の低温でハエ・蚊の発生が少なく、需要が低迷し前年割れとなった。
 08年もハエ・蚊用殺虫剤は、薬剤を使わずにハエ・蚊等を忌避する虫除け剤に需要がシフトしていることから大きな伸びは見込めず、ダニ・不快害虫用殺虫剤も一部の製品に発火事故による製品回収、販売終了があったことから大幅な縮小が考えられるなど、市場は前年比1.7%減の687億円と見込まれる。

■サニタリー関連
 07年の市場は、前年比4.1%増の4,277億円となった。市場構成比が2番目に高いベビー用紙おむつと、生理用品(ナプキン)が少子高齢化の影響により縮小が続いているものの、市場構成比の最も高いティシュペーパーや、大人用紙おむつ、家庭用マスク、軽失禁ライナー・パッドが大きく伸びたことが市場拡大の要因である。
 ティシュペーパーは原材料価格高騰による販売単価の上昇、大人用紙おむつも高齢化の進行を背景に、既存品の品質やパッケージのリニューアル、新製品の発売を定期的に行っていることから堅調に伸びている。また、家庭用マスクは花粉対策やインフルエンザ予防として装着するユーザーが増加し、軽失禁ライナー・パッドは利用対象者の増加と、上位企業が既存ブランドのラインアップを拡充したことで伸びた。
 08年は、プレミアム訴求商品が年々増加しているティシュペーパーや、利用対象人口が増加している大人用紙おむつや軽失禁ライナー・パッドなどが伸び、市場は前年比3.1%増の4,409億円と見込まれる。

<調査対象>

キッチン
 台所用洗剤、キッチンクリーナー、クレンザー、パイプクリーナー、家庭用排水口洗浄剤、ペーパータオル、クッキングペーパー、ラッピングフィルム、食品保存用品、レンジ・オーブンシート、家庭用手袋、食用油処理剤、水切り袋、冷蔵庫用脱臭剤、除菌剤、食器洗い(乾燥)機専用洗剤、米びつ用防虫剤

アウトドア
 使い捨てカイロ

殺虫剤
 ハエ・蚊用殺虫剤、ゴキブリ用殺虫剤、ダニ・不快害虫用殺虫剤、燻煙・燻蒸剤

サニタリー
 生理用品、パンティライナー、軽失禁ライナー・パッド、ベビー用紙おむつ、大人用紙おむつ、綿棒、家庭用マスク、ティシュペーパー

<調査方法>
 富士経済専門調査員による調査対象企業及び関連企業・団体等へのヒアリング調査及び関連文献、社内データベース、公的統計等による補完

<調査期間>
 2008年7月~8月

 資料タイトル:「トイレタリーグッヅマーケティング要覧 2008 No.3」
 体裁:A4判   226頁
 価格:100,000円(税込み105,000円)
 調査・編集:富士経済 東京マーケティング本部 第二事業部 Cosmetic Div

航空・宇宙産業の市場調査を実施 2013年予測(2008/6/27)
<航空・宇宙関連機器/材料市場>
 ◇航空関連機器13品目の市場は1兆4,344億円(08年比23.0%増)

<主要・注目機器/材料市場>
 ◆民需拡大で機体が8,349億円(08年比23.8%増)、エンジンが4,690億円(08年比23.6%増)
 ◆主要材料へと期待される複合材料は1,530億円(08年比78.3%増)


 総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 阿部 界 03-3664-5811)は、航空と宇宙に関連する機器及び材料の国内市場を調査した。その結果を報告書「2008 航空・宇宙産業市場の展望」にまとめた。


 日本の航空・宇宙産業は、ブームのあった1980年代前半から30年近くを経過した現在、やっと2倍近い市場規模になった。ブーム時に想定された市場の伸びとは余りにもかけ離れている。市場が伸び悩んだ最大の理由は、市場の多くを占める航空分野に於いて防衛需要中心の市場構造を変えられなかったことにある。又、宇宙分野も21世紀にかけて市場の拡大が期待されたが、宇宙開発を積極的に行っている他の主要国に比較して低予算であることと、それに伴った研究開発の遅れから負の連鎖となり、2001年以降の実績は減少している。

 この様な市場環境下、日本が独自に開発したYS‐11以来40年ぶりに国産旅客機MRJ(Mitsubishi Regional Jet)の開発が、いよいよ本格化する。三菱重工業は2008年3月に「MRJ」の事業化を正式に決定し、三菱航空機を事業会社として立ち上げた。運行開始は2013年が予定されている。
 日本の航空・宇宙産業にも一条の光が射し始めている。


<調査結果の概要>

1.航空関連機器

 2008年見込 1兆1,665億円
 2013年予測 1兆4,344億円  08年比  123.0%

 航空関連機器は、機体、エンジン、機器、室内装備、地上設備(地上支援機器等)など13品目を対象としている。民需拡大の期待により、2011年以降市場は大きな伸びを示すと予測される。
 2007年の航空関連機器市場では、機体の市場が57%、次いでエンジンの市場が33%のウエイトを占めている。また、今後最も市場の伸び率が高いのがタイヤの市場で、2013年には2008年比91%増が予測される。

1)機体(※市場は2007年まで経済産業省・機械統計をベースとし、2008年以降富士経済予測)
 2008年見込 6,744億円
 2013年予測 8,349億円  08年比123.8%

 機体の市場は、本体製造、本体修理、機体部品・付属品製造、機体部品・付属品修理の4カテゴリーで構成される。2001年から2005年まで市場は縮小推移をしており、2006年に前年比30%以上の拡大を果たしたものの、2007年には再び縮小し、6,423億円の市場となった。機体部品・付属品製造が70%、次いで本体製造が13%を占めている。トップシェアメーカーは三菱重工業で、川崎重工業、富士重工業と続く。技術的には安全性の向上や低騒音化、揚抗特性の向上などの技術開発が進められている。
 民需拡大が期待されており、2008年以降市場は年率5%程度の拡大推移が予測される。

2)エンジン(※市場は2007年まで経済産業省・機械統計をベースとし、2008年以降富士経済予測)
 2008年見込 3,795億円
 2013年予測 4,690億円  08年比123.6%

 エンジンの市場は、本体製造、本体修理、部品製造、部品修理の4カテゴリーで構成される。2001年から2003年まで、市場は微減推移をしており、2004年以降は、民間機用エンジンの需要増により拡大している。特に2006年は前年比22%増と高い伸びを示している。2007年も前年比8.6%増加し3,653億円となった。2007年の市場は部品製造が77%、次いで本体修理が15%を占めている。
 NOxやCOなどの環境汚染物質排出を減らす燃焼技術の高度化や、多段軸流タービンの性能向上が図られている。また、極超音速※ターボジェットエンジン(予冷ターボエンジン)などの研究も進められている。
 今後も市場は年率4~5%程度の伸びが期待され、2013年には4,690億円の市場が予測される。
  ※マッハ5以上の速さ

3)タイヤ

 2008年見込   115億円
  2013年予測   220億円  08年比191.3%

 航空機用タイヤは、メーカーのタイヤ事業の中でもトップレベルの技術を集結した製品に位置づけられ、収益性が高く、その技術やブランド力はモータースポーツや特殊車両用途にも展開されている。
 2007年の市場は前年比14.9%増の100億円となった。全日空や日本航空、日本エアーシステムなどの民間需要が、市場の三分の二を占めている。ブリヂストンがトップシェアで、次いで海外メーカー、横浜ゴムとなっている。各メーカーは、最近では海外航空会社への営業展開も積極化している。技術的には軽量化や、耐久性能や燃費性能の向上への研究開発が進められている。


2.宇宙関連機器
 2008年見込   2,282億円
 2013年予測   2,385億円   08年比104.5%
 宇宙関連機器は、飛翔体、電子機器(観測機器等)、ソフトウェア、関連施設(地上打ち上げ施設等)の4品目を対象としている。2007年の市場の78%が飛翔体である。大きな予算が投入されるプロジェクトがなく、今後も市場はほぼ横ばいで推移すると予測される。

1)飛翔体(※市場は2007年まで日本航空宇宙工業会の宇宙機器統計をベースとし、2008年以降富士経済予測)
2008年見込 1,773億円  2013年予測 2,003億円  08年比113.0%
 飛翔体は、ロケット、人工衛星、宇宙ステーション、宇宙往還機で構成される。市場は2000年の2,730億円をピークに、以降2002年を除きマイナス成長が続いた。2006年からプラスに転じ、2007年は前年比1.6%増の1,729億円となった。
 技術的には固体燃料ロケット・モータをより高い効率と信頼性で作動させるための研究や、空気吸い込み推進システム(ATREX)の開発が進められている。また、何度も再利用できるロケットを開発するため、エンジンだけでなく、より軽くて耐久性の高い機体や、信頼性と安全性をより高めたシステム構築などが検討されている。
 2008年以降も市場は、年率2.5%前後の拡大で推移すると予測される。宇宙関係の予算拡大には期待できないため、海外を視野に入れた展開が必要と見られる。


3.航空・宇宙共通関連機器
 2008年見込   8,023億円
 2013年予測   8,397億円  08年比104.7%
 航空・宇宙共通関連機器は、航空と宇宙の両分野に使用される素材や部品など5品目を対象としている。金属材料(アルミニウム合金)と複合材料(炭素繊維)の伸びが市場拡大を牽引している。一方、ファスナー(留め金具類)やクランプ(締め具)、燃料はほぼ横ばいで推移している。

1)金属材料(アルミニウム合金)
 2008年見込   411億円
 2013年予測   517億円  08年比125.8%

 航空機需要の増加に伴い、アルミニウム合金の市場は増加している。2007年の市場は392億円となった。アルミニウム合金の製造には高度の技術力と大型専用設備が必要であることから、国内需要の8割以上が輸入品に頼っており、国産品率は低い。近年は、国内メーカーも航空機素材に対し積極的に取り組んでおり、需要に応える製造が可能となってきている。
 新たに開発されたAl-Li系合金が機体の主要構造部材として台頭してきた複合材料に対抗する有力なアルミニウム合金として注目されている。今後、コスト低減と信頼性の向上によって、本格的な採用拡大が期待されている。また、アルミニウム合金の航空機における適用範囲拡大と、技術力の差別化による競争力強化を図るため、摩擦攪拌接合技術や薄肉大型精密鋳造技術の発展も期待されている。

2)複合材料(炭素繊維)
 2008年見込   858億円
 2013年予測   1,530億円  08年比178.3%

 航空機や宇宙向けに使用される炭素繊維の2007年の市場は、前年比15.5%増の700億円となった。軍用機や大型民間機、ビジネス機・ヘリコプターなどで採用が増えていることから、将来的にはアルミニウム合金に替わる航空・宇宙機器の主要材料に成長すると期待されている。
 いまだ航空機向けは原糸の販売が半分以上を占めるが、近年は炭素繊維メーカーがより付加価値の高いプリプレグ(炭素繊維に樹脂を含浸した成形用中間材料)や成型品に注力しているため、加工品のウエイトが高まると見られる。
 技術的には耐熱性や強度、弾性率などに優れた複合材料の母材となる樹脂の適用研究が進められているほか、エンジン部品やブレーキ材、ガスタービン燃焼室など、様々な部材に新たな複合材料の可能性が検討されている。


以上

<調査対象>

航空関連機器
  機体、エンジン、電源装置、飛行制御システム、航法システム、フライトデッキシステム、航法支援システム、降着システム、ギャレー、照明、シート、タイヤ、地上支援機器

宇宙関連機器
 飛翔体、電子機器、ソフトウェア、関連施設

航空・宇宙共通
 金属材料(アルミニウム合金)、複合材料(炭素繊維)、ファスナー、クランプ、燃料

<調査方法>
 富士経済専門調査員による調査対象先/関連企業各社への直接面接取材、合わせて弊社データベースの活用、公的データの収集・活用。

<調査期間>
 2008年4月~6月

 資料タイトル:「2008 航空・宇宙産業市場の展望」
 体裁:A4判 243頁
 価格:100,000円(税込み105,000円)
         CD-ROM付 110,000円(税込み115,500円)
 調査・編集:富士経済 名古屋マーケティング本部
 TEL:052-232-9200  FAX:052-232-9191
 発行所:株式会社 富士経済
         〒103-0001東京都中央区日本橋小伝馬町2-5 F・Kビル
         TEL03-3664-5811 (代) FAX 03-3661-9514  e-mail:info@fuji-keizai.co.Jp
http://www.group.fuji-keizai.co.jp/
https://www.fuji-keizai.co.jp/

●抗体医薬品の保健適用拡大により臨床が進み、市場が拡大。 ●抗体医薬品市場は2010年には1700億円を超える。 ―シード・プランニングが抗体医薬品の開発と臨床現場のインパクトを調査―(2008/6/10)
 調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(東京・台東区 梅田佳夫社長)は、医療現場に大きなインパクトを与えつつある抗体医薬品に関する開発と臨床現場の状況の調査を実施し、調査研究レポート「抗体医薬品開発とビジネス展開の今後の方向性」(2008年4月30日発刊)にまとめた。

 株式会社シード・プランニングでは、医薬・バイオに関する技術動向、市場調査を継続的に行なっているが、このほど臨床現場での抗体医薬品の使用状況と国内大手医薬品メーカー等へのヒアリング調査を行い、抗体医薬品の開発状況と将来展望についてまとめた。

 本調査の結果のポイントは以下の通りである。

◆抗体医薬品の市場は2007年で800億円、10年後には7,000億円に達すると予測される
 今回の調査で、日本の2007年の抗体医薬品市場は約800億円と推計されたが、2010年には1,700億円を超え、今後10年で7,000億~8,000億円市場に成長し、医療用医薬品市場7~8兆円の1割を占めるようになると予想される。これは欧米製品の導入や日本発の抗体医薬品の開発が進んでいること、臨床実績が積まれ、抗体医薬品の保険適応範囲の拡大が期待できることが背景となっている。関節リウマチや乳がん、血液がんなどでの治療が改善され、大きな効果が得られるようになり、臨床現場において抗体医薬品の評価が確立し、使用が広がっている。 

<日本における抗体医薬市場の拡大可能性(2010年)>

◆臨床現場で関節リウマチ、乳がんへの抗体医薬品の使用が進んでいる
 今回の調査では特に臨床現場での抗体医薬品の使用状況についてヒアリングを行い、現在抗体医薬品が導入されている主な疾患「関節リウマチ」「乳がん」「血液がん」「大腸がん」について、臨床でのインパクトと使用実態、効果や課題について調査した。
 その結果、この数年で特に大幅に使用が増加している「関節リウマチ」「乳がん」において、使用目的や場面が広がり、ニーズや課題が多様化していることが明らかになった。また、これまで根治は難しいと見られていたこれらの疾患でも治癒につながる例が出始めていることから、抗体医薬品のより早期段階からの使用に対する期待も高まっている。
 さらに、抗体医薬品の保険適応範囲が拡大し、使用目的や対象者が広がったことで、大病院だけでなく診療所等でも抗体医薬品の使用が広がっており、それによって抗体医薬品の受容条件やニーズも変わってきていることも判明した。
 また、乳がんや血液がん等に対する抗体医薬品では効果の事前予測が導入され、臨床現場において個人ごとに、薬の作用を最大化し患者のQOLを最適化する「個別化医療」の実現につながっていることも大きなインパクトとなっている。

 各抗体医薬品の臨床現場での位置づけ、今後の使用目的の広がり等について、下図に示した。

<現在発売されている抗体医薬の臨床における位置づけと今後の変化>

◆日本での国産抗体医薬品の開発が進み、大手医薬品メーカーの参入も進んでいる
 これまで日本では、欧米で開発された抗体医薬品を導入して使用するという状況であったが、今回の調査で、日本においても研究開発が進み、大手企業において抗体医薬品開発が急速に進展していることが把握できた。
 2005年に中外製薬の「アクテムラ」がキャッスルマン病用に国産抗体医薬として初めて上市され、さらに2008年から関節リウマチへの適用拡大となり、大幅な市場の広がりが期待されている。2007年に合併を発表し抗体医薬品開発の加速化を目指すキリンファーマ、協和発酵工業を含めた三社が日本の抗体医薬を引っぱってきた。
 そこに武田薬品工業、第一三共、アステラス製薬、エーザイの大手もM&Aも含め開発を強化しており、今後も抗体医薬品の開発動向は目を離せない状況となっている。

【調査概要】
◆調査対象 
 ●抗体医薬開発に取り組む製薬企業(国内 12社)
   抗体医薬開発の大手製薬企業   6社
   ベンチャー企業             4社
   外資系製薬企業            2社
 ●臨床医(国内 10病院)
   関節リウマチ      4病院
   乳がん          4病院
   血液がん        1病院
   大腸がん        1病院
◆調査方法 
 ●面接調査、公開情報調査
◆調査項目
 ●抗体医薬開発の現状と展望
 ●臨床における抗体医薬のインパクトと今後の方向性
 ●企業情報、開発情報
◆調査期間 
 ●2007月12月~2008年4

メタボリックシンドローム対応で躍進するコレステロール改善薬、肥満防止剤 一般用医薬品21品目の市場調査を報告(2008/5/19)
―2008年の注目市場―
 ●血清高コレステロール改善薬   35億円(07年比159%)
 ●肥満防止剤             121億円(07年比116%)
 ●漢方処方エキス製剤       166億円(07年比105%)

 総合マーケティングビジネスの(株)富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 代表取締役 阿部 界03-3664-5811)は、メタボリックシンドローム対応を図り活性化が見込まれる循環器・血液用薬のほか、ドリンク剤、ビタミン剤、漢方薬、その他保健薬など一般用医薬品市場の5分野21品目を調査し、07年まで7年間の市場データを基に08年~11年までの動向を予測した。その結果を報告書「一般用医薬品データブック2008 No.3」にまとめた。

<08年の注目市場>
 今回の調査で対象にした5分野のうちでは、メタボリックシンドローム対策による健康管理意識の向上により、循環器・血液用薬と漢方処方エキス剤分野で、次の3品目市場の動向が注目される。一方で、ドリンク剤、ビタミン剤、その他保健薬の分野は低迷しほぼ前年並み市場と見ている。

●血清高コレステロール改善薬
07年 22億円(前年比137.5%) 08年見込 35億円(07年比159.1%)
 コレステロール値改善市場は、特定保健用食品(コレステロール改善)が牽引しており、06年以降大豆イソフラボンの過剰摂取問題により豆乳類が苦戦を強いられているものの、依然として90%と圧倒的なウエイトを占めている。
 こうした中で、06年に厚生労働省がメタボリックシンドロームへの注意を喚起して、国民の生活習慣病への関心が高まり、店頭の生活習慣病対策コーナーの陳列が強化されて注目度が高まった。第一三共ヘルスケア「ユンゲオール3」、エスエス製薬「コレステガード」、小林製薬「ドルチトール」が発売され、積極的なマス宣伝を図って市場は一躍拡大に転じた。さらに、08年4月から開始された特定健康診断は、メタボリックシンドロームを炙りだし、生活習慣の改善を促す保健指導に重点が置かれ、この3社の積極的な販促により、一般医薬品需要が拡大することが予想され、さらに成長が期待される。
 第一三共ヘルスケア「ユンゲオール3」は06年の厚生労働省のメタボ注意喚起を契機に、大幅に実績を拡大した。07年も推奨販売を強化することにより、さらに前年を上回る8億円の実績となった。
 エスエス製薬は06年、コレステロール吸収を抑えるとされる大豆油不けん化物配合の「コレステガード」を発売、"血液中のコレステロールを正常に近づける"ことを訴求し、生活習慣病分野での展開を強化している。07年もメタボ対応への関心の高まりに伴い店頭の取り扱いを広げ、6億円と倍増した。08年には特定健診・保健指導の開始が追い風となってさらに伸びが見込まれる。
 小林製薬は08年3月に酪酸リボフラビン配合の「ドルチトール」を発売しこの市場に参入した。4月からの制度導入に向けた売り場展開やTVCMの投下など同社の販売意欲は高く、今後の伸びが期待される。

●肥満防止剤
07年 104億円(前年比140.5%) 08年見込 121億円(07年比116.3%)
 08年は特定健診が始まり、肥満=メタボの構図の中で、服用による脂肪燃焼効果を訴求する肥満防止剤の位置付けの高まりが確実視される。参入各社ともセルフ販売に対応した広告展開によって認知度を高め、潜在需要の取り込みを進める予定で、一般用医薬品市場の中でも近年稀に見る有望市場となる見込みである。
 この市場は、肥満症防止を効能・効果とし、洋薬イメージで販売されている漢方製剤とリノール酸製剤を対象とする。防風通聖散は肥満防止剤であるが、漢方処方エキス製剤で取り上げた。
 この市場は、90年代の後半にカネボウ薬品(現クラシエ薬品)が女性をメインターゲットにダイエットを訴求して市場が形成され、同社の「コッコアポ」ブランドに依存する市場構造が続いていた。2000年以降、ダイエット訴求の健康食品・サプリメントと競合して前年を下回り続け、05年にはさらに落ち込んだ。
 06年、小林製薬が「ナイシトール85」を投入し、にわかに認知され始めたメタボリックシンドロームと合致し、男性のメタボ対策需要を取り込む流れを作った。07年、メタボ対策として肥満防止剤が認知され、新たに男性を取り込み、08年の特定健診で市場は大幅に拡大する見込みである。
 「ナイシトール85」は、大きく伸びた06年に続いて07年はトライアルからリピート需要の取り込みのために大容量商品を追加し、48億円(前年比55%増)の実績をあげて、メタボ対策の代名詞的なブランドとなった。また、08年は「ナイシトール85L」を追加し、男性中心のターゲットに女性も加えて、積極的な取り組みを続けており、大幅な実績拡大が見込まれる。
 「コッコアポ」シリーズは、07年6月に男性をターゲットにした「新コッコアポS錠」を追加し、メタボ対策を追い風に45億円(前年比36%増)と大きく伸ばした。

●漢方処方エキス製剤
07年 158億円(前年比109.0%) 08年見込 166億円(07年比105.1%)
 06年、漢方処方エキス製剤市場は漢方処方の持つ多岐に亘る効能・効果を悩み別・症状別に訴求して受け入れられ、前年比14%増と変化が起こった。07年はメタボ対策として防風通聖散が前年比2.1倍の31億円へと飛躍し、葛根湯と肩を並べるまでに市場規模が拡大した。08年も引き続き牽引役となって市場はさらに伸びると見込まれる。防風通聖散は、メタボ対策を巡り、特定健診の導入などへの認識も影響したが、新薬では訴求が困難な肥満対策を脂肪燃焼効果と分かりやすく訴求してユーザーを取り込んだことが大きいと言える。08年は新規参入によって防風通聖散を巡る競合が激しくなることが見込まれる。
 漢方処方の持つ多岐に亘る効能・効果や天然素材であることは漢方処方への生活者の興味を高めている。健全な市場環境を作るためにも商品と情報をワンセットにした取り組みが漢方においても求められることになるだろう。
 クラシエ薬品は、07年の社名変更に伴い薬品事業は漢方に注力することを打ち出し、漢方処方エキス製剤市場における位置付けを高めた。
 ロート製薬は、06年に参入した「和漢箋」シリーズの中でも防風通聖散が牽引役となって07年は大幅に伸び、08年もメタボ対策を追い風に好調な推移が見込まれる。

<調査結果の概要>
全体市場(3回に分けて発表した14分野65品目)
07年 6,191億円(前年比102.5%) 08年見込 6,318億円(同102.1%)
 08年4月より40歳以上を対象に始まった特定健診によって、今年はメタボ対策の話題に事欠かない年になると見込まれる。一般用医薬品がこうした健康増進意識の高まりを追い風にセルフメディケーションの選択肢として確固たる地位を築く重要な年になると見込まれる。

 07年の市場規模は6,190億円、前年比2.5%増となった。4月に、厚生労働省から出された"4・13事務連絡"による健康食品の機能表示規制によって、一般用医薬品の効能・効果表示の優位性が高まり、セルフメディケーションの選択肢としてその位置付けが高まったと見ることも出来る。

 その例としては、07年に前年比40%超で成長した肥満防止剤市場が挙げられる。特に、防風通聖散など生薬配合の「ナイシトール85」(小林製薬)が前年比55%も伸びてメタボ対策商品を代表するブランドとなった。「ナイシトール85」(小林製薬)や「ビタレスト錠」(ロート製薬)などを筆頭に効能・効果表示による差別化が定着し、08年も引き続き市場は拡大すると見込まれる。

 また、09年4月より全面施行の改正薬事法により、07年は感冒薬のアンブロキソール塩酸塩、アレルギーのフマル酸ケトチフェン、感染症のアシクロビルなどが一般用医薬品に移行して、OTC化に向けた取り組みを後押した。08年以降も有力成分のOTC化が続き、市場が拡大すると考えられる。

 07年は生薬成分などを配合した漢方処方製品の好調が目立ち、漢方処方エキス製剤が158億円(対前年比109.3%)、薬用酒が116億円(対前年比105.3%)、肥満防止剤が104億円(対前年比140.2%)、女性保健薬が31億円(対前年比110.9%)となった。漢方処方の多岐に亘る効能・効果が期待を高め、市場のニーズを顕在化させている。

 さらに、台頭した健康食品・サプリメントの影響を大きく受けた各種ビタミン剤も、「パニオンコーワ錠」(興和新薬)、「キュティナ」(エスエス製薬)、「ビタレスト錠」(ロート製薬)など体感商品の登場や、復調した老舗大型ブランドの巻き返しが図られつつある。

― 医療用医薬品市場調査(2) ― 精神神経疾患、脳疾患治療剤及び消化器官用剤の国内市場を調査(2008/4/30)
認知症患者の増大で、アルツハイマー型認知症治療剤を中心に拡大する抗認知症剤
2016年の市場は1,700億円(07年の約2倍へ)

 総合マーケティングビジネスの(株)富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 阿部 界 03-3664-5811)は、国内の医療用医薬品市場を疾患領域別に6分割し、2年間で網羅する調査を行う。今回はその第二回目として精神神経疾患治療剤、脳疾患治療剤、消化器官用剤の調査を行った。その結果を報告書「2008 医療用医薬品データブック No.2」にまとめた。
 この報告書では、"精神神経疾患治療剤"を抗不安薬・睡眠導入剤、抗うつ剤、統合失調治療剤、抗躁剤・神経刺激剤、抗パーキンソン病剤、抗てんかん剤、片頭痛治療剤、"脳疾患治療剤"を抗認知症剤、脳血管障害治療剤、"消化器官用剤"を上部消化管疾患治療剤、肝疾患治療剤、膵疾患治療剤、その他消化器官用剤と、疾患毎に分類し、それぞれの市場を薬剤分類毎に分析している。

<調査結果の概要>

1.精神神経疾患治療剤
 2007年     3,846億円
 2008年見込  3,899億円
 2016年予測  4,756億円
 07年比      123.7%

 うつ病とパーキンソン病は、一般的な認知度の向上と疾患に対する理解が進み、保険制度の変化もあり受診患者が増えている。また、不安障害や睡眠障害、片頭痛の受診患者も、この2疾患に比べると増加率は低いが増えている。
 受診患者数の増加に伴い、07年の精神神経疾患市場は前年比6.1%増の3,846億円となった。精神神経疾患では症状の評価や治療効果を測る尺度が主観的にならざるを得ない側面があり、ガイドラインやアルゴリズムが整備され治療水準の底上げで平準化されたことが市場拡大要因の一つとなっている。抗不安薬・睡眠導入剤、抗うつ剤、統合失調症治療剤がそれぞれ市場の25%ずつを占め、抗パーキンソン病治療剤が15%、他3つの疾患分類で10%を占める構成となっている。各疾患分類ともにプラス成長となったが、特に統合失調症治療剤が06年に新たに第二世代の抗精神病剤が加わったことで最も高い伸びを示した。
 08年の市場は、引き続き統合失調症治療剤が伸びるものの、これまで順調に拡大してきた抗うつ剤が縮小することと、各メーカーの注力度が低下ぎみにある抗不安薬・睡眠導入剤がほぼ横ばいとなり、市場は前年比1.4%の増加に留まると見込まれる。

【主な市場(疾患分類)の動向】
1)抗うつ剤
 2007年     932億円
 2008年見込  889億円
 2016年予測  1,180億円
 ( 07年比 )  (126.6%)

 うつ病は社会環境や治療環境の変化、新しい治療薬剤の登場で潜在患者の受診促進が進んだが、それでも疫学調査による潜在患者に対する受診患者比率は25%程度に過ぎず、自殺者3万人時代におけるうつ病・うつ状態の潜在患者に対する治療が進み、今後も受診患者数が増えると見られる。
 受信患者数の増加を背景に、市場はSSRI(※1)とSNRI(※2)が牽引し急激に拡大を続けてきた。SSRIとSNRIは効果発現が速くかつ確実で、副作用が少ないことから精神神経科だけでなく、不安や不眠に対し一般内科からも処方されるようになったことが拡大要因となっている。07年の抗うつ剤市場は前年比7.2%増の932億円となった。しかし、08年はSSRIの薬価が大幅に引き下げられ、市場は縮小すると見込まれる。
 今後もSSRIが牽引し市場は拡大すると予測される。安定して受診患者数の増加が予測される中、08年ほどではないが、薬価改定毎の引き下げが予想されるため年率3%程度の成長と予測される。

※1 SSRI:選択的セロトニン再取り込み阻害薬(Selective Serotonin Reuptake Inhibitors)は人間の精神活動に大きく影響しているセロトニンの再吸収に作用しうつ症状を改善する薬剤。現在、抗うつ剤の70%以上を占める。
※2 SNRI:セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬(Serotonin & Norepinephrine Reuptake Inhibitors)は、SSRIの次世代の抗うつ剤。シナプスにおけるセロトニンとノルアドレナリンの再吸収を阻害することで、これらの物質濃度を増加させうつ症状を改善する薬剤。

2)抗パーキンソン病剤
 2007年     517億円
 2008年見込  535億円
 2016年予測  625億円
 ( 07年比 )  (120.9%)

 パーキンソン病は、何らかの原因による黒質神経細胞の変性を主体とする進行性神経変性疾患であり、ドパミンの産生が80%程度減少するとパーキンソン病が発症すると見られている。発症は60歳以上の高齢者層に多く見られるが、40歳前後で発症することもある。高齢化を背景に、日本独自の診断規準の作成と、医療支援体制や疾患認知度の向上により受診患者が増えている。
 抗パーキンソン病剤市場は受信患者数の増加に伴い拡大しており、07年は前年比2.2%増の517億円となった。その50%以上を占めているのがドパミン受容体刺激剤である。ドパミン受容体刺激剤は07年1月に米国で、一部ブランドの副作用が発表されたことを受け、治療現場に一時的な混乱をもたらしたものの市場に対するマイナス影響は小さかったと見られる。しかし上位ブランドは入れ替わっている。
 今後もドパミン受容体刺激剤を中心に拡大を続けると予測されるが、薬価改定毎の引き下げは避けられず、年率1~2%程度の伸びで推移すると予測される。新しい作用機序をもつ薬剤や遺伝子治療についても研究が行われているが、開発ステージからみると製造承認申請はまだ先と見られる。

2.脳疾患治療剤
 2007年     1,300億円
 2008年見込  1,394億円
 2016年予測  2,135億円
 ( 07年比 )  (164.2%)

 食生活や生活習慣の欧米化などにより脳梗塞をはじめ、脳卒中全体の患者数が増え続けているとともに、高齢化に伴いアルツハイマー型認知症の患者も増加している。
 07年の脳疾患治療剤市場は前年比8.4%増の1,300億円となった。市場を牽引しているのは抗認知症剤で、特にその中のアルツハイマー型認知症治療剤が伸びている。一方、脳血管障害治療剤は03年に緊急安全性情報が出されたことで、03年~04年と一時的に縮小し、近年は抗トロンビン剤や抗血小板剤でジェネリック医薬品の台頭で縮小している。
 脳血管障害治療剤では、全く新しい作用機序を持つ新規有効成分の開発が行われているが、製造承認を得られるまでには時間がかかると予想される。そのため、アルツハイマー型認知症治療剤の既存薬の拡大と、2010年頃に新薬剤の発売が予測されることから、抗認知症剤が今後も市場牽引して拡大すると予測される。

【主な市場(疾患分類)の動向】
1) 抗認知症剤
 2007年     821億円
 2008年見込  922億円
 2016年予測  1,700億円
 ( 07年比 )  (207.1%)

 アルツハイマー型認知症治療剤(狭義の認知症治療剤)に加え、脳梗塞慢性期に伴う精神症状(血管性痴呆)に処方される脳代謝改善剤、抗精神病剤を含め抗認知症剤としている。高齢者の健康維持・疾患予防に対する意識の高まりから、単純に高齢者人口の増大が認知症患者の増大を招く直線的比例関係には変化が生じているが、基本的には高齢化の進展が受診患者数の増加をもたらしている。
 ここ数年抗認知症剤市場は前年比7~9%程度の伸びを示していたが、国内唯一のアルツハイマー型認知症治療剤「アリセプト(エーザイ)」が適応拡大承認を得たことで、07年は02年以来の2ケタ成長となった。「アリセプト」の処方は軽度から中等度のアルツハイマー型認知症に限定されていたが、07年に高度の障害まで適応拡大したことで前年比20%台の伸びを記録している。エーザイは引き続きファイザーと共同で3,000名を超えるMRによる販促体制を敷いていることから「アリセプト」の拡大が期待され、08年には抗認知症剤市場の75%以上を占めると見込まれる。一方、脳代謝改善剤は、脳血管障害の後遺症に対する対症療法的な位置づけにあり、脳血管障害の治療自体の進歩と後遺症の発症減少から処方は伸び悩み、縮小している。また、唯一脳梗塞後遺症の治療剤として明確な適応を持つ抗精神病剤も、脳梗塞治療の進歩FF58やより多くの精神神経系疾患で処方実績を持つSSRIやマイナートランキライザー(抗不安薬)との競合で縮小している。

3.消化器官用剤
 2007年     5,779億円
 2008年見込  5,802億円
 2016年予測  5,693億円
 ( 07年比 )  ( 98.5%)

 07年の消化器官用剤市場は、前年比1.0%増の5,779億円となった。市場の70%近くを占める上部消化(※1)管疾患治療剤が引き続き実績を伸ばし、市場を牽引している。プロトンポンプ製剤のトップブランドの「タケプロン(武田薬品工業)」の注射剤が06年12月に投入されたことで経口投与が不可能な患者に対して処方の幅が広がったことや、07年8月にヘリコバクター・ピロリの二次除菌法が承認されたことなどが、実績続伸の要因となっている。その他消化器官用剤では患者数の増加に伴い拡大しており、特に炎症性腸疾患治療剤の「レミケード(田辺三菱製薬)」がクローン病(※2)患者に継続的に投与できる適応を追加で得たことで伸びている。また、「ペンタサ(杏林製薬)」も小児への適応拡大や新剤型の投入で伸びている。一方、05年にPEG-IFN製剤で新規処方者を開拓し急激に伸びた肝疾患治療剤は、肝炎ウイルスの治療患者が減少したため、07年以降は大幅な市場縮小となっている。
 今後も上部消化器官疾患治療剤がプロトンポンプ製剤を中心に堅調に推移するが、肝疾患治療剤の減少も続くため、消化器官用剤市場は横ばい又は微減が予測される。低調な市場が予測される中、適応拡大や併用療法等、処方や用途の拡大によるプラス要素もある。特にその他の消化器官用剤では、潰瘍性大腸炎やクローン病への適応拡大を目指した製品が数多くあり、中でもアボット社が創薬した抗体医薬品「ヒュミラ」は、自己注射が可能な生物学的製剤としては始めてのクローン病剤として期待されている。

※1:食道から十二指腸まで。※2:炎症性腸疾患の一つ。

以上

<調査対象>
・精神神経疾患治療剤 : 抗不安薬・睡眠導入剤、抗うつ剤、統合失調症治療剤、他の向精神薬(抗躁剤、精神刺激剤)、抗パーキンソン病剤、抗てんかん剤、片頭痛治療剤
・脳疾患治療剤 : 抗認知症剤、脳血管障害治療剤
・消化器官用剤 : 上部消化管疾患治療剤、肝疾患治療剤、膵疾患治療剤、その他消化器官用剤

<調査方法>
 富士経済専門調査員による調査対象企業及び関連企業・団体等へのヒアリング調査及び関連文献、社内データベースを併用

<調査期間>
 2008年1月~3月

資料タイトル:「2008 医療用医薬品データブック No.2」
体裁     :A4判   256頁
価格     :160,000円(税込み168,000円)
調査・編集 :富士経済 東京マーケティング本部 第二事業部 メディカルグループ
         TEL:03-3664-5821  FAX:03-3661-9514
発行所   :株式会社 富士経済
http://www.group.fuji-keizai.co.jp/ https://www.fuji-keizai.co.jp/

◇臨床検査 市場調査シリーズ◇ 生化学検査薬の国内市場を調査 ※ニュースリリースを原文のまま紹介しています。(2008/4/22)
―2008年見込のメタボ健診関連検査8項目―
◆検査数は12億6,800万件(前年比4.2%増)、検査薬市場は259億円(前年比6.6%増)
*その他生化学の検査数は1.3%の微増(前年比)、検査薬市場は0.8%の微減(前年比)*

 総合マーケティングビジネスの(株)富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 阿部 界 03-3664-5811)は、メタボリックシンドロームに着目した本格的な生活習慣病予防のための健診事業の到来で沸きあがる国内の生化学検査薬の市場調査を行った。その結果を報告書「2008 生化学検査市場」にまとめた。
 この報告書では、国内で実施されている生化学検査全てを網羅し、検査領域別、項目別、メーカー別に検査薬市場を提示し、併せて装置市場とメーカーの動向を明らかにした。
 ※生化学検査とは血液や尿などを生化学的測定法により分析し、身体の健康状態や病気の程度を調べる検査。

<メタボ健診開始による検査数の動向>

 08年4月から、40歳~74歳の医療保険加入者を対象として、内臓脂肪型肥満に着目した生活習慣病予防のための「特定健康診査」及び「特定保健指導」の実施を医療保険者に義務付ける、いわゆるメタボ健診が開始された。肥満症、糖尿病、高血圧症、高脂血症などの生活習慣病の前段階をメタボリックシンドロームと位置づけ、健診によってスクリーニングし、必要度に応じた効果的な保健指導の徹底を図り、有病者や予備軍を減少させ、健康増進や生活の質の向上、結果として医療費の適正化を図ることを目的としている。
 メタボ健診の実施で、生化学検査に関わる検査項目は中性脂肪、HDLコレステロール、LDLコレステロール、血糖、GOT、GPT、γ-GTP、HbA1cの8項目である。そのうち血糖とHbA1cを除く6項目が必須検査で、血糖とHbA1cは健診実施機関の判断で、どちらか一つ選択し必須とすることとなった。検査コストは比較的高いが、HbA1cを選択する健診実施機関は多いと見られる。

―メタボ健診関連検査の検査数―

 メタボ健診関連検査を除く生化学検査の検査数が年率1%程度の微増であるのに対し、ここ数年、生活習慣病が注目され脂質関連検査、特にLDLコレステロールの検査数が急激に伸びているが、メタボ健診関連検査の検査数は、健診が開始されたことで更に拡大し、08年には前年比4.2%増、09年には前年比5%台の拡大が予測される。国民健康保険の医療保険者である自治体の中には、メタボ健診実施に十分な準備が整っていないところもあり、メタボ健診による検査数拡大は数年に亘り徐々に進むと見られる。


<調査結果の概要>
1.生化学検査市場
          2007年      2008年見込     2013年予測     07年比
 <検査数>   29億7,622万件  30億3,361万件  32億  296万件  107.6%
 <検査薬市場>   454億円       460億円        447億円      98.5%

 07年の生化学検査の検査薬市場は454億円、検査数は29億7,622万件となった。検査数は対前年比1.7%の増加、検査薬市場は微減である。 2年に一度実施される保険改定により、生化学検査の保険点数は前回比マイナスの改定が繰り返され、その度に検査薬は価格の低下を余儀なくされ、検査数は微増しているものの検査薬市場は減少している。近年、自動化学分析装置の1検査当たりの検査薬使用量の微量化がすすみ、病院をはじめとするユーザーの検査薬消費量が減少しており、検査数の伸長に比例した伸びが望めなくなっていることも大きく影響している。
 今後の生化学検査は、検査数が微増で推移すると予想される。保険改定による更なるマルメ※を導入できるところはし尽くし、保険点数の引き下げもほぼ限界であるため、一定の検査環境の中で検査数は自然増ベースで推移すると考えられる。検査薬市場は、検査単価の下落によりマイナス成長と判断される。08年、09年とメタボ健診効果でプラス成長が見込まれるが、2010年以降は再び緩やかな減少で推移する。
 ※検査実施料(診療報酬)の包括制度。検査を実施した分だけ請求できていたものが、請求できる分が限られてしまう。

2.注目検査の動向
1)LDLコレステロール
 HDLコレステロールは、末梢組織のコレステロールを肝臓に転送するのに対し、LDLコレステロールは、肝臓のコレステロールを末梢組織に転送する。そのため、HDLは善玉、LDLは悪玉のコレステロールと表現される。LDLコレステロールは、その値が高いと虚血性心疾患や脳血管障害などの発生率が高くなることから、動脈硬化の指標とされている。
 HDLコレステロールを簡便に測定できる検査薬がLDLコレステロールに先立ち開発され、普及した。LDLコレステロールは総コレステロールとHDLコレステロール、中性脂肪の値から計算で算出された。しかし、中性脂肪が高値のケースでは、計算上のLDLコレステロールは低値に算出される問題があった。後にLDLコレステロールの簡便な測定方法が開発されたが、総コレステロール、HDLコレステロール、LDLコレステロールの三項目のうち、同時測定で保険請求できる項目は二項目に限られ、先行普及した総コレステロールとHDLコレステロールのコンビネーションが一般化していたため、LDLコレステロールの普及は進まなかった。しかし、ここ数年、これまで検査数を伸ばしてきたHDLコレステロールは伸びが鈍化し、LDLコレステロールの検査数が急激に伸びている。07年の検査数は6,670万件で前年比21.5%も増加した。高脂血症患者の評価にLDLコレステロールの値が採用されたことや、LDLコレステロール値改善のため投与されるスタチン系薬剤の効果判定に採用されるなど、三項目を同時に実施するケースが増加していることが、LDLコレステロールの検査数増加の要因である。そして08年もメタボ健診の必須検査となったため更に拡大し検査数は8,330万件と前年比24.9%増が見込まれる。
2)HbA1c
 糖尿病は、血糖の検査が第一選択の基本項目となる。HbA1cは血糖に次ぐ第二の検査項目である。HbA1cは過去1ヶ月間の血糖値を反映する糖化蛋白であり、日本糖尿病学会の診断基準では、明らかな糖尿病の症状が認められる場合やある特定の条件下による血糖値の上昇のほか、HbA1cが6.5%以上の場合に糖尿病と診断する。
 HbA1cの測定方法には生化学的手法のHPLC法と酵素法のほか、免疫学的手法のラテックス定量法がある。HPLC法は病院を中心に普及し、大量検体処理に適したラテックス定量法は、検査センターにおける主要な測定方法となっている。ラテックス定量法によるHbA1c専用の小型測定装置も開発され、主に開業医に普及している。また、酵素法のHbA1c検査キットも開発されている。
 HbA1cはメタボ健診の必須項目ではないが、多くの健診実施機関が選択するとみられ、検査数の増加が見込まれている。07年に免疫的手法によるものも含め検査数は前年比14.0%増の1億3,700万件、診断薬市場は前年比9.1%増の9,772百万円となった。検査数の40%、検査薬市場の54%がHPLC法と酵素法の生化学的手法によるものである。今後は、メタボ健診で大量の検査をすることになるためラテックス定量法、酵素法の検査数が大きく伸びて、免疫的手法による検査のウエイトが高まると予想される。また、健診で発見された患者・要指導者の定期的な検査では、検査精度に優れるHPLC法が採用されるケースが多くなるため、これまでに比べHPLC法の検査数の伸びも高くなると見込まれる。HbA1c全体の検査数の伸びのピークは08年、09年頃と考えられ、この二年でそれまで潜在していた健診人口が顕在化し、以降検査数の伸びは徐々に鈍化すると見られる。

<調査対象>
 生化学検査薬及び生化学検査関連装置5品目

<調査方法>
 富士経済専門調査員による参入メーカー及び関連企業・団体等へのヒアリング調査及び関連文献、社内データベースを併用

<調査期間>
 2008年1月~3月

資料タイトル:「2008 生化学検査市場」
体 裁:A4判 112頁
価 格:200,000円(税込み210,000円)
     CD-ROM付価格 210,000円(税込み220,500円)
調査・編集:富士経済 東京マーケティング本部
        TEL:03-3664-5821  FAX:03-3661-9514
発行所:株式会社 富士経済

― 医療用医薬品市場調査(1) ― 循環器官用剤と感染症治療剤の国内市場を調査 ※ニュースリリースを原文のまま紹介しています。(2008/4/11)
予防接種の増加とがん予防ワクチンで市場拡大が期待されるワクチン製剤
2016年の市場は780億円へ(07年比44%増)

 総合マーケティングビジネスの(株)富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 阿部 界 03-3664-5811)は、国内の医療用医薬品市場を疾患領域別に6分割し、2年間で網羅する調査を行う。今回はその第一回目として循環器官用剤と感染症治療剤の調査を行った。その結果を報告書「2008 医療用医薬品データブック No.1」にまとめた。
 この報告書では、循環器官用剤を降圧剤、梗塞治療関連製剤※、心不全治療剤、不整脈治療剤、狭心症治療剤などに、感染症治療剤を抗生物質、抗ウイルス剤、抗真菌剤、ワクチン製剤に分類し、それぞれの市場を薬剤分類毎に分析している。
※各種梗塞治療剤、血栓溶解剤、末梢血管拡張剤

<調査結果の概要>

1.循環器官用剤
  2007年    2008年見込   2016年予測   07年比
 1兆2300億円  1兆2351億円  1兆3226億円  107.5%

 循環器官用剤は、降圧剤や梗塞治療関連製剤、心不全治療剤、不整脈治療剤、狭心症治療剤などに分類、構成される。市場は03年以降年率4~7%増と順調に拡大しており、07年も1兆2,300億円と前年に対し5.2%増加した。循環器疾患では降圧剤が処方される高血圧症の患者が突出して多いことから、降圧剤が市場のおよそ70%を占めている。その降圧剤が患者数の増加を背景に拡大し、市場を牽引した。08年は、4月の薬価改定で降圧剤が医療費抑制のターゲットとなり大幅に薬価が引き下げられた薬剤があるため、循環器官用剤市場は前年比0.4%増のほぼ横ばいと見込まれる。

 循環器疾患は加齢が重要なファクターであことから高齢化が進むことで患者数は増加すると予想される。また、心筋梗塞や狭心症などの虚血性心疾患では古くからあるアスピリンやワーファリンの処方の位置付けが高まっている。心不全治療剤では降圧剤から慢性心不全に適応拡大したアンジオテンシンII受容体拮抗剤の「ブロプレス(武田薬品工業)」や適応拡大を開発中の製品もあり市場が活性化すると見られ、降圧剤の市場にも影響すると予測される。しかしアスピリンやワーファリンは低薬価であることから処方量の割に実績が小さいため今後も安定した推移が予想されるが、実績が大きい降圧剤は医療費抑制のターゲットとなりやすく、08年に続き薬価を引き下げられる可能性もあることから、2016年の循環器官用剤市場は1兆3,226億円と予測される。

【 主な薬剤分類の動向 】

1)降圧剤
  2007年   2008年見込  2016年予測  ( 07年比 )
  8467億円   8629億円  9150億円   (108.1%)

 降圧剤は、アンジオテンシンII受容体拮抗剤、Ca拮抗剤、β・α遮断剤、ACE阻害剤、利尿剤などで構成される。07年の市場は、ACE阻害剤がアンジオテンシンII受容体拮抗剤やジェネリック医薬品への切り替えにより減少したものの、アンジオテンシンII受容体拮抗剤やCa拮抗剤が伸びたことで前年比6.8%増の8,467億円となった。08年は、4月の薬価改定で市場の50%弱を占めるアンジオテンシンII受容体拮抗剤が10%、他薬剤も5%程度の薬価の引き下げが行われたことで、前年比1.9%増の8,629億円と見込まれる。
 高血圧症は、代表的な生活習慣病であることから治療患者数や潜在患者数も多く、高齢化とともに増えるため今後も市場の拡大が期待されるものの、一方では医療費抑制のターゲットになると予想されるため、2016年の降圧剤市場は9,150億円と予測される。

2.感染症治療剤

  2007年  2008年見込  2016年予測  07年比
  6208億円  5955億円  5920億円   95.4%

 感染症治療剤は、抗生物質や抗ウイルス剤、抗真菌剤、ワクチン製剤に分類、構成される。ここ10年ほど市場は薬価改定の年に縮小し、拡大と縮小を繰り返しながらほぼ横ばいで推移している。07年は前年比1.2%増の6,208億円となった。抗生物質は処方の適正化や、ジェネリック医薬品へのシフト、薬価の引き下げなどにより縮小が続いている。しかし、06年に続き抗ウイルス剤では「タミフル(中外製薬)」の備蓄が行われたことや、ワクチン製剤では麻疹風疹混合ワクチンが2回接種に変更されたこと、抗真菌剤では白癬治療患者が増加したことで拡大し、市場は僅かにプラス成長となった。08年は、ワクチン製剤が引き続き伸びるものの、「タミフル」の備蓄が終了し抗ウイルス剤が大幅に縮小するため、市場は前年比4.1%減の5,955億円と見込まれる。
 09年以降は、抗ウイルス剤が患者数の増加で再びプラス成長に転じ、開発が活発に行われているワクチン製剤も新薬の投入や予防接種の増加で拡大し、抗真菌剤も積極的なDTC(Direct To Consumer)※による患者の顕在化で微増推移が予想される。ただ、抗生物質は上位ブランドのジェネリック医薬品へのシフトなどによるマイナス成長が響き、2016年の感染症治療剤市場は5,920億円と予測される。

※医薬品メーカーによる、一般消費者に対するマスメディアなどを利用した医療用医薬品の製品名を出さない直接プロモーション活動。

【 主な薬剤分類の動向 】

1)抗生物質

  2007年   2008年見込 2016年予測 ( 07年比 )
  3891億円  3842億円  3300億円   ( 84.8%)

 全般的に感染症患者数は増加しており、特にクラミジア肺炎、マイコプラズマ肺炎、メシチリン耐性黄色ブドウ球菌、薬剤耐性緑膿菌感染症の患者数が増加している。また、メシチリン耐性黄色ブドウ球菌による感染症は院内感染だけでなく市中感染も増加している。しかし、抗生物質の市場は、抗生物質の使用適正化によって処方が控えられていることや、DPC(Diagnosis Procedure Combination)※導入の病院の増加でジェネリック医薬品の需要が高まっていることにより縮小している。08年は、合成抗菌剤では一部の上位ブランドや07年10月に発売された「ジェニナック(アステラス製薬)」の効果に対する評価が高く、カルバペネム・ペネム系抗生物質の「メロペン(大日本住友製薬)」や「フィニバックス(塩野義製薬)」が情報提供活動やラインアップの強化で実績の拡大が見込まれるが、市場をプラスに転じるほどの牽引力は無く、縮小は続くと見込まれる。
抗生物質使用の適正化によりA群溶血性レンサ球菌咽頭菌やペニシリン耐性肺炎球菌の患者数は減少したが、依然患者数が増加している感染症もあり、新型の結核菌の出現や新たな感染症の発生の可能性もあることから抗生物質の処方の大幅な減少はないと見られる。しかしジェネリック医薬品へのシフトは続き、特に経口セフェム系抗生物質「フロモックス(塩野義製薬)」や合成抗菌剤「クラビット(第一三共)」などの上位ブランドでジェネリック医薬品の発売が近いことが予測され、市場の縮小は今後も続くと見込まれる。
※医療費の包括・定額支払い方式

2)抗ウイルス剤

  2007年  2008年見込 2016年予測 ( 07年比 )
  997億円  760億円   1000億円  (100.3%)

 抗ウイルス剤は、抗ヘルペスウイルス剤、抗インフルエンザウイルス剤、抗HIV/AIDS剤、抗RSウイルス剤などで構成される。
 07年は06年に続き新型インフルエンザ対策として国や都道府県で「タミフル」の備蓄が行われたことで、抗インフルエンザウイルス剤が伸びた。また、ヘルペスウイルス、HIV、AIDS、RSウイルスなどの患者数も増加し全体的に伸びたため、抗ウイルス剤市場は前年比10.9%増の997億円となった。08年も患者数の増加に伴い拡大するが、「タミフル」の備蓄需要の終了で抗インフルエンザウイルス剤が前年の3割程度まで縮小することから、前年比23.8%減の760億円が見込まれる。尚、インフルエンザの流行は1,000万人程度と仮定した。

3)ワクチン製剤

  2007年  2008年見込  2016年予測 ( 07年比 )
  543億円  570億円    780億円   (143.6%)

 ワクチン製剤市場は、定期接種(予防接種)の需要が中心となることから国の政策の影響を受ける。01年に予防接種法の対象疾患にインフルエンザが追加され、65歳以上の高齢者については一部公費負担で予防接種が促進されたことでインフルエンザワクチン市場が拡大し、ワクチン製剤市場を牽引してきたが、近年は厚生労働省指導のもと需要予測が行われており安定した推移となっている。代わって、06年にはしかの予防接種が2回接種に変更されたことで、出生数は減少しているものの接種回数は増え、麻疹風疹ワクチンが拡大して、ワクチン製剤市場を牽引している。

 07年のワクチン製剤市場は、前年比2.5%増の543億円となった。08年も麻疹風疹混合ワクチンの伸びで前年比5.0%増の570億円と見込まれる。

 ワクチン製剤の開発は活発に行われており、特にがん予防ワクチンへの注目が高まっている。現在は子宮頸がん予防ワクチンとして「サーバリックス(グラクソ・スミスクライン)」と「ガーシダル(万有製薬)」が申請中である。現状の子宮がん検診の受信率の低さは懸念されるものの、子宮頸がんを予防できることから期待は高い。がん予防ワクチンの研究開発は世界中で行われており、子宮頸がんワクチンのように近々に市場が立ち上がりそうなワクチンはないものの、将来的に期待は大きい。

 今後は、子宮頸がんワクチンの製品化や、団塊世代が65歳以上を迎える2012年以降にインフルエンザワクチンの接種の増加が見込まれるなど、2016年のワクチン製剤市場は780億円と予測される。

<調査対象>
循環器官用剤:降圧剤、各種梗塞治療剤・血栓溶解剤・末梢血管拡張剤、心不全治療剤、不整脈治療剤、狭心症治療剤
感染症治療剤:抗生物質、抗ウイルス剤、抗真菌剤、ワクチン製剤

<調査方法>
 富士経済専門調査員による調査対象企業及び関連企業・団体等へのヒアリング調査及び関連文献、社内データベースを併用

<調査期間>
 2008年1月~3月

【 資料タイトル:「2008 医療用医薬品データブック No.1」 】
 体   裁 :A4判   256頁
 価   格 :160,000円(税込み168,000円)
 調査・編集 :富士経済 東京マーケティング本部 第二事業部 メディカルグループ
 TEL:03-3664-5821  FAX:03-3661-9514
 発 行 所 :株式会社 富士経済
 〒103-0001東京都中央区日本橋小伝馬町2-5 F・Kビル
 TEL03-3664-5811 (代) FAX 03-3661-9514  e-mail:koho@fk-m.co.Jp

「花粉症」に関する調査結果を発表 ※ニュースリリースをそのまま挙げています。(2008/3/14)
●4割の人が春の花粉症。
●2月に症状が出始める人は41.9%、3月に出る人は27.3%
●花粉症対策グッズは「価格」よりも「効果」や「使用感」を重視
暖かい日が増え、花粉症も本番。マスクをしている人が多く見られます。
 インターワイヤード株式会社が運営するネットリサーチサービス「ディムスドライブ」は、『花粉症』に関する調査を行い、結果をまとめました。
 2008年2月6日~2月14日にかけて実施。登録モニター10,665名から回答を得ています。
 調査結果の詳細 http://www.dims.ne.jp/timelyresearch/2008/080314
<4割の人が春の花粉症>
 全体のうち、春に花粉症の症状が出る人は40.1%で、地域別では【関東】が46.0%で最も多かった。
 【東海】42.6%、【甲信越】40.7%も4割を超えて多いが、【北海道】では19.2%と少なかった。
 春の花粉症の"症状が出始める時期"については、「3月上旬」16.8%、「2月下旬」16.3%、「2月中旬」14.0%と続き、3月上旬が最も多く回答されているが、月単位では『2月』41.9%、『3月』27.3%となっており、3月よりも2月に症状が出始める人の方が多い。(『1月末まで』は13.2%)
<困っている症状は「鼻水・鼻づまり」、「目のかゆみ・涙」>
 花粉症で困っている症状は、「鼻水・鼻づまり」が最も多く89.5%、次いで「目のかゆみ・涙・目やに」82.3%、「くしゃみ」76.1%と続き、この3つの症状が圧倒的であった。
 "花粉情報"は「TV」のものを参考にしている人が圧倒的で73.7%。
 以下、「パソコンのインターネット」34.0%、「新聞」23.2%、「知人・友人・家族など」9.8%と続いている。
<花粉症対策グッズは「価格」よりも「効果」や「使用感」を重視>
 使用している花粉症対策の医薬品は「点眼薬」58.0%、「飲み薬」45.1%、「点鼻薬」35.7%と続いた。
 グッズでは「マスク」が圧倒的で55.7%。次いで「のど飴・ガムなど」30.0%、「空気清浄機・加湿器」15.7%、「うがい液」15.6%、「洗眼液」14.9%と続いている。機能性食品では「機能性お茶」12.9%が最も多く回答された。
 "花粉症対策マスク"に重視する点をたずねたところ、「呼吸がしやすい」67.2%、「顔にフィットする」66.8%、「花粉を通しにくい」63.6%、「価格」55.3%、「耳が痛くならない」48.8%、「マスク内が蒸れない」41.3%と続き、「価格」よりも「呼吸のしやすさ」や「フィット感」を求めている事がわかった。
 また、「デザイン・色」は14.3%、「装着時に目立ちにくい」は9.6%と少なく、『見た目』はそれほど重視されていない事が伺える。
 マスクと同じく"点鼻薬"についても、「価格」よりも「効果の高さ・持続性」が重視されており、「効果が高い」71.9%、「効果が長時間持続する」57.7%、「鼻が痛くならない」35.3%、「価格」35.2%と続いた。
 花粉症対策グッズには、価格よりも効果や使用感を重視している事が伺える結果となった。
<花粉症にまつわるエピソード>
 "花粉症についてのエピソード"を尋ねたところ、様々な回答が寄せられ、
  ・くしゃみで車をぶつけた
  ・化粧が崩れて困る
  ・ティッシュを毎日1箱使い切って小遣いがなくなります
  ・完全武装で出かけ、職務質問に
  ・ゴルフのスコアの悪さを花粉症のせいにできる
  ・家族が花粉症なので、帰宅するとき玄関前でパタパタ衣服を叩かないと家に入れてくれない
 などのエピソードが挙げられた。
■調査概要
 調査方法 : インターネットを利用した市場調査
 調査期間 : 2008年2月6日(水)~2月14日(木)
 有効回答数 : DIMSDRIVE登録モニター10,665人
 回収方法 : DIMSDRIVEモニターページ上にアンケートURLを記載

抗リウマチ剤、前立腺肥大症治療剤など医療用医薬品市場の調査を実施(2007/8/27)
 富士経済は、6分野15品目の医療用医薬品市場について調査分析し、その結果を報告書「2007 医療用医薬品データブック No.6」にまとめた。
 本報告書は、2006年3月から調査分析を開始した医療用医薬品市場調査の第6回目であり、今回は、関節・骨疾患治療剤、女性疾患治療剤、泌尿器疾患治療剤、腎疾患治療剤、痔疾患治療剤、ヒト成長ホルモン剤の6領域を対象とした。
URL:http://www.group.fuji-keizai.co.jp/
URL:https://www.fuji-keizai.co.jp/

メイクアップ10品目、ボディケア7品目の化粧品市場調査を実施(2007/6/20)
 総合マーケティングビジネスの(株)富士経済は、ファンデーション、フェイスパウダー、アイシャドウなどメイクアップ10品目、リップクリーム、サンタン・サンスクリーン、ボディシャンプーなどボディケア7品目の化粧品市場の調査を実施した。その結果を調査報告書「化粧品マーケティング要覧2007 No.3」にまとめた。

<注目市場>  
メイクアップ市場が低迷するなかで、目元を強調するメイクが10~20代女性から30代~40代女性にも広がりつつあることで、アイシャドウ、アイライナー、アイブロウ、マスカラの各市場が拡大している。   
品目     2006年   前年比  2007年見込  前年比
アイシャドウ  355億円  102.6%  362億円  102.0%
アイライナー   69億円  109.5%   73億円  105.8%
アイブロウ   195億円  102.6%  197億円  101.0%
マスカラ     291億円  107.8%  305億円  104.8%
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07046.html

「風邪薬」に関するC-NEWS市場調査 データ販売のご案内(2007/6/18)
 インフォプラントが提供する生活者情報マーケティングデータサービス「C-NEWS( http://c-news.jp/ )」では、このたび、風邪薬市場における各商品・ブランドに対するイメージや消費者の購買行動を探る「基礎調査」、生活者の商品利用シーンをつかむ「ライフスタイル調査」の結果データをパッケージングして販売する。

◆調査結果ポイント
<基礎調査>  
・情報源は「テレビCM」「店頭」  
・購入場所は「ドラッグストア」が圧倒的多数  
・服用経験は「パブロン」「ルル」が2強、今後の利用意向が目立つ「葛根湯」
<ライフスタイル調査>  
・風邪をひくのは年に2~3回 52%  
・「ひき始めの症状が出たら」市販薬を服用 75%  
・「感冒薬」より「総合感冒薬」を利用 82%
◆調査結果例 ~基礎調査~
<「パブロン」「ルル」が2強、今後の利用意向が目立つ「葛根湯」>  
「一番最近飲んだ風邪薬」と「今後服用したい風邪薬」のブランドは、「パブロン」「ルル」の1位、2位は変わらず。「カネボウ葛根湯」と「ツムラ漢方葛根湯」は現状に比べ「今後服用したい」との意向が高かった。
Q:次のうち、あなたが一番最近飲んだ風邪薬のブランドを1つだけお選びください。[SA] 
Q:今後風邪をひいて市販の風邪薬を飲むとしたら、あなたが服用したいと思うのは、どのブランドの風邪薬ですか?[MA]

「ビール系飲料市場調査」結果をデータ販売(2007/5/17)
 インターネットリサーチのインフォプラントが提供する生活者情報マーケティングデータサービス「C-NEWS( http://c-news.jp/ )」では、ビール系飲料に関して、商品・ブランドに対するイメージを探る「基礎調査」、商品購入者の実態をキャッチする「購入者調査」、利用シーンをつかむ「ライフスタイル調査」を行った。そして、今般それら3タイプのビール系飲料市場調査結果をパッケージングし、データ販売する。
http://c-news.jp/c-web/search.do?word=%A5%D3%A1%BC%A5%EB&key=1&nowpage=1&submit_flg=1#TOP

スキンケア9品目、フレグランス7品目の化粧品の市場調査(2007/4/27)
 総合マーケティングビジネスの(株)富士経済は、2007年1月~3月にかけて、スキンケア9品目、フレグランス7品目の化粧品市場の調査を実施した。その結果を調査報告書「化粧品マーケティング要覧2007 No.1」にまとめた。
 調査結果の詳細は下記URLからご覧いただけます。
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07032.html

微粉体製品の市場調査結果を発表(2007/4/20)
 マーケティング&コンサルテーションの富士キメラ総研は、サブミクロン、ナノ、シングルナノなどサイズメリットを活かして多岐に渡る用途展開が進められている微粉体製品の市場を調査分析し、その将来を予測した。その結果を報告書「2007年 微粉体市場の現状と将来展望」にまとめた。
 本報告書では、ファインセラミックス(原料粉末)、金属酸化物/金属、プラスチック、ナノマテリアル、及び、その他無機材料の5分野、47品目の微粉体市場を取り上げた。これらの微粉体は、各々のサイズ・素材ごとの特色を活かし、エレクトロニクス分野、ファインケミカル分野、化粧品・トイレタリー分野、自動車分野、産業機械分野などで、成型品の原料粉末として、またフィラーや添加剤、導電材料、プロセス材料などとして使用され、製品の高付加価値化に貢献している。
 調査結果詳細は下記URLからご覧いただける。
https://www.fcr.co.jp/report/064q16.htm

非接触ICカード及びRF-ID(無線ICタグ)市場を調査(2007/4/3)
 矢野経済研究所では、非接触ICカード及びRF-ID(無線ICタグ)市場を調査対象と捉え、市場を全体的かつ総合的に把握するため市場調査を実施した。非接触ICカード市場では、交通分野や行政分野(住民基本台帳、運転免許証、パスポート等)、ID分野(社員証など)等7分野に、また、RF-ID(無線ICタグ)市場では、製造分野や物流分野(宅配便、航空タグ、SCM、トレーサビリティ等)、流通分野等6分野に渡り、両市場合計で13分野にマーケットを分類・整理、それぞれのアプリケーションに対して2010年度までの市場規模推移を予測した。
http://www.yano.co.jp/mrnew/2007/03/C48206100.html

2006年 加工食品29分野の市場調査 総括分析(2007/3/9)
 総合マーケティングビジネスの(株)富士経済は、2006年の食品産業界29分野364品目の市場について06年8月から調査を行い、今年1月に終了した。今回は、「セグメント化で需要開拓を図る食品業界」をテーマに、商品別分析と今後の展望、有力50社のマーケティング分析に加えて、シルバー&シニアフード市場の動向、大手メーカーの本格参入が相次ぐチルド食品、潜在需要の創出に成功した駅ナカビジネスなど6つの最新情報を解説し、報告書「2007年 食品マーケティング便覧 総括編」にまとめた。
 この情報は下記URLからご覧いただける。
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07020.html

サービス産業100市場を調査(2007/3/1)
 Webによる情報提供、市場調査情報サービスを展開している(株)富士グローバルネットワークは、雇用の拡大・新産業創生など産業構造の転換促進、不動産価値の向上を担う産業として期待されるサービス産業市場の調査を実施した。その結果を調査報告書「2007年版 サービス産業要覧」にまとめた。
 調査結果概要は下記URLからご覧いただける。
http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/070301_07017.pdf

国内バイオビジネスの市場調査(2007/2/27)
 総合マーケティングビジネスの(株)富士経済は、研究支援分野のDNAチップ、医療分野の抗体医薬、再生医療、テーラーメイド医療などを中心に期待される国内のバイオビジネス市場の試薬・機器、医療などの28分野と受託サービス7分野について調査を行った。このほど、その結果を報告書「2007 バイオビジネス市場」にまとめた。
 調査結果詳細は下記URLからご覧いただける。
 
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07015.html

飲料7分野を市場調査(2007/2/16)
 総合マーケティングビジネスの(株)富士経済は、2006年の食品産業界について06年8月から調査を行っている。今回は、アルコール飲料を除く各種飲料の7分野69品目について調査を行い、その結果を報告書「2007年 食品マーケティング便覧No.5」にまとめた。嗜好飲料、乳性飲料、健康飲料、果実飲料、炭酸飲料、その他飲料、嗜好品の計7分野69品目の市場動向を収載した。
 調査結果詳細は下記URLからご覧いただける。
https://www.fuji-keizai.co.jp/market/07013.html

環境ビジネス関連を市場調査(2007/2/6)
 総合マーケティングビジネスの(株)富士経済は、大気・排ガス、バイオマス関連、廃棄物処理、水処理、環境リスク低減・修復の5分野の環境ビジネスの調査を実施した。その結果を報告書「2007 環境事業における最新企業戦略と将来の方向」にまとめた。
 本報告書では、5分野の市場の将来性を分析すると共に、主要メーカー30社の環境事業分野における実績や事業戦略、研究開発動向なども分析した。
 調査結果概要は下記URLからご覧いただける。
http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/070206_07009.pdf

健診・人間ドック市場に関する調査結果を発表(2007/2/1)
 矢野経済研究所では、2008年から始まる40歳以上を対象とした特定健診・特定保健指導の義務化を前に、健診施設に対するアンケート調査並びに各種市場調査を行い、健診・人間ドック市場に関する概要をまとめた。

<健診に関するアンケート調査概要>

 1)調査期間:      2006年11月~2006年12月
 2)調査対象者:    全国の健康診断実施施設
 3)アンケート送付数: 3,931施設
 4)回収数:       160(回収率4.1%)

<アンケート結果のポイント>
・1日(日帰り)ドック、2日(宿泊)ドックを比較して、相対的に1日(日帰り)ドックは活況で、2日(宿泊)ドックは下降傾向にある。
・健診施設機能評価については、取得に対して前向きな回答が多い。
・特定健診・特定保健指導体制の義務化における影響については、特定保健指導体制、健診事業を強化するところが多い。また、健診収入UPと見込むところが20%を超えている。
・特定保健指導体制について、半数以上が未定であるが、新規採用と現職員対応は約20%の同数の結果が出ている。また、外部委託については、5.5%と少ない。

ドラッグストアの進化に関する意識調査(2007/1/31)
 インターネットリサーチサービス『DIMSDRIVE』を運営するインターワイヤードは、社団法人流通問題研究協会、マーケティングディレクションズと共同で「ドラッグストアの進化に関する意識調査」を実施、ドラッグストアに対するコンシューマーインサイトを探った。
 今後、インターワイヤード、流通問題研究協会、マーケティングディレクションズの3社は、協働で「ドラッグストアの進化」についての市場調査・分析を行い、ドラッグストアに関わる企業の皆様に最適のドラッグストアチャネルのマーケティングソリューションを提供していく予定。
 4月中旬の流通問題研究協会の月例会にて、研究成果を発表する。
http://www.dims.ne.jp/data/drugstore/

機能志向食品に関する市場調査(2007/1/25)
 総合マーケティングビジネスの富士経済は、このほど健康美容食品市場を効能・効果別に15分野に分類して市場の構造や特性、トレンドについて調査・分析を行った。その結果を調査報告書「H・Bフーズマーケティング便覧 2007 No.2(機能志向食品編)」にまとめた。本報告書では、味覚よりも機能面を重視した商品設計で一般用医薬品との競合が予想される商品である機能志向食品を健康食品とシリーズサプリメントに分類して調査分析した。
 調査結果概要は下記URLからご覧いただける。
 
http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/070125_07005.pdf

2006年の加工食品市場調査(2007/1/23)
 総合マーケティングビジネスの富士経済は、2006年の食品産業界について06年8月から調査を行っている。今回は、調味料、調味食品、育児用食品、ペットフードの4分野70品目の市場について報告書「2007年 食品マーケティング便覧No.4」にまとめた。2月まで6回に分けて食品産業界の動向と今後の展望、有力企業のマーケティング分析などをまとめて順次報告する。
 今回の調査結果詳細は下記URLからご覧いただける。
http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/070123_07004.pdf

健康志向食品の市場調査(2006/12/1)
 総合マーケティングビジネスの富士経済は、このほど健康美容食品市場を効能・効果別に15分野に分類して市場の構造や特性、トレンドについての調査・分析を行った。その結果を調査報告書「H・Bフーズマーケティング便覧 2007 No.1」にまとめた。本報告書では、機能より味覚面を重視する健康志向食品の分野を食品(明らか食品)と飲料(ドリンク類)に分けて分析した。
http://www.group.fuji-keizai.co.jp/
https://www.fuji-keizai.co.jp/

ジェネリック医薬品の市場調査(2006/11/17)
 総合マーケティングビジネスの富士経済は、このほど医療費削減の大きな効果が期待されているジェネリック医薬品(後発医薬品)市場の調査を実施した。その結果を調査報告書「2006 ジェネリック医薬品データブック」にまとめた。

資料タイトル:「2006 ジェネリック医薬品データブック」
体   裁 :A4判 398頁
価   格 :200,000円(税込み210,000円)
http://www.fuji-keizai.co.jp/

機能性化粧品の市場調査(2006/10/11)
 総合マーケティングビジネスの(株)富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 代表取締役 阿部英雄03-3664-5811)は、スキンケア、ベースメイク、ボディケア、ヘアケアの4分野の化粧品市場をホワイトニング、アンチエイジングなどの機能別に分類し、2006年7月~9月にかけて調査を行った。その結果を調査報告書「機能性化粧品マーケティング要覧 2006」にまとめた。
 2005年の化粧品市場は、大型メイクアップブランド「マキアージュ」(資生堂)が投入されたことや、コエンザイムQ10配合の化粧品がスキンケアを中心に相次いで投入されたことで拡大し、前年比1.9%増の2兆2,107億円となった。しかし、2006年に入ると、例年にない厳冬や、春から夏にかけての天候不順が影響し、05年ほどの勢いは見られず、市場は前年比1.1%増の2兆2,358億円に留まる見込みである。
 このような状況の中で、機能性化粧品は、スキンケアではアンチエイジング機能が中心となり、ベースメイクではスキンケア成分を配合した商品の投入が見られる。一方でヘアケアは、参入各社がプレミアム訴求の新商品投入や商品リニューアルを積極的に行っており、競争が激化している。また、コエンザイムQ10ブームは一段落したものの、その後もアスタキサンチン、白金ナノコロイドなどを配合したアンチエイジング商品、各社の独自成分を配合したホワイトニング商品がスキンケアを中心に投入され、新規需要を獲得している。
http://www.fuji-keizai.co.jp/

分子イメージングを利用した医薬品開発に関する調査(2006/10/6)
 調査・コンサルティング会社のシード・プランニングは、分子イメージングを利用した医薬品開発に関する調査を実施し、調査研究レポート「分子イメージングを利用した医薬品開発の将来展望」(2006年9月発刊)にまとめた。
 シード・プランニングでは医療・医薬、バイオに関する市場調査を継続的に行っているが、このほど医学/薬学を中心とした各分野で注目されているPETやSPECT、MRIなどを用い、ヒトや動物を生きたまま生体内の分子レベルの挙動を非侵襲的に画像化する技術「分子イメージング」に関し、医薬品開発へ活用するという視点でレポートを作成した。また医薬品開発におけるフェーズI試験の前に、早期開発意思決定の為に行う「マイクロドーズ試験」についても併せて調査を行った。
 本調査は分子イメージング/マイクロドーズ試験に関する研究機関を中心に、機器メーカーや関連ベンチャー企業、製薬企業を対象とし、ヒアリングによる調査を行った。また、国内主要製薬企業29社にはアンケート調査を実施し、15社より回答を得た。分子イメージング/マイクロドーズ試験の現状と今後の展望、課題についてまとめた。
http://www.seedplanning.co.jp/

ドリンク剤、ビタミン剤など5分野21薬効の一般用医薬品市場調査を実施 美白訴求、関節痛訴求など効能効果の体感商品に活路(2006/7/27)
 総合マーケティングビジネスの(株)富士経済は、リンク剤、ビタミン剤、漢方薬など一般用医薬品市場5分野21薬効の調査を実施。その結果を調査報告書「一般用医薬品データブック 2006 No.3」にまとめた。
<調査結果の概要>
    分野       2005年    2006年    06/05
ドリンク剤(医薬品)  466億円   442億円    94.8%
ビタミン剤        572億円   567億円    99.1%
その他保健薬     399億円    395億円   99.0%
循環器・血液用薬   116億円   128億円   110.5%
漢方薬          127億円   127億円   100.0%
5分野合計     1,679億円  1,658億円   98.8%
 医薬部外品への移行から、医薬品のドリンク剤は減少を続けている。特にドリンク剤は、第二次規制緩和が行われた2004年以降大幅に落ち込んでおり、2006年には100億円を下回るとみられる。ミニドリンク剤は景気の回復もあり高価格帯の商品を中心に回復の兆しが見えており2006年は前年をわずかながら上回るとみられる。
 ビタミン剤は、サプリメントなどとの競合から減少を続けているが、2005年、2006年と減少幅は徐々に小さくなっている。武田薬品工業の「アクテージAN」をはじめとした関節痛訴求商品の浸透によるビタミンB1主薬製剤市場の回復が挙げられる。
 その他保健薬は、強肝解毒栄養剤と女性保健薬が回復しているものの滋養強壮剤が低迷しており減少を続けている。強肝解毒栄養剤はしみ・そばかす訴求の「ハイチオールC」、「ハイチオールCプルミエール」(エスエス製薬)などが美白需要を取り込み、女性保健薬は中高年の更年期需要を取り込んでいることがプラス要因となっている。
 循環器・血液用薬は、2005年までは減少を続けてきたが、2006年は造血剤、肥満防止剤の大きな伸びにより増加に転じるとみられる。特に造血剤は特定保健食品との競合により伸び悩んでいたが、医薬品ならではの吸収性を訴求し健康食品等との差別化に成功し2005年より増加に転じた。2006年は、貧血の治療に特化した新製品「ファイチ」(小林製薬)の投入もあり、規模は小さいものの、前年比67%増の13億円の市場になると見込まれる。肥満防止剤も健康食品(ダイエット食品)の影響を受け減少していた。2006年は、従来の美容目的とは一線を画し生活習慣病対策の位置づけで小林製薬から新商品「ナイシトール85」が発売され、メタボリックシンドロームの話題性から店頭での取り扱いが増えており、市場は増加に転じると見込まれる。強心剤、血清高コレステロール改善薬は、推奨販売に頼らざるを得ずセルフ販売の流れの中で減少傾向となっている。

ドリンク剤(ドリンク剤、ミニドリンク剤、肩こりドリンク剤)市場
  分類      2004年    2005年     2006年   06/05
医薬品       561億円    466億円    442億円   94.8%
医薬部外品  1,420億円  1,458億円  1,461億円  100.2%
合計       1,981億円  1,924億円  1,902億円   98.9%
 (肩こりドリンク剤は医薬品のみ)

<まとめ>
14分野65薬効の合計市場 2005年 6,133億円  2006年 6,100億円(前年比0.5%減)
 一般用医薬品市場は、セルフメディケーションを巡って健康食品・サプリメントとの競合を受け、主力の保健薬が落ち込み、一般用医薬品自体の位置づけが消費者、店頭において低下し、2001年以降伸び悩んでいる。サプリメントの台頭は、一般用医薬品にとっては差別化のための新しい切り口が必要となり、ビタミンC主薬製剤による美白訴求、ビタミンB1主薬製剤による関節痛訴求、さらには尿もれ抑制薬、禁煙補助剤、催眠鎮静剤(睡眠改善)などの効能効果の体感により活路を切り開いている。この流れは、2006年の新商品投入において本格化している。小林製薬の「ファイチ」(造血剤)はその一例と言える。
 2004~2005年にかけては、第二次規制緩和により保健薬領域を中心に医薬部外品に移行しており、一般用医薬品市場にとってはマイナス要因となった。しかしながら、医薬部外品への移行により、商品数過多からの需要分散を回避できるという長期的なメリットが期待される。2006年以降は、体感商品に活路を見出し一般用医薬品ならではの優位性を発揮できる領域を見定めることで、セルフメディケーションの選択肢としての高い位置づけを確保する可能性がある。また、2006年は薬事法改正による新資格制度による販売改正もあり、将来的には新規のスイッチOTCの登場等で一般用医薬品市場の活性化も期待される。

感冒関連用薬、泌尿器官用薬など5分野22薬効の一般用医薬品市場調査を実施(2006/6/20)
 富士経済は、感冒関連用薬、泌尿器官用薬、歯科口腔用薬など一般用医薬品市場5分野22薬効の調査を実施した。その結果を調査報告書「一般用医薬品データブック 2006 No.2」にまとめた。
 感冒関連用薬は、総合感冒薬、解熱鎮痛剤を中心に1千3百億円を超える大きな市場を形成している。PPA配合製品の販売中止や暖冬により風邪やインフルエンザがあまり流行しなかったこと、鳥インフルエンザ報道により医療機関の利用が増えたことなどから、市場は減少推移となっている。2006年は、規模の大きい総合感冒薬、解熱鎮痛剤はやや持ち直しているものの、花粉飛散量の減少により鼻炎治療剤が大きく落ち込み、市場全体では微減とみられる。
 2003年にエスエス製薬の「ドリエル錠」がヒットし、催眠鎮静剤市場がそれまでの30億円前後から50億円超へと拡大したことから、その他精神神経用薬市場は100億円を超え、その後は微増推移している。
 泌尿器官用薬では、痔疾用薬は横ばいであるが、尿もれ抑制薬が認知を高め規模は小さいながらも拡大したことから、全体では微増推移している。尿失禁は高齢者の三大症状の一つと位置づけられており、尿もれ抑制剤は潜在需要が大きく、QOL向上訴求商品として注目度も高い。
 歯科口腔用薬は、歯槽膿漏治療剤が拡大しているものの、外用歯痛剤、殺菌塗布剤、口内炎治療剤が減少傾向で全体市場も減少推移となっている。
 その他医薬品は、禁煙補助剤が50億円近い市場を形成したものの、100億円を超える規模の殺虫剤が減少しており、他は横ばいのため全体の市場は微減で推移している。
禁煙補助剤  2005年 46億円  2006年見込 47億円
催眠鎮静剤  2005年 52億円  2006年見込 53億円
歯槽膿漏治療剤  2005年 68億円  2006年見込 72億円
URL:http://www.group.fuji-keizai.co.jp/

メイクアップ、ボディケア化粧品市場調査を実施(2006/5/31)
 総合マーケティングビジネスの富士経済は、メイクアップ10品目、ボディケア7品目の化粧品市場の調査を実施した。その結果を調査報告書「化粧品マーケティング要覧2006 No..3」にまとめた。
●メイクアップ化粧品市場
2005年は4,972億円(前年比3.0%増)、2006年(見込)は5,096億円(前年比2.5%増)
●ボディケア化粧品市場
2005年は1,120億円(前年比1.1%増)、2006年(見込)は1,121億円(前年比0.1%増)
<調査方法>
 富士経済専門調査員による対象企業及び関連企業・団体などへの面接取材及び公的統計等による補完
<調査期間>
 2006年3月~2006年5月
資料タイトル:「化粧品マーケティング要覧2006 No.3」
体裁     :A4判 239頁
価格     :100,000円(税込み105,000円)
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有力ドラッグチェーン40社の市場調査(2005/9/20)
 総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済は、ヘルス&ビューティケア分野をますます強化する有力ドラッグチェーン40社についての調査を行った。
 その結果を調査報告書「新たなステージを迎えた!ドラッグストアルート徹底調査 2005」にまとめた。ドラッグチェーン各社は、医薬品、化粧品・健康食品におけるカウンセリング販売の強化、ライフスタイル提案型の売り場展開などで差別化を図りつつある。
 ドラッグストア全体の売上高に対する、今回調査対象40チェーンの売上高の占有率は、2003年は33%、2004年は、36%と毎年着実に伸長しており、大手チェーンへの集約化が進行している。