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国立がんセンター

国立がんセンターのホームページへ
白血病の遺伝子治療薬、平成29年度の製品化目指す 宝ホールディングス (2010/8/12)
産経新聞にリンク
http://sankei.jp.msn.com/economy/business/100812/biz1008122204018-n1.htm

国際がんゲノムコンソーシアムで25,000人分のがんゲノム解読進む -日本など4カ国の機関による3種類のがんの解析結果を公開-(2010/4/15)
独立行政法人理化学研究所(野依良治理事長)、独立行政法人国立がん研究センター(嘉山孝正理事長)、独立行政法人医薬基盤研究所(山西弘一理事長)らが参加し、25,000人分のがんゲノムを解読する国際共同プロジェクト「国際がんゲノムコンソーシアム」(International Cancer Genome Consortium:ICGC)は、米東部時間2010年4月14日(水)午後1時(日本時間15日午前2時)に、イタリアと欧州連合(EU)が新たに参加国として加わることと、日本を含む4カ国の機関から3種類(乳がん、肝臓がん、膵がん)のがんのゲノム変異の解読データを、ICGCのホームページで公表します。

がんの患者数は、先進国、発展途上国を問わず世界中で急速に増加し、早期診断やがん死亡の減少が人類社会にとって喫緊の課題となっています。ほとんどすべてのがんでは、遺伝子の設計図であるゲノムに異常(変異)が生じ、正常な分子経路が破たんした結果、無秩序な細胞増殖をもたらすことが分かっており、がんは「ゲノムの病気」であるといえます。さらに、特定のがんや病態では、特徴的なゲノム変異が認められることも明らかになっているため、それぞれのがんに生じたゲノム変異を網羅的に同定し、カタログ化することは、新たな予防・診断・治療法を開発するための基盤として大きな期待が寄せられています。

このような状況の下、2008年4月、臨床的に重要ながんを選定し、ゲノム変異の姿を明らかにする国際共同プロジェクトICGCが発足しました。今回、これまでの参加国(オーストラリア、カナダ、中国、フランス、ドイツ、インド、日本、スペイン、英国、米国)に、新たにイタリアと欧州連合(EU)のプロジェクトが加わることが決まり、全身の臓器(血液、脳、乳腺、大腸、腎臓、肝臓、肺、すい臓、胃、口腔、卵巣)で起こるさまざまながんについて、 10,000症例以上の解析を行ないます。また、すでに英国(乳がん)、日本(肝臓がん)、オーストラリア/カナダ(膵がん)の各プロジェクトによって解析した解読データが、4月15日からICGCのホームページで入手可能となります。

さらに、ICGCに参加する200名以上の研究者による、ICGCの倫理的な枠組み、研究デザイン、方針と各プロジェクトの進捗状況についての論文が、英国科学誌『Nature』(4月15日付け)に掲載されるとともに、4月17日から21日にワシントンで開催する米国がん研究会議(American Association for Cancer Research:AACR)年次総会でも発表する予定です。
http://www.riken.go.jp/r-world/info/release/press/2010/100415/index.html

第12回がん対策推進協議会 10/03/11(2010/3/17)
1 平成22年度がん対策関係予算案について
2 がん対策推進基本計画の進捗状況について
3 今後のがん対策の推進について
4 その他

第12回がん対策推進協議会議事次第
日時:平成22年3月11日(木)
13:00~16:00

場所:三田共用会議所1階講堂
【健康局長挨拶】
【報告事項】
1 平成22年度がん対策予算等について

2 平成22年度がん予算に向けた提案書への対応等について

3 がん対策推進基本計画の進捗状況について

4 第6回がん診療連携拠点病院に関する指定検討会等について

5 がん検診50%推進に向けた取組について

6 がん登録の推進に関する提言について

7 がん対策推進計画を推進するための都道府県の主な取組の進捗状況について

8 国立がんセンター独立行政法人化について

【協議事項】
1 平成23年度がん対策に向けた提案書(案)について

2 がん対策推進基本計画の中間報告(案)について

【資料】
座席表(PDF:25KB)

正誤表(PDF:121KB)

資料1-1
平成22年度がん対策関係予算案(PDF:52KB)

資料1-2
厚生労働省におけるがん対策関係予算案(PDF:264KB)

資料1-3
平成22年度第3次対がん総合戦略研究事業のスケジュール等(PDF:125KB)

資料1-4
平成22年度がんに関する診療報酬改定の概要(PDF:413KB)

資料1-5
文部科学省におけるがん対策関係予算案(PDF:145KB)

資料1-6
経済産業省におけるがん対策関係予算案(PDF:73KB)

資料2
平成22年度がん予算に向けた提案書への対応状況(PDF:347KB)

資料3-1
がん対策推進基本計画に掲げる主な目標に対する進捗状況(PDF:42KB)

資料3-2
がんに関する統計(平成22年1月27日現在)(PDF:35KB)

資料3-3
緩和ケア研修会修了証書の交付枚数(平成22年2月28日現在)(PDF:68KB)

資料3-4
「がん医療における相談支援及び情報提供」に関する報告(PDF:905KB)

資料4
第6回がん診療連携拠点病院の指定に関する検討会の概要(PDF:74KB)

資料5-1
がん検診50%推進に向けた取組(PDF:200KB)

資料5-2
韓国のがん検診の現状報告(PDF:449KB)

資料6-1
がん登録の推進に関する提言(PDF:50KB)

資料6-2
地域がん登録の実施状況(PDF:40KB)

資料6-3
韓国のがん登録の現状(PDF:373KB)

資料6-4
米国のがん登録の現状(PDF:395KB)

資料7
がん対策推進計画を推進するための都道府県の主な取組の報告状況(PDF:91KB)

資料8
国立がんセンター独立行政法人化について(PDF:267KB)

資料9-1
平成23年度がん対策に向けた提案書(案)第1部(要旨)
(1~20ページ(PDF:571KB)、 21~40ページ(PDF:515KB)、全体版(PDF:1,082KB)

資料9-2
平成23年度がん対策に向けた提案書(案)第2部(施策提案シート)
(1~20ページ(PDF:661KB)、 21~40ページ(PDF:604KB)、 41~60ページ(PDF:622KB)、
61~80ページ(PDF:614KB)、 81~100ページ(PDF:959KB)、 101~110ページ(PDF:479KB)、
全体版(PDF:3,919KB))

資料9-3
平成23年度がん対策に向けた提案書(案)第3部(アンケート抜粋)(PDF:674KB)

資料9-4
平成23年度がん対策に向けた提案書(案)第4部(意見シート抜粋)(PDF:391KB)

資料10-1
がん対策推進基本計画中間報告書(案)
(1~9ページ(PDF:340KB)、 10~185ページ(PDF:437KB)、 19~25ページ(PDF:360KB)、
26~35ページ(PDF:296KB)、全体版(PDF:1,421KB)

資料10-2
がん対策推進基本計画中間報告骨子(案)のための整理表(PDF:858KB)

資料10-3
がん対策推進基本計画の中間報告・見直しスケジュール(PDF:55KB)

参考資料1
米国におけるマンモグラフィーに係る勧告への対応(PDF:44KB)

参考資料2
子宮頸がん予防ワクチンに係る情報提供(PDF:92KB)

参考資料3
平成22年度がん対策予算に向けた提案書(PDF:225KB)

参考資料4
がん領域における診療報酬改定に関する要望書(PDF:499KB)

参考資料5
受動喫煙防止対策について(平成22年2月25日付健発0225第2号健康局長通知)(PDF:485KB)

参考資料6
がん対策推進基本計画(PDF:1,176KB)
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2010/03/s0311-8.html

国立がんセンターとの共同研究に関する特許出願のお知らせ(2008/12/3)
当社は、国立がんセンター(総長:廣橋説男、東京都中央区)との新規抗ガン薬に関する共同研究を行う中で、ガンの増殖に関連するキナーゼを阻害する化合物群を見出し、このたび共同でこれに係る特許出願を行いましたので、お知らせいたします。

1.本特許出願の経緯
 国立がんセンター研究所化学療法部・山田哲司部長、下重美紀主任研究官らの研究グループと当社は、同研究グループで発見された特定の主要なガンの形態形成において重要な働きを担うガン特異的キナーゼを分子標的とした新規抗ガン薬の研究開発を共同で進めておりますが(平成20年6月16日当社プレスリリース「国立がんセンターとの共同研究契約締結のお知らせ」参照)、このたび、本共同研究において当該キナーゼを選択的に抑制する化合物群を見出し、ガン細胞を用いてその効果を確認することができました。研究開発戦略上、本成果に関する知的財産を早急に確保し、権利化することで将来の事業化が有利であると両者で判断し、共同で米国において本成果に関する特許出願を行いました。

 なお、当社は引き続き国立がんセンターと共同研究を継続し、副作用が少なく治療効果の高い新規抗ガン薬をいち早く医療現場に届けるべく、本成果を最大限に活用しながら医薬品候補化合物の創製研究に取り組んでまいります。

2.今後の業績に与える影響
 創薬研究における特許出願は、一般的には研究開始から数年かかるとされております。本共同研究においては、本年6 月の研究開始から僅か6 ヶ月足らずで特許出願を行うことができ、本共同研究に係る最適化フェーズ入りの時期等が前倒しとなるなど、今後の事業計画の進捗に影響を及ぼすことが考えられます。現在、今後の事業計画および業績に与える影響について検証中であり、確定次第速やかに公表する予定です。

メディネット、国立がんセンターと共同研究を開始 ~がん抗原特異的CTL療法に係る新規技術の開発~(2008/10/1)
 株式会社メディネットと国立がんセンター(東京都中央区、総長:廣橋 説雄)は、がん抗原特異的な細胞傷害性T細胞(CTL)(※)を効率的且つ大量に誘導できる新たな細胞培養技術の開発に向け、共同研究に係る契約を締結いたしましたのでお知らせいたします。

 がんに対する免疫細胞療法においては、抗腫瘍活性を有する抗原特異的CTLを大量に誘導する技術が確立されれば、格段の治療効果向上が期待されます。

 今般実施する共同研究は、新たなCTL誘導法の確立を目指し、国立がんセンターの中面 哲也先生(臨床開発センター がん治療開発部 機能再生室長)を同センター側の研究代表者として実施されるものです。中面先生は、免疫療法の領域において、特にがん抗原ペプチドを用いたペプチドワクチン療法の基礎及び臨床研究に、長年に亘って積極的に取り組んでこられました。

 本共同研究は、国立がんセンターが有するペプチドワクチン療法に係る技術・ノウハウと、メディネットが有する細胞培養に係る技術・ノウハウを融合し、がん抗原特異的CTLを効率的に誘導する新たな細胞培養技術の開発を目指すものです。本共同研究で、新技術による効率的な誘導能が確認できれば、臨床応用に向けた抗原特異的CTLの大量培養法の開発を行なうことを、次のステップとして計画しております。

 臨床開発センターのある国立がんセンター東病院(千葉県柏市、院長:江角 浩安)は、先端の研究内容をいち早く臨床に応用することに重点を置いた病院です。
 本共同研究を通じて新たなCTL誘導法が確立され、臨床に応用されることになれば、がんに対する免疫細胞療法の治療効果向上とその普及促進が期待されます